家庭用紅茶市場は、ティーバッグ（ＴＢ）、インスタントティー、リーフティー（ＬＴ）など包装紅茶が09年度１０２％強（金額ベース）、今年度４〜５月も同様で推移する。原料用も紅茶ドリンク市場が清涼飲料で数少ない伸長分野となっており紅茶全体に底堅い需要に支えられている。「リプトン紅茶」のユニリーバ・ジャパンは10月から森永乳業を販売総代理店とする新体制に移行し販売を強化。紅茶市場活性化に期待したい。形態別ではインスタントティーが好調、秋には各社が積極攻勢・・・

　家庭用の中華調味料市場は春先の野菜高騰の直撃を受け、苦戦したメーカーが多く、５月中旬からはそれも回復してきている。一方で安価な野菜として、もやし、しめじを使用するメニュー、野菜を使用しない春雨メニューは好調だ。麻婆豆腐は安定した動き。基礎調味料はだし類が好調、醤類も順調に成長している。青果売場だけでなく、精肉売場でのクロスＭＤ実施店舗も徐々に拡大している。昨年は冷夏による夏場の野菜高でマーケットが伸び悩んだ時期があり、冬野菜は比較的安価だったが・・・

　缶チューハイやプレミックスカクテルなどの低アルコールＲＴＤは、特に��カロリーオフ�∞�糖類オフ�≠ﾈどの機能系ＲＴＤが08年、09年と高伸長を続けたことなどから、総市場規模は前年比５％増の１億ケース超（２５０ミリリットル×24缶）と見られる。健康志向に対応した機能系の伸びに加えて最近はアルコール８％超の��ストロング�＜^イプや３％の��微アルコール�＜^イプといったアルコール度数で二極分化した提案が新しいＲＴＤユーザーを呼び込み市場を拡大。若者の低アルコール志向・・・

　ミネラルウォーター市場は、今年１〜５月で国産品が前年比95％、輸入品が80％弱で推移。清涼飲料の中でも特に景気の影響を強く受けるが、各社とも将来的に成長が見込める市場という見方は変えていない。大手総合飲料メーカーによる厳しい価格競争となり、今月６日にはアサヒ飲料が「アサヒ・六甲のおいしい水」発売で参戦する。中身での差別化が難しいが、容器の差別化や環境への取り組み、飲用習慣の提案などでブランド価値を高める取り組みを強化している。ミネラルウォーター・・・

　総合大手卸の利益率の改善が際立っている。酒・食品・菓子・業務用・低温食品を扱う11社の直近業績をまとめたのが別表だが、10年前との比較で一目瞭然だ。08年の製品価格改定を機に卸界が築き上げた新価格体系の構築と物流経費を主軸としたコストカットマネジメント政策の追求効果によるものだ。しかし、いま少子高齢化要因から需要が減少するマーケット情勢の中で、せっかく成熟した卸の��利益体質�≠ｪ再び崩れ始めようとしている。末端からの値引き・販促支援要求で揺れ動いている・・・

　チーズ業界は07年後半から輸入原料ナチュラル（Ｎ）チーズ価格の上げ下げに翻弄されるかのように、数次にわたる価格改定を強いられ、市場にも大きな爪あとを残した。輸入原料チーズはやや落ち着いてきたが、ロシア、中国、新興経済国での乳製品需要が旺盛なことから国際需給はなおタイトで推移するとの見方が支配的だ。国内酪農乳業界では牛乳消費の減少が続く中で、将来性のある国産Ｎチーズの増産へ、原料乳を向ける政策が講じられる。なお、海外チーズ製品との競争力では・・・

　今年前半の輸入酒市場は低価格志向の一段と強まるなかで、昨年暮れから一気に進んだユーロ安を受けて、ワインを中心に大手小売業のＰＢ強化、価格見直しや超低価格商品の新たな導入などが活発化。韓国発を主力にビール系「新ジャンル」商品の輸入も急増した。円高の長期化見通しも浮上するなど、後半戦は底値が一段下がる可能性も否定できず、そのうえ全体のパイが伸び悩みに終われば、過当な価格競争に陥る恐れもある。需要創出型付加価値商品の開発・育成が今こそ急務であり・・・

　本格焼酎は市場の立て直しに取り組む。浮上はまだ見込みづらいが、品質・味わいの差別化、産地の情報発信など地道に努力。ニーズのある黒麹や全量仕込みの商品育成が広がる。甲乙混和との区別をはっきり示すことも引き続いての課題。米トレサ法への対応が当面の焦点だ。本格焼酎の課税数量は、日本酒造組合中央会調べの09年度ＦＹ（09・４〜10・３）で、前年比２・０％減の52万５６０４キロリットル（約２９２万石、４〜１月の国税庁確数と２〜３月の中央会概数合計）。08年度に・・・

　内食化の進行が続き、カレー需要は堅調だが、09年度（４〜３月）家庭用市場の成長率については、ルウカレー、レトルトカレーでやや明暗を分けたかたちだ。ルウカレーはＰＢの影響などもあり、低価格化が進行。今年はＮＢ商品にとって、単価下落に歯止めをかけられるか、どうかが共通課題となっており、価値訴求型マーケティングの成果が注視される。レトルトカレーも低価格化の波が続いているが、品質、価格面での相対評価を得て、消費は安定、底堅い。昨年は新型インフルエンザ対策に・・・

　百貨店の贈答商戦が本番期に突入した。今年の特徴は早期受注期間を一週間��後ズレ�≠ﾉしたこと。先行してギフトセンターを立ち上げた高島屋、阪急、近鉄とも、販売実績と売り場効率を考慮して、期間短縮に踏み切っている。商品動向では消費者の強める生活防衛意識に対応して、各社とも一様に��早期割引�≠�強化。メガ百貨店のスケールメリットを生かして「商品共通化」を具現化した動きが目立つ。この施策を強めた百貨店では値入れや付帯コストなど、利益改善が大幅に図れると試算・・・

　こだわり性を求めたプレミアム商品群は、デフレ下にあっても着実に浸透している。とくにここ２年ほどの流れとしては、部分的に低価格化の大波の影響で、カテゴリー、商品によっては売れ行き後退のケースも見られたが、昨年後半あたりからそうした流れも一巡した観があり、ここに改めて食に対する安心ニーズや高質性、グルメニーズ等の高まり、戻りとも相まって、堅実な動きをみせるようになっている。ただ、競争激化の波はこのジャンルでも確実に大きくなってきており、本来、中小・・・

　低価格化が進み収益力が低下するなかで、多くのチェーンが生鮮、総菜部門の生産性改善に本腰をいれはじめた。特にプロセスセンター（ＰＣ）を活用した効率化の取り組みが進もうとしている。これまでは物流の見直し、自動発注によるコスト削減、取引条件の改善などで、グロサリー部門で利益を生み出し、生鮮や総菜部門を強化して競争力を高めるチェーンが数多くあった。しかし低コストを追求するあまり、グロサリーの品揃えは絞り込まれ、エンドは固定化され、売り場は陳腐化が・・・

　連続式蒸留しょうちゅう、いわゆる甲類焼酎は酒類全体が伸び悩むなかで増加に転じ、昨年で２年連続のプラス実績となった。世界的な景気低迷の流れのなかで生活防衛意識がいっそう高まりを見せ、低価格志向が大容量ＰＥＴを中心とした甲類焼酎にとっては追い風となっている。その一方、不当廉売に対する基準の厳格化を背景に公正取引の推進に向けた業界の取り組みが一定の成果を挙げているところで、低価格志向だからこそ収益改善を重視した販売がさらに重要度を増している・・・

　ハム・ソーセージ業界は一段と環境悪化が迫るなか新年度商戦がスタートしている。３月期決算は、大手各社揃って大きく収益の回復をみせたが、この最大要因は、畜肉相場の低迷による原料コストダウンにある。一方で工場の合理化、流通拠点の統廃合等とそれに伴う省力化も引き続き推進してきたことが収益改善につながった。しかし今年は懸念されていた原料価格の上昇がグローバルな食肉市場を背景に日増しに迫っており、特に第３四半期からは確実に昨年より高い原料手当てになるとの・・・