パスタは、ことし新たな成長期入りなるかどうか。22年上半期（1〜6月）需給は、国産・輸入を合わせて需給14万1千t強、前年同期比101％強、微増で下半期へ折り返した。ことしもコロナ禍のニューノーマルの生活環境下で、家庭用、冷凍向けなど加工用が堅調。国産・輸入ともに原料高騰、円安などのコストプッシュを吸収できないとして、昨秋来2度も製品価格に転嫁してきた。値上げに反動はつきものだが、上期はそれを克服した形の需給だ。下期は、8月実施の再々値上げを克服できるかだ。かねてエコノミーだったが、さすがに3度目となると1年前に比べて大幅な値上がりで、強力な反動対策が課題になる。パスタはドライのめん＆ソース、フローズンとチルドのメニュー、3温度帯でシナジーを高め、（…）

　RTDコーヒー市場は、仕事の気分転換の需要が大きく、オフィスや人の動きが戻ってきたことで販売は復調してきている。夏場は猛暑でコーヒーにはアゲインストだが、秋からの市場活性化に注力する。PETコーヒーが好調な一方、SOT缶は回復が遅れており、自販機の対策を含めて各社強化してくる。10月からの値上げの影響と対策がカギを握る。
　コカ・コーラシステムは、1〜6月でコーヒー分野が前年比104％。「ジョージア」新キャンペーンを開始し、PET、SOT缶、ボトル缶それぞれの〈ブラック〉を新製法で刷新したことが奏功。PET「同・ジャパンクラフトマン」は“ちびだら飲み”に合わせて1日かけて飲んでも続くおいしさを訴求している。SOT（…）

　3年目となるコロナの影響で食市場は大きく変化した。この間、スーパーマーケット業界は、惣菜商品の開発強化や、冷凍食品をはじめとした加工食品などの品揃え拡充で、外食代替のニーズを獲得。上質な生鮮の取り扱いや対面販売、エシカル消費への対応などで、停滞する百貨店・専門店に代わり高付加価値帯の需要を取り込むことに成功した。しかし、ここにきて外食市場が回復傾向に転じるなど、再びライフスタイルが変化。食品の値上げが広がり、節約志向も高まっている。こうした環境下でも、スーパーマーケットがチャレンジしてきた外食代替や高付加価値への取り組みが、消費者の支持を獲得し続けられるのか、これから真価が問われることになりそうだ。

　スーパーマーケットは、コロナ禍で高まった内食需要が落ち着きを見せた事で、再び競争が激化。多くの企業で利益率の低下が見られはじめてきた。追い打ちをかけるように、原料・資材・物流費・人件費など、コストアップ要因から食品メーカー各社が相次いで値上げ。結果、価格訴求による集客が困難となりつつあり、スーパーマーケットの経営戦略は抜本的な見直しを迫られている。価格訴求から価値訴求への転換が重要で、新たな店舗モデルの構築を模索する動きも目立ってきた。今後、こうした流れは一層加速しそうだ。
　2月期上場スーパーマーケットの3〜5月業績は、コロナ禍で高まった内食（…）

　即席めん市場は6月の価格改定もあり、販促機会が減少したNBは販売にブレーキがかかり、一方で組織小売のPBやオープン価格商品の露出が増えている。新価格への切替は6月中に進んだが、前回の価格改定（19年6月）と比べ値上げ幅が大きく、本格需要期に入ってからの特売価格が焦点になってくる。主要メーカーは主力ブランドの品質向上で価値を磨き上げ積極的なプロモーションも仕掛け、消費意欲を刺激する戦略。これから9月、10月にも値上げする食品類が多く、生活防衛のため節約志向は強まる見通しで、相対的に即席めんはコストパフォーマンスの良いことが、改めて認識されることになるだろう。
　今回の値上げはカップ麺のレギュラーサイズが193円から21円アップ（…）

　今年度はコンビニエンスストア（CVS）が再成長するための準備期間。コロナ禍で変化した購買行動に対応するため、新規出店よりも既存店改装に力を注ぎ、店舗数の大幅増は見込んでいない。一昨年、昨年と社会全体で感染防止のため外出を控えた。店内の非接触化が進み、デジタル技術を活用した新たなサービスを提供するコンビニ像を模索する。現在、セブン‐イレブン・ジャパンは配送業者と組んでネットコンビニ「7NOW」の実施店拡大をめざす。ローソンとミニストップは宅配代行業者と連携してデリバリーサービスを拡充。ファミリーマートは無人決済店を増やす計画を打ち出す。
　セブンやローソンはニューノーマルの時代に合わせて改装を積極的に（…）

　今期（2月期）これまでのチェーンストア販売動向をみると、3〜5月は非食品の復調により総合スーパーが回復傾向となった。一方で食品はゴールデンウイーク以降に消費者のライフスタイルが大きく変化。内食需要が減少傾向となり、売り上げも低下した。原材料などのコスト上昇により値上げが広がっていることに加え、電気料金などの上昇が家計を圧迫。財布のヒモが堅くなり、価格競争の再燃も懸念される。ただ実際には6月に入っても食用油やマヨネーズなどの実売価格は低下していない。値上げの拡大にあわせて販促も変化。カテゴリー割引やバンドル販売の強化が進む。また、値上げが進むカテゴリーでは、手に取りやすい価格で提供できる小容量品や容量を減量した留型、ユニットプライスがリー（…）

　我が国、最大のみそ出荷量を誇る信州地区。最大手のマルコメを筆頭に、大手から中小まで多数のみそメーカーが独自性を追求しながら鎬を削る。直近1〜 5 月の「長野県」みそ出荷量は8 万2651t（前年比102.2％）と1744tプラス。一部業務用の回復もあって、全国平均を上回る推移を見せる。他の業界同様に、みそも原料・資材・光熱費・物流費など高騰。コストアップが続いており、価格改定や条件見直しで対応。特に、最需要期の秋需期以降は新価格体制で迎える事となり、このあたりの影響がどのように反映されてくるか――。（…）

　中部エリアの卸売業界でも、3 月下旬のまん延防止措置全面解除による業務用市場の回復で、売り上げが順調に伸びてきている。感染拡大第7 波の最中にはあるが人の流れは活発で、下期に期待をつなげたい局面。食品の値上げが続く中で、今秋10 月にはビール類をはじめとする酒類全般の値上げが控え、卸にとっては物流費などのコストアップを、メーカー値上げにオンできるかが重要課題。もちろん、配送効率を高める取り組みは鋭意推進。地場有力卸は地域密着の強みを生かして、変化するコロナ下での市場フォローを進める。（…）

　食油家庭用は、2021年度（21・4〜22・3）の市場規模が業界大手の推計で1670億円台、前年にマークした史上最高水準をキープとみられる。1700億円目前に迫る。ウィズ・コロナで在宅時間の多いニューノーマルの生活スタイルが定着、家庭内調理・内食にシフト。環境的に食用油消費は生食も加熱調理も堅調。それと金額ベースでは、汎用タイプの値上げ分がオン、マーケット規模を維持とみられる。ジャンル的には、キャノーラ油など揚げ物・炒め物の加熱調理メインの汎用タイプが堅調、中でも“こめ油”の台頭が著しい。“かけるオイル”用途など生食メインで風味の良さ＆ヘルシー特性兼備のオリーブオイル、ごま油等も消費は安定。トップ油種のキャノーラ油に次ぐ、2〜3番手のポジション。（…）

中四国有力メーカー　かねこみそ
　1932年に初代・田中庫太郎氏が創業、今年創業90周年を迎えた。徳島県を代表するみそ・調味料メーカーで“御膳みそ”の認知度拡大と普及に邁進している。また、甘酒は早くからPETボトルを採用、夏場の冷やし甘酒を提案するなど、先進的な取り組みにも定評がある。創業90周年の節目として、発売したのが、減塩・無添加生タイプの「甘熟みそ」（650gカップ＝写真）だ。「甘熟みそ」は、高い温度で熟成して甘み（糖化）を出し、その後、温度を下げてじっくりと熟成させる「高温二段熟成」を行い、通常の工程よりもひと手間加えて仕込んだ甘口タイプのみそ。使用しているコメの量が大豆の2倍の20割糀で、高温熟成（…）

　低アルコールRTD市場は、22年上半期（1〜6月）は業界推定で前年比98％。新型コロナ下で家庭需要が高まっていたことの反動や、3月下旬からまん延防止措置が全面解除されたことによる業務用市場の回復などを背景に、好調な拡大基調が“ちょっと一服”といった様相にある。今秋10月には有力各社の値上げを控え、ビール類なども値上げの中で消費動向から目を離せない。今後も食中酒として底堅い需要が見込まれている一方、付加価値を高めて新たな需要の掘り起こしも不可欠。「潮目」の変化をどう乗り越えていくか注目される。
　22年上半期のRTD市場は、伸長率の鈍化あるいはマイナスとこれまでの好調な拡大ペースが“ちょっと一服”といった様相。業界推定で1月は前年比102（…）

　令和3年度財務省・塩需給実績は、需要量（消費量）は857万3000t、前年比9・3％増。うち、家庭用・飲食店等で使用される「生活用」は、12万2000t、4％減。2022年上期（1〜6月）の塩市場は、飲食店等の需要は1〜3月はコロナ禍で引き続き減退していたが、その後回復基調に転じた。家庭用は巣籠り需要減等によって、比較的低調に推移した模様。このところ多くのカテゴリーで値上げの発表・実施がされているが、世界的なエネルギー資源価格等の上昇は製塩コストにも影響を及ぼしている。味の素社はこの10月1日納品分からの家庭用・塩調味料の値上げを発表した。塩事業センターは、現時点で値上げの予定は無いが今後も原材料等の価格動向を注視していくとしている。今年は暑さが厳しく、（…）

　加工米飯市場は、内食需要や即食・簡便志向の高まりから引き続き成長。今年1〜4月の生産量は14万4651t（前年比5・4％増）と伸長している。今後も成長が見込まれる事からメーカー各社も設備投資に積極姿勢だ。コロナ禍以降、その利便性が改めて脚光。これまで使用してこなかったトライアルユーザーの獲得に繋がり、そこからリピーターというプラス循環が続く。特に、多食化タイプと言われる3食、5食、10食入り商品の動きが良く、消費者の志向の変化が見て取れる。小麦製品の価格上昇から、コメ食回帰を期待する声も高まってきた。ただ、包装資材・物流費・光熱費の急激な上昇は、メーカー各社のコストアップ要因となりつつあり、米飯商材も楽観視できる状況にはない。一部、値上げの動きも（…）

　プラントベースフードは、多様化する食ニーズや健康意識の高まり、タンパク質需給における将来的な不安、サステナビリティへの関心などを背景に、市場規模は年々右肩上がり。直近1年でみると、商品メニューや手にとりやすさの間口が急速に広がっているのがひとつの傾向。目下の市場を牽引する大豆ミートではJAS規格も制定され、大手NBメーカーが数多く市場参入、肉のプロであるハム・ソーセージ各社も新商品投入頻度を高めている。スーパーマーケットでの取り扱いも増え、精肉・挽肉タイプも売り上げ堅調。アーモンドミルクやオーツミルクなどの植物性ミルクも、低カロリーやビタミンE豊富な特徴から一層の拡大が見込まれる。