冷凍食品の家庭用市場は食卓向けの好調が続き、主要各メーカーも夕食用惣菜や個食タイプ、引き続き米飯などを強化する。家飲み専用のつまみカテゴリーも急速に拡大、新成長領域として注目度もアップしてきた。チルドで爆発的にヒットしているサラダチキンの冷凍食品版にも挑戦、料理素材として提案し新たな可能性を探る。　世帯人数の減少や、有職女性の増加等により食の外部化、調理機会の減少と時短・簡便化の流れは加速し、冷凍食品の役割はさらに大きくなってくる。そして前回と同様、東京五輪は冷凍食品の価値を訴求する最適な機会となりそうだ。一方で業務用米の価格上昇、チキンはタイバーツ高と円安、原油高で包材も値上がり、全産業に共通するが人手不足と物流費高騰とコスト面での懸念材料は多い。一部値上げに踏み切ったメーカーはある（…）

　国内の17年1〜12月のコーヒー総消費量は、生豆換算46・4万t、前年比1・6％減で6年ぶりに前年を下回った。16年まで4年続けて過去最高の消費量を更新してきたがひと息ついた形。今年もCVSや外食でコーヒーの強化策が続き、コールドブリューのメニュー化など話題性もある。家庭用ではスティック製品や1杯ドリップなどパーソナルサイズが引き続き伸びており、今年は改めて需要喚起に取り組む。春夏は、アイスコーヒー＆ティーによる売り場活性化に注力。水出しコーヒーバッグや冷水に溶けるスティックカフェオレ、プレミアムなリキッド製品などを積極的に売り場提案していく構えだ。
　消費の内訳は「コーヒー生豆」輸入量がカフェインレス豆を含め40・6万t、前年比6・6％減だった。昨年は輸入額が増加しているように為替や相場で一時期価格が上昇し、（…）

　缶チューハイやプレミックスカクテルなどのRTD（レディ・トゥ・ドリンク）は、今年も前年比10％増の見通しで市場規模は2億ケース（250ml×24本）超が期待されている。酒類市場全般が減少傾向にあるなか、年齢・性別関係なく広く支持を集め引き続き成長が期待できる重要市場として、ビール系はじめ各方面から注目が集まる。
　17年実績は10％増の1億9000万ケース前後で着地したとみられる。09年以降、毎年成長を続けており9年連続の伸長。フルーツ・カクテル・無糖などの味わい別のほか、高アル（アルコール分7〜9％）・レギュラー（4〜6％）・ローアル（3％以下）の度数別、食事中・酔いたいとき・リラックスタイムの飲用シーン別など、多様な提案で消費者の細かなニーズを捉え、年齢・性別関係なく広く支持を集めている。特に最近はビール類もしく（…）

　2018年春夏乾麺シーズンが開幕した。手延産地業者をはじめ全国の乾麺関係者が集った三輪・卜定祭での初相場は「中値」。全国の乾麺メーカーからの春夏新商品も各地の展示会で発表され、スーパーの乾麺売り場も素麺を軸とした春夏棚に順次、切り替わっていく。昨年の乾麺生産量は4年ぶりに実績を更新。健康軸の商品開発や調味料とコラボレーションしたメニュー提案など、さらなる需要拡大に向けた施策も各方面で展開されており、「乾麺業界は今後5〜10年で大きく変化する」（関係者）との期待感もみなぎる。播州「揖保乃糸」から始まったそうめんサミットのバトンは奈良「三輪」、そして香川「小豆島」へと引き継がれることとなった。
　昨年の春夏乾麺シーズンは、数日で変わる天候の影響で3月こそやや鈍い出足（…）

　年初来、野菜高騰で逆風要素が強まっているもののこの1年、マヨネーズ・ドレッシング消費はともに堅調に推移。サラダ用調味料としてのメニュー提案に加え汎用性を訴える用途提案が使用場面を広げている。家庭用サラダ用調味料市場はマヨネーズが530億円、ドレッシング類760億〜770億円（各消費者購入ベース）、トータル1300億円規模を形成。一方、家庭用カットサラダも概ね1300億円市場に成長、サラダ用調味料の成長ドライバーとなっている。
　全国マヨネーズ・ドレッシング類協会によるとマヨネーズ・ドレッシング類の2017年生産量は41・6万t（前年比0・5％増）で、4年連続で過去最高を更新した。内訳は「マヨネーズ」が22万t（0・4％増）、カロリー低減したマヨネーズタイプ「半固形ドレッシング」が6万t（…）

　和風だしの素は主要な用途である手作りみそ汁の食卓出現率の減少もあり、漸減傾向が続いている。一方でブームになっている“焼きあごだし”と、中高年層の減塩ニーズの高まりから“減塩”タイプは2ケタ成長を維持している。だしパックは価格が高めの付加価値タイプが大きく伸びている。だしの素で6割以上のシェアを握る味の素社は「ほんだし活用術」の一環として、手作りみそ汁の価値を改めて訴求し調理機会を増やすことや、みそ汁以外のメニュー提案など地道な販促活動で需要を底支えする。
　和風だしの素の市場は16年度（4〜3月）も1〜2％の減少、市場規模は約385億円と推計されている。17年4〜12月も微減傾向が続く。家庭内での常備率は依然として高い調味料のひとつだが、調理機会と世帯人数の減少から一世帯当たりの使用量が減（…）

　今年の飲料市場は、前年並みか微増と予測するメーカーが多い。前年が8月以降天候不順に見舞われながら前年並みと健闘したことから、天候次第で1〜2％伸びる可能性もある。利益商材の構成比を高める営業活動の強化や、高付加価値商品への注力、SCM効率化によるコスト削減など収益性改善が一定の成果をあげており、利益重視の政策を継続する方針だ。小型PETコーヒーやカテゴリーの枠を超えたフレーバーウォーターの開発など新たな需要創出に向けた取り組みが注目される。
　大手メーカーの今年の販売数量目標は、コカ・コーラボトラーズジャパン（CCBJI）が前年比2％増に設定。サントリー食品インターナショナルは4億4710万ケース、1％増、アサヒ飲料は2億6350万ケース、3％増をめざす。　今春もっとも注目されるのが小型（…）

　本格焼酎は、需要活性化へ話題作りの成果が着実にあらわれている。炭酸割りで食中酒の飲み方提案に訴求力が強まっており、春から夏にかけてさらに営業強化。こだわりの原料で赤芋系の需要も引き続き強い。さらに今年は明治維新150周年、大河ドラマで「西郷どん」放映といった話題もあり、とくに鹿児島や首都圏で関連商品の反応が良くなっている。昨年6月の酒税法改正による主要銘柄の店頭価格上昇、酒類間競争激化の中で、消費への影響が引き続き注目されるところである。
　本格焼酎の17年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比1・6％減の45万830kl（約250万5000石）となり、5年連続で実績を割った。ピークは芋を中心とする03年から04年のブームに続く着実な拡大基調で、07年の約311万（…）

　即席麺は世界初のインスタントラーメン「チキンラーメン」誕生から今年が60周年。日清食品は即席麺としての60周年を強調、業界全体の需要引き上げが期待できそうだ。17年（1〜12月）の生産量は3年連続で過去最高を更新、56億食台の安定した需要が続く。カップ麺はタテ型を中心に主要メーカーが攻めの姿勢、ミニもシニアやウィズライスの需要が増えてきている。袋麺は漸減傾向だが食べ方提案や、カップ麺ブランドの活用など模索が続く。
　「チキンラーメン」は1958（昭和33）年8月25日に売り出された、世界で初めてのインスタントラーメン。17年の国内総需要（非JAS、生タイプ含む）は56億6131万食、前年と比べわずか48・9万食の増加だが、3年連続で過去最高を更新した。今年も究極の簡（…）

　ワインは消費の日常化が着実に浸透し、ブームから定着へと進んでいる。昨年は輸入ワインの勢いが鈍る一方で国内製造ワインが着実に実績をあげ、合計すればほぼ前年並みでの着地となったもよう。ただ「統計数字のような伸びの実感が伴わない」という声も少なくなく、ワインの魅力を啓発する活動を活発化させ、成長の手応えを確実なものにしたいところだ。今年は、春に原料価格上昇などを理由としたワインの値上げがあるほか、10月には「果実酒等の製法品質表示基準」が施行され日本ワイン、国内製造ワインの表示が明確化される。また来年には日欧EPA発効、日・チリのワイン関税完全撤廃、10月には消費税増税、2020年は東京五輪後にワインの酒税増税と激しい環境変化が起こる。それだけに、各社は今年の商戦である程度勢いをつけておきたいところ（…）

　スーパーマーケット産業が、大きな時代の波に揺れている。人手不足が深刻化するなかで、惣菜製造、生鮮加工の機械化やロボット化が大きな課題となってきた。ネット通販が拡大し、システム投資が嵩むほか、接客・サービスの強化やグローサラントの導入など差別化に向けた施策が求められている。気候変動により繰り返される野菜相場の乱高下や鮮魚の不漁など、生鮮の調達に深刻な問題を抱えている。こうしたなかで、新日本スーパーマーケット協会が主催する「スーパーマーケット・トレードショー」を中心とした商談展示会「FOOD・TABLE・in・JAPAN」が14日から16日まで千葉の幕張メッセ全館で開催される。会場には、食品・流通業界の英知が結集し、来場者とともに山積する問題解決にあたる。

　麺つゆ市場における濃縮タイプは成熟化しているため漸減傾向にあり、麺用途以外の汎用性を継続訴求、適正価格での販売も引き続き課題。一方で減塩タイプや高付加価値品は順調、1〜2人世帯増加のため和えるストレートタイプの個食パウチ入りが成長、参入メーカーも多い。麺の種類はうどん（冷凍・チルド）を想定した商品設計、レシピ提案が主流。人気の「焼きあご」使用や、釜玉うどん用など飽きさせないためのバラエティー化も進展している。
　濃縮タイプはMizkan「追いがつおつゆ」、ヤマサ醤油「昆布つゆ」、キッコーマン食品「濃いだし 本つゆ」、ヤマキ「めんつゆ」、関東ではにんべん「つゆの素」などが高いシェアを握る。いずれも今春は麺用途以外のメニュー訴求を引き続き訴求していく方針だ。（…）

　パスタは、ことし待望の30万t市場へ弾みをつけたい。完全底入れから�X字回復への期待が高まる局面である。グローバル化進展とともにマーケットは拡大、業界も継続して消費喚起へ多様な取組みだ。国内市場は、供給面では国産大手のグローバル戦略で海外へ生産シフト、市場構造は2016年から輸入品が過半数を占めるようになった。さらにけん引力をみせるが、昨年は輸入第2位に台頭のトルコ産だけでなく、イタリアンも復調ムード。国内需給は、2011年の内外製品を合わせて29万4千t強でピークアウト、以降は27万〜28万t台のボックス圏で推移。この間、パスタ業界は家庭用・業務用・加工用の全方位で多面的な需要喚起策を継続してきた。製品面では、時短対応でドライの早ゆでパスタや、使い勝手の良い結束スパゲッティ、和洋の新パスタソース、手作りでの（…）

　チェーンストアの17年3〜11月期業績は、野菜相場の低迷や水産物の不漁による鮮魚部門の不振などが売り上げに影響したほか、人手不足による人件費の高騰が利益を圧迫した。その後、年末年始にかけては野菜相場の高騰や季節商品が動いたことでまずまずの動きとなっている。今後は各社とも、ネット通販を含めた競争の激化や、解消の見込みがない人手不足など、新たな経営環境への対応を急ぐ。自社センターでの総菜製造、生鮮加工の機械化やロボットの導入などの検討を進める企業もある。VR（仮想現実）店舗を開設し、リアル店舗の魅力とネット通販の利便性の両立を目指すなど、新たなテクノロジー活用に向けた動きもみられる。一方で、M＆Aやグループの再編など、経営的な手法で、環境変化に対応しようという取り組みも進みそうだ。

　コンビニエンスストア上場各社の17年度第3四半期業績が出揃った。トップを走るセブン‐イレブン・ジャパンをファミリーマートとローソンの商社系2社が追いかける構図は変わらない。店舗数が膨らみ客数の伸びが鈍化するなか、各社は客単価を高めることで成長を続けている。様ざまな産業で人手不足が深刻化している。24時間営業の是非の議論も浮上してはいるが、配送や社会からの期待を考えると難しい。各社はこの難局を乗り切るべく、様ざまなテクノロジーの研究に力を入れている。
　成長の源泉である店舗数は増加が続くものの、そのペースは鈍っている。日本フランチャイズチェーン協会の統計によると2016年末のコンビニ店舗数は5万4501店。昨年11月末の店舗数は5万5374店だった。このペースだと17年の純増店舗数は1000店を（…）