メニュー用調味料（中華＆和洋）、中華基礎調味料（醬・だし）のマーケットはコロナ禍初年度の高伸長もあり、2年目の今年は反動減が顕著。ただし、19年度比では増加しており、家庭内食化による調理機会の増加は高レベルを維持している。経済性も含めた“手作り価値”の再認識と、本格タイプを使用すればちょっと贅沢な“おうち外食”も楽しめる。和風メニューは前年から引き続き元気がなく、洋風メニューは今春、味の素社が投入した「Bistro Do」がカギを握る。
　中華・韓国・エスニックの調味料及びチャーハンの市場は今年の1〜5月累計で3・6％減と前年伸ばした反動により減少しているものの、19年比では5・7％増とプラスで、高水準の需要が続いている。中華カテゴリーは3・4％減（…）

　緑茶飲料市場は1〜2月に大きく減少したが、コロナ禍が一巡した3月以降は前年を上回って推移し1〜5月で前年比微増となった。仕事の合間や通勤・通学、行楽、食事時など生活の様々なシーンで飲用される生活に密着した飲料であるため人の活動状況に大きな影響を受ける。厳しい環境の中で「お〜いお茶」「綾鷹」「伊右衛門」の有力ブランドはそれぞれ独自の価値訴求に注力し市場を活性化している。健康価値訴求の取り組みはサービスも含めて深耕を図っている。麦茶飲料は、昨年こそ前年を下回ったが、19年まで成長が続いたカテゴリーで今年は新ブランド投入もあり再び拡大路線に戻る。
　緑茶飲料は1〜2月の減少を3〜5月で取り戻したが、5月は4月の2ケタ（…）

　食品卸業界は新型コロナウイルスによる新常態が続く中で、得意先の外食を中心とした業務用商品の苦戦は続くものの、家庭内食の需要は高水準を維持しておりSMやDgS（ドラッグストア）が好調を維持、CVSも既存店売上は前年実績を上回るようになってきた。ただし酒類は業務用の落ち込みを、好調な家飲み需要でカバーしきれていない。課題の物流費上昇は昨年の場合、比較的抑制できたが、「トラックドライバーの2024年問題」も迫っていて、効率化の取り組みはスピードを加速させる必要があり、同業他社との協調とサプライチェーン全体での取り組み強化は必須条件だ。機能強化は一段と高いレベルで競い合い、それぞれが新たな“食品卸像”を描き邁進する。

　チーズ消費はいぜん底堅いが、ここにきて先行き不透明な様相が強まっている。原料用ナチュラルチーズの主要調達先であるオセアニア産の7〜12月FOB価格が2割強引き上げられる（別稿）。軟調だった欧州産イエローチーズも1割強上昇するなど、国内のチーズ業界にとって輸送費、為替円安などコスト高要因が迫る。コロナ禍が長期化するなか、業務用の減少を家庭用の高伸長で補いチーズ市場全体ではこの一年、概ね堅調だった。2020年度の家庭用市場成長率は110％とみられ、持続的成長を維持する対策が今年度の共通課題となっている。
　2020年度（4〜3月）の家庭用チーズ市場は、金額ベースで前年比110％、重量ベースで107％と高伸長を収めた。プロセス（以下P）チーズは金額、（…）

　近畿総合卸担当者座談会を先月下旬にリモートミーティング形式で開催。引続きコロナ下で今春は、即席麺やパスタ、乾麺、調味料、プレミックスなどが裏年影響を受け、三度の緊急事態宣言で業務用も落ち込む一方で、ノンアルコールビールが高伸長を見せた。夏季見通しとしては、麺つゆや冷食、ヨーグルト、中華麺などが引き続き伸びるとしており、中元ギフトもWEB受注増が下支えするとの見方。昨年のような供給逼迫や買いだめなどがない分、消費ニーズは多極化しており、生活防衛意識が高まる一方で一部で値上げ品目もあることから、先行き不透明で、見極めがむずかしい。コロナ下で働き方にも変化が起き、商談や受発注をオンラインで対応できる仕組みを構築。勤務形態も在宅やリモートが、（…）

　本格焼酎は、新型コロナ禍が1年を過ぎてなお厳しい環境の中、家飲み需要による家庭用の堅調な動きで、業務用の厳しさをカバーできない状況が続いている。緊急事態宣言は今月20日で、再々延長された期限を迎え、まん延防止等重点措置への移行が検討されており、飲食店への客足が少しずつでも戻ることに期待をつなげたい局面。需要促進策として、炭酸割りの提案が一段と広がり、爽やかな味わいが冴える夏場で、新たなトレンドをしっかり捉えていきたい。また、中長期的に海外市場の開拓で、カクテルベースとしての関心が高まってきていることにも注目。伸びしろのあるところへより集中して、苦境を乗り切っていきたい。
　本格焼酎の今年の課税数量（日本酒造組合中央会概数）推移は、1月（…）

　家庭用カレー市場を取り巻く環境は大きく変化し、各社とも今期はその対応を進める。ルウでは拡大した家庭内調理をいかに定着させるかが最大の課題となる。そこで本格的な手作りカレーで“おうち時間”を楽しむ企画を展開。調理機会が増加するなか新たなタイプのルウや電子レンジ調理などにより簡便調理ニーズへの対応を進める。内食が増加し献立がマンネリ化するなかでメニューバリエーションの拡大につながる提案も活発化。さらにカレーを通じて社会課題の解決につなげようという動きもある。また、こうした施策を他の企業と連携して取り組むケースもみられる。一方、レトルトでは電子レンジ調理への対応や外食代替ニーズに応える本格的な商品の展開が進む。また、拡大するネット通販（…）

　ウィズ・コロナの新しい生活様式が始まる中、ギフト市場でも、トレンドに対応した新たな贈答スタイルの創出が始まっている。中元などのシーズンギフトでは、近親者や友人・知人との交流機会が減った分、贈答意識や機会、件数が拡大。在宅時間増加で自家需要型へのニーズがさらに高まっている。3 密回避や非接触、外出自粛から、ネットを通じた情報収集・商品選択・購入が一層増えており、昨年から高齢層のネット購入も増えている。「サステナブル」（持続可能性）もひとつのキーワードとなっていきそう。カジュアルギフトが依然右肩上がりで、市場全体の成長を支えている。
　中元や歳暮などのシーズンギフト、誕生日や結婚記念日、バレン（…）

　コロナとの戦いが、1年以上も続く中、消費者の食を取り巻く環境は以前と比べ一変。感染防止の観点から外食を控える一方で、内食需要が拡大。特に、家庭内調理の機会が増え、今年もその傾向は続いている。外出が難しい状況下、家庭内で普段よりも“ちょっと良いもの”を求める傾向は強まってきた。こうした消費者の高付加価値意識の上昇は、こだわり食品群にとって追い風といえる。
　「こだわり食品」の定義に明確な決まりはないが、コモディティ商品と比較して、製法（特許技術、新技術、昔ながらの製法の採用）・素材（国産やエリア限定、地産地消）、容器（鮮度キープのパウチ、ボトル）などで付加価値をつけ、差異化を図った商品を「こだわり食品」と位置づけるのが一般的。（…）

　環境問題や社会課題の解決につながる商品を積極的に購入するエシカル消費が、若い生活者の間で次第に広がりつつある。スーパーマーケットでこうしたニーズを捉えているのがオーガニックスーパーマーケットを展開するビオセボン・ジャポンで、店舗展開を加速させており、既存店の売り上げも伸びている。サミットは、経営にSDGsの考え方を採り入れ、社員一人ひとりが自らの仕事のなかで食品ロス削減につなげる取り組みを進めることを促している。イオンは、繰り返し使用できる容器を使った「Loop」商品を積極的に取り扱うことでリサイクル、リデュースに比べ進捗が遅れていたリユースの推進を図る。各社でエシカル消費につながる取り組みが進みつつある。

　ハム・ソーセージは、内食化の中で昨年大きく伸長したウインナーやロースハム、ベーコンなどでの主力ブランドに引き続き注力。より需要が高まっている簡便品や電子レンジ対応品、常温品などの品揃えも一層拡充。量感があり買い置きにも便利なジッパー付き大袋ウインナーの需要もさらに高まりそう。食肉については、飼料価格高騰など不安要素が多く、国際的仕入れ競争もさらに激化しそうな市場環境にあって、一層の調達力と販売力の強化が求められる。差別化戦略のひとつとなるブランド食肉の育成や拡販も期待される。ハム・ソーセージ各社は大豆ミートをはじめとする植物タンパク食品にこれまでも注力してきたが、今年から一層展開を強める方針を打ち出している。今年春夏は特に夕食や家飲みの各シーンをターゲットにした新商品が数多くラインナップされている。

　即席麺市場は21年度、袋麺が高伸長した前年の高いハードルに挑むことになる。それでも基本価値が再認識されてニューノーマルの生活が続くため、新規流入層やライトユーザーの旺盛な消費は継続する見通しだ。それに19年度の実績と比べれば、はるかに高水準の需要が見込まれる。カップ麺は昨年、袋麺の供給に追われて伸び悩んだこともあり、主要メーカーは基幹ブランドで攻勢に打って出る。
　日本即席食品工業協会が公表した即席麺の20年度（4〜3月）ドライタイプ総需要（JAS受検数量＋非JAS）は、57億8690万食（前年比3・9％増）と過去最高を更新、袋麺が18億6451万食、16・6％増と2ケタ台で伸びたものの、カップ麺が39億2238万食、1・2％減と前年実績を下回った。3月単月は袋麺が10・4％減、カップ麺も9・1％減、（…）

　飲料市場は、新型コロナウイルスの影響が一巡した4月単月が前年同月比2割増となり1〜4月で前年並み近くまで戻した。前年より人の動きが増えたこともあるが、家庭内需要の拡大に向けた商品・容器展開、ECチャネルの強化といった取り組みが奏効した。今後も前年を上回る販売が期待され、一昨年水準に対してどこまで戻せるか。商品カテゴリーでは無糖炭酸水が引き続き好調。外食機会の減少でコーヒーや茶など嗜好飲料は本格的な味わいを打ち出す。一方、環境意識の高まりに対し、業界を挙げてPETボトルリサイクルの活動を加速している。
　3月下旬以降、飲料販売は前年を大きく上回る水準で推移している。前年の4〜5月が2割減となった分が戻った形。前年同時期は急な環境変化で新商品投入やマーケティング活動が十分にできなかったが、今年はある程度計（…）

　ライフスタイルが一変し、様変わりした市場への対応を迫られるチェーンストア業界。イオン、セブン＆アイ・ホールディングスといった大手流通グループは、DX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させ、小売りの新たなビジネスモデル構築に取り組む。イオンリテールでは、店内カメラの映像データをAI（人工知能）で解析し、来店客の買い物行動を解析することで、店舗レイアウトの改善や買い物しやすい売り場づくりを進める。セブン‐イレブン・ジャパンでは、ネットコンビニ事業でリアルタイムの店在庫情報共有を実現している。今後は自動配車に向けて配達管理システムを強化する方針だ。一方で、スーパーマーケット企業は、グロサリー部門の改革やディスカウント店の展開、ラストワンマイルへの対応強化など、それぞれ独自の路線を推進する。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で、昨年度のコンビニエンスストアは客数、売り上げが大きく落ち込んだ。これまで50年近く順調に成長してきた業界だったが、ニューノーマルの時代に突入し、難しい局面に立たされている。「近くて便利な」店舗の優位性はテレワークなどによる外出機会の減少という初めて経験する社会的な現象によって揺らぎが生じている。これまでの商品施策を転換する必要性が迫られている。
　日本フランチャイズチェーン協会によると、20年度のコンビニエンスストア正会員7社合計の店舗数は5万6000店超、年間売上高は10兆円を超えている。15年前の2005年時点で4万店超、年間売上高は7兆円であり、毎年順調に店舗数、売り上げを伸ばしてきた。だが、昨年度はコンビニの成長神話がストップした。新型コロナウイルス（…）