飲料市場は、新型コロナウイルスの影響が一巡した4月単月が前年同月比2割増となり1〜4月で前年並み近くまで戻した。前年より人の動きが増えたこともあるが、家庭内需要の拡大に向けた商品・容器展開、ECチャネルの強化といった取り組みが奏効した。今後も前年を上回る販売が期待され、一昨年水準に対してどこまで戻せるか。商品カテゴリーでは無糖炭酸水が引き続き好調。外食機会の減少でコーヒーや茶など嗜好飲料は本格的な味わいを打ち出す。一方、環境意識の高まりに対し、業界を挙げてPETボトルリサイクルの活動を加速している。
　3月下旬以降、飲料販売は前年を大きく上回る水準で推移している。前年の4〜5月が2割減となった分が戻った形。前年同時期は急な環境変化で新商品投入やマーケティング活動が十分にできなかったが、今年はある程度計（…）

　ライフスタイルが一変し、様変わりした市場への対応を迫られるチェーンストア業界。イオン、セブン＆アイ・ホールディングスといった大手流通グループは、DX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させ、小売りの新たなビジネスモデル構築に取り組む。イオンリテールでは、店内カメラの映像データをAI（人工知能）で解析し、来店客の買い物行動を解析することで、店舗レイアウトの改善や買い物しやすい売り場づくりを進める。セブン‐イレブン・ジャパンでは、ネットコンビニ事業でリアルタイムの店在庫情報共有を実現している。今後は自動配車に向けて配達管理システムを強化する方針だ。一方で、スーパーマーケット企業は、グロサリー部門の改革やディスカウント店の展開、ラストワンマイルへの対応強化など、それぞれ独自の路線を推進する。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で、昨年度のコンビニエンスストアは客数、売り上げが大きく落ち込んだ。これまで50年近く順調に成長してきた業界だったが、ニューノーマルの時代に突入し、難しい局面に立たされている。「近くて便利な」店舗の優位性はテレワークなどによる外出機会の減少という初めて経験する社会的な現象によって揺らぎが生じている。これまでの商品施策を転換する必要性が迫られている。
　日本フランチャイズチェーン協会によると、20年度のコンビニエンスストア正会員7社合計の店舗数は5万6000店超、年間売上高は10兆円を超えている。15年前の2005年時点で4万店超、年間売上高は7兆円であり、毎年順調に店舗数、売り上げを伸ばしてきた。だが、昨年度はコンビニの成長神話がストップした。新型コロナウイルス（…）

　甲類焼酎は、家飲み需要を促進する施策に力が入っている。新型コロナ禍が続く中で、レモンサワーを牽引車に家庭で炭酸割りを楽しむ機会が拡大。ベーススピリッツとして、居酒屋などでレモンサワーを飲んでいた人が、家飲みで甲類焼酎に選択肢を広げている。市場全体では他酒類同様に業務用が厳しく、20年1〜12月の国税庁課税数量は前年比93・6％の33万3785klと、11年連続で実績割れ。日本蒸留酒酒造組合調べの令和2FY（令和2年4月〜令和3年3月）出荷数量は、同93・2％の28万9059kl。今年1〜3月は同89・6％で推移している。
　日本蒸留酒酒造組合は、家でも気軽に飲める焼酎甲類の魅力を広く訴求するため、新CM「焼酎甲類、歌ってみた篇」を4月5日から全国（BS‐TBS「吉（…）

　この1年で市場が大きく変化した家庭用焼肉のたれ市場。前期（3月期）は肉関連調味料市場全体で前年比105％程度と拡大した。家庭内での焼肉需要が高まったほか、外食代替としてステーキ関連も好調に推移した。農畜産業振興機構の食肉販売動向調査によるとスーパーマーケットの食肉販売は今後も堅調に推移する見通し。焼肉のたれなど関連調味料では拡大した需要を、いかに定着させるかが課題となる。試食販売など店頭での訴求が難しいなかで、新商品やリニューアル品の味をどのように紹介していくのか、デジタルプロモーションなどの成果が期待される。いずれにしても適正な利益を確保しながら、拡大した市場を可能な限り維持していくことが求められる。

　乾麺春夏市場は、昨年来のコロナ禍で内食が引き続き拡大する消費局面にあって、食味があらためて認識されていることやリーズナブルでコストパフォーマンスに優れること、非常時の備蓄にも便利なことなどの要因で需要が堅調推移するなか、最盛期をにらんでいる。メーカーでは4月以降、大型連休のあった5月上旬にかけ、出荷を伸ばしたところもある。昨春のトライアルユーザーがそのままリピーターとして定着したことで買い上げ点数が倍増しているといった声も聞かれるなど、量販では3〜4月にかけ前々年比でプラスのところも見られる。一方で手延麺や蕎麦粉の需給逼迫など喫緊の課題もあり、対応が注目される。
　素麺・冷麦・うどんは家庭内消費が拡大し、蕎麦は健康志向や食味（…）

　今シーズンのめんつゆ市場は前年実績のハードルが高すぎて、19年度と比較するのが妥当といえそうだ。コロナ下の新常態の中で、家庭内食の需要は高水準を維持しているため、主要メーカーは獲得した新規ユーザー層のライト・ヘビーユーザー化と、既存顧客層の使用頻度アップにつながるメニューや食シーンの提案と、店頭販促以外にもデジタル施策を積極的に活用して情報を発信し需要を喚起する。外食機会が減少しているため、高付加価値品や個食パウチ入りバラエティータイプも拡大のチャンスだ。
　今年も家庭内での調理機会は増加したままで、各メーカーはニューエントリー層である若年層や男性に対するメニュー提案や、ファミリー向けメニ（…）

　ウイスキー市場は、家庭での炭酸割りによるハイボール需要が拡大、ハイボール缶も引き続き好調に推移する。料飲店でハイボールを飲んでいた人が、家庭の食卓で楽しむ機会が増えており、ハイボール缶を飲んだことがなかった人が、身近で気軽なイメージで選択することも増えている。新型コロナ感染拡大第4波、3度目の緊急事態宣言（4月25日〜5月11日）の5月31日までの延長、変異型ウイルスの猛威と、業務用市場への逆風は強まるばかりだが、「重要なマーケットである料飲店に寄り添った活動を常に考えながら、家庭需要促進のための施策を強化する」取り組みが続く。家でちょっといいもの、違うものを飲みたいという意識が高まっていることに合わせた提案強化も重要だ。直近のトピックスは（…）

　消費者の生活様式が大きく変化し、コンビニ惣菜のオフィス需要が低下、外食の機会も減少した一方で内食需要が増加。スーパーマーケットの惣菜に新たなニーズが生じた。スーパーマーケット惣菜には、インストア加工商品、アウトパック商品、日配売り場で取り扱うLL（ロングライフ）惣菜などがあり、それぞれ商品特性や収益性が大きく異なる。今後スーパーマーケット惣菜に対する生活者の期待に応えるためには、どのような惣菜で、どんなニーズを満たしていくのか戦略的な対応が求められる。内食回帰によりスーパーマーケットの売り上げが拡大し、家庭内調理が増加したことで生鮮素材や調味料、加工食品の販売は大きく伸長したものの、惣菜部門に限っては当初は低調に推移。その後、外食（…）

　2020 年の蜂蜜の輸入量は、前年比2 ケタ増で着地。1 位は中国、2 位アルゼンチン、3 位カナダで、前年と同様の順位となった。4 位ミャンマーは1.3 倍、5 位ニュージーランドは1.6 倍と伸長した。家庭用市場はコロナ禍の影響で需要が跳ね上がり、健康ニーズの高まりを受けて高額品のマヌカハニーやプロポリスも活発化した。今年の各社の売上状況は昨年よりは落ち着いており、一昨年並みの実績で推移の模様。
　20年（1〜12月）の輸入量は、約4万9348t、前年比110・2％。国別では、第1位の中国産は約3万3821t（110・8％）で、全体の約7割を占める。構成比約10％の2位アルゼンチン産は約4907t（101・8％）、3位カナダ産は（…）

　乾麺は8月にかけた春夏需要期商戦がスタート。中でも5月のゴールデンウィークにかけては、一斉休校や巣ごもりで需要が大幅に伸びた昨春の裏年でもあり、注目度は例年以上。特需効果もあり、2020年度における乾麺生産量は前年度から5・6％増、手延素麺をはじめうどん、そば、中華麺などほぼすべてのカテゴリーで増産。21年度についても依然需要は高止まりしていると見る関係者もおり、保存性を訴求することや食べ方の幅をより拡げるなどの取り組みを通して実需を創出。今年の乾麺市場では蕎麦の原料事情も気になるところ。手延素麺の一部産地からは原麺の逼迫も伝えられる。
　乾麺は昨年、コロナ下の内食や家庭内調理、買い置き需要などの高まり（…）

　2020年の家庭用マヨネーズ、ドレッシング市場は、いずれも前年比106％と伸長した。新型コロナウイルスの影響を大きく受け内食回帰が進むなか“万能調味料”として浸透しているマヨネーズが生活者の支持を獲得。健康志向の高まりから健康訴求タイプも伸びた。スーパーマーケットの特売自粛で単価が上昇したことも市場拡大の要因となった。ドレッシングは、前半は野菜相場高騰の影響で苦戦したものの、健康を意識してかサラダの食卓登場頻度が高まったことなどで需要が伸長した。今年は感染状況や景況など不確定要素が多く需要の動向は不透明で、スーパーマーケットの価格政策も地域や競争状況により大きく異なることが想定される。こうした市場環境のなかマヨネーズ、ドレッシングとも価（…）

　和風だしの素の市場はコロナ禍の影響による家庭内食の需要拡大に伴い、調理機会が増えたことで、前年を上回るぺースが続いている。18年度下期から手作りみそ汁の食卓出現率が増加し、19年度は年間で微増ながら10年ぶりに前年をクリア、20年2月下旬からは神風が吹いた。今年3月は前年急増の反動減、4月以降は前年比で多少減少しても、需要は高い水準で続く見通しだ。メニューとして手作りみそ汁の価値訴求による新規ユーザーの囲い込み、既存層には減塩タイプやあごだしへのシフトを促す施策が活発になりそうだ。
　今後も内食需要の拡大が継続して、気温等の影響は受けながらも、前年並みに推移する見通しだ。特売比率の高いカテゴリーのため、量販店の特売企画（…）

　新型コロナウイルスの影響で社会構造が大きく変化。食品流通の最前線を担うスーパーマーケット業界では、食のライフラインを維持すべく感染拡大防止に努めながら営業を継続してきた。その取り組みを全国スーパーマーケット協会はサポート。17日から3日間にわたっては千葉・幕張メッセで「第55 回スーパーマーケット・トレードショー」（SMTS）、「デリカテッセン・トレードショー2021」（DTS）を開催し、約1300社・団体の出展者が五感を通じた情報発信を行い、2万6385人が来場した。
　コロナ下で開催となった「スーパーマーケット・トレードショー」は大切なコミュニケーションの場となった。展示会への思いを横山清・全国スーパー（…）

　21年の飲料市場は、前年が環境変化で前年比92％前後（数量ベース）と大きく減少したことから、人の移動、経済活動の回復次第ではあるが前年を上回ると予想される。主力ブランド強化はもちろん、在宅時間の増加によるリフレッシュニーズで無糖炭酸水が2ケタ増となったように、変化に対応した商品戦略で売り上げ回復に注力する。自販機事業が苦戦し立て直しが急務となっている一方、ECチャネルでの販売が急伸し成長分野として強化に取り組む。製造・供給面ではコロナ禍における販売動向の変化にも即応できる柔軟な体制構築が望まれる。
　商品面では、主力のコーヒーや茶飲料の主力ブランド強化はもちろんだが、在宅時間の増加に伴うリフレッシュニーズの高まりで高伸長した無糖炭酸水（…）