連続式蒸留しょうちゅう、いわゆる甲類焼酎の出荷数量は昨年で前年比1・4％減と減少を続けている。飲酒人口の減少や高齢化の影響が大きく、新たなユーザーの獲得が急務。メディア発信から火がついた“大衆居酒屋ブーム”は息長く、若者や女性からの注目を集めているが、この層が甲類焼酎まで手を伸ばしてくれるまでにはさらにもうひと押しが要りそうだ。缶チューハイなどＲＴＤの成長に続けと、各社は焼酎に果汁等を加えて注ぐだけで飲めるＲＴＳ（レディ・トゥ・サーヴ）商品を続々開発。新たなアプローチに期待がかかる。
　〈出荷量は減少続く〉日本蒸留酒酒造組合調べの15年ＦＹ（15年4月〜16年3月）ベースの甲類焼酎出荷数量は前年比1・4％減の34万4656klと減少。ＣＹ（15年1〜12月）（…）

　ゴールデンウイークの焼肉市場は、ライフコーポレーションでは「バーベキュー関連などが良く動いた」としており、比較的天候に恵まれたこともあり順調に推移した。精肉相場が高止まりするなか、牛肉では“赤身肉”の提案や、割安な鶏肉メニューの訴求などにより、市場の活性化が図られている。さらに、エバラ食品工業は小容量ポーション容器を、キッコーマンはディスペンパックを、それぞれ採用した商品を開発し、新型容器により個食対応を強化する。一方、モランボンでは関連販売の強みを活かせるチルド商品の「生パック製法」を訴求する方針だ。
　キッコーマン食品：「わが家は焼肉屋さん」を中心としたキッコーマン食品のたれ類前期（３月期）売上高は、同商品が堅調に推移したことから、前年を上回った。「わ（…）

　5月入りとともに、盛需期へ向けた乾麺商戦が本格スタートした。食ニーズが多様化するなかで、その存在感を発揮していくことが今、乾麺に求められている。そのためにも、商品の持つ「価値」を生活者に伝えていくことが求められよう。今年は全国規模のイベント「そうめんサミット」が今月開かれ、7月に入ってからは「夏越そうめん週間」も控える。今年を乾麺業界にとっての「飛躍」「飛翔」の年としたい。
　今年はじめ、食料需給研究センターのデータで、昨年1年間の乾麺生産量が、長く続いた20万tベースを割り込み、19万5000t強となったことが明らかとなった。「食の多様化が麺類にも波及」「他の麺類に比べ喫食機会が減っているのでは」とは、業界関係者。この状況を打開するためにも、乾麺の価値を一層強く押し出すことで消費者に再認識、(…)

　めんつゆ市場は今シーズン、濃縮タイプは引き続き適正価格での販売と収益改善が大きな課題。キッコーマン食品が従来品を一新した「濃いだし 本つゆ」を4 倍濃縮に変更、新容器を採用して価格も改定、価値訴求に舵を取る。用途拡大のため“炒め物”や“漬け込み”メニューの新たな提案も活発化している。減塩タイプは今後成長が期待できる領域。個食タイプのパウチ入りは簡便性だけでなく具入りや高付加価値化も進展、“ぶっかけ”の他、“混ぜる”タイプも増えている。
　15年度（4〜3月）のめんつゆ市場（消費者購入ベース）は金額で1％増とわずかに前年実績をクリアした。内容量別では大容量（1l以上）が前年並み、中容量（401〜900ml）は2％増と伸長。数量（容量）ベースでは4％増加しており、1lサイズを中心として（…）

　ウイスキー市場は、ハイボールブームなどを契機に拡大に転じている。さらにＴＶドラマ効果でエントリーユーザーを獲得し、その後も勢いを持続している。熟成に長期間を要する原酒事情などの懸念材料はあるものの、この人気を維持しつつ持続的な安定成長を目指したいところ。業務用市場の開拓や新メニュー提案などを通じた愛飲層の獲得に引き続き注力し、安定市場を作り上げる取り組みが続く。
　《市場規模》ウイスキーの昨年間（1〜12月）課税数量（国税庁調べ）では、合計で前年比118・0％の13万8305kl（1646万5000ケース、8・4l換算）で、うち国産ウイスキーは117・2％の11万6761kl（1390万ケース）、輸入ウイスキーは122・3％の2万1544kl（256万5000ケース）と、国産、輸入とも2ケタ成長した今年に入ってからは、酒税課税状況（国税（…）

　2015年（1〜12月）の包装惣菜市場は金額ベースで1ケタ台の伸長とみられる。近年は高齢化や単身世帯、有職女性の増加により食のライフスタイルの変化が著しく、調理時間の短縮傾向や手作り志向の低下が目立つ。すぐ食べられる惣菜は、こうした時代のニーズと合致。利便性だけでなく美味しさの評価も高まっているとみられる。フジッコやヤマザキなどのＮＢメーカー、大手ＣＶＳなどは、和から洋まで多彩な展開で消費者に紹介。具材の加工方法や食感、国産原料を使用するなどのこだわりが目立つ。
　日本惣菜協会は惣菜を「家庭外で調理・加工された食品を、家や職場・学校・屋外などに持ち帰り後、すぐに食べられる日持ちのしない調理済み食品」と定義。一般惣菜は「和・洋・中の惣菜、揚げ物、和え物、酢の物、サラダなど」。袋物惣菜は「容器包（…）

　はちみつ市場はここ数年、例を見ないほど好況に湧いている。テーブルハネーの動きが活発化しており、昨年後半から今年にかけての出荷は前年同期比120〜150％の伸びをみせている。特に小容量タイプの動きが良いとのこと。「生産が追い付かず、工場はフル稼働している」と話すメーカーも少なくない。その要因は“テレビで健康効果について取り上げられる回数が増えた”“ヨーグルト・グラノーラ市場拡大により使用頻度が上がった”“はちみつの効能に関する書籍が売れている”など諸説ある。テレビでは咳止め・疲労回復・抗菌・美肌効果といった効能の紹介や、はちみつと大根、ヨーグルトを組み合わせた便秘改善レシピなど多彩な活用術を紹介、広く消費者に浸透した様子。「ブームは今年いっぱい続くだろう」とみる向きもあり、今後の動きに注目が集まる。

　パスタは、2011年に国内需給30万t寸前に迫ったが、ここがピーク。それから4年が経過したが、取り巻く環境が大きく変わる中で冴えない状況が続いてきた。昨年の国内マーケットは約27万6000tで、ほぼ5年前のレベル。特に、国産は大手の海外シフトで約14万5000t、一気に15年前の水準に後退。スパゲッティは4年振りに年間で輸入が国産を上回った。しかし、輸入も円安進行などの影響があり、伸びなかった。ことしも為替は流動的だが、パスタトータルでも1〜2月は輸入が国内需給過半数で推移、この流れは先行き加速するとみられる。もっとも、需要面は家庭用、業務用、加工用のいずれの分野でも底堅く、根強い商材力をキープする。消費拡大は、消費人口、1食当たりの摂取量、摂食頻度を増やすことが3大テーマで局面打開へ全力投球。パスタ大手は内食盛（…）

　中四国地区チェーンストアは今期、客数増や既存店活性化などに一層注力。人口減や異業態の進出などといった市場環境の変化にも対応しながら、地域一番店を目指した取り組みを意欲的に推進している。
　中国経済産業局がまとめた2015年1〜12月の中国5県（ 広島・岡山・山口・島根・鳥取）のスーパーマーケット販売総額は約7145億24百万円。14年と比較して、全店ベースで1・5％増、既存店ベースでも0・2％増と、共に伸長。特に既存店ベースでは、統計にある1996年以降、初めて前年を上回ったもよう。15年の販売状況について中国経産局は「年間を通して相場高の影響により、精肉や野菜の売り上げが良く、話題商品となったエゴマ油などの高単価商品にも良い動きが見られたほか、バイキング形式の惣菜も（…）

　この1年、家庭用ジャム市場は概ね前年並みないし微減で推移、長期にわたる停滞からの脱却、市場活性化の方策が強く求められる。日本ジャム工業組合による「ジャムの日」（4月20日）制定を機に、業界を挙げてジャムの魅力を年間を通じ多面的に訴えていく。商品施策では低糖度ジャム主流は動かないが、一方では砂糖不使用の果実スプレッドが急成長をみせるなど、さらなる低糖度化という流れが進行しそうだ。
　総務省・家計調査によると、15年の一世帯当たりジャム購入量は1222g（前年比94・6％）、支出金額1275円（98・8％）。14年の消費増税前後の変動要素、支出金額には消費税が含まれている点を勘案しなければならないが、支出額でも前年を若干下回っている。上位メーカーでは15年の家庭用ジャム市場は前年と比べ、微減との見方が（…）

　アイスクリームの15年度メーカー出荷額（4〜3月）は4630億円前後、前年比106％と推計され、3年連続で過去最高を更新した。昨春の値上げにもかかわらず物量ベースで前年を上回り、旺盛な需要を示した。シニア層のアイス購入金額が伸びるなど、大人の嗜好を満足させる商品開発が市場拡大をけん引する。春夏はカップアイスや本格チョコレートアイスバーが激戦区となる。
　15年度（4〜3月）アイスクリーム市場は、春の値上げ対策として積極的な商品投入やプロモーション・広告宣伝など需要喚起に努めたことが奏功し、物量ベースで101〜102％と前年を上回った。値上げによる単価アップが加わり前年比106％となった。夏も8月初旬まで猛暑となり、12月にはテレビ番組で冬のアイスが取り上げられた（…）

　コメ価格は、昨秋より相場が上昇傾向にある。平成28年産米についても「2年連続のコメ価格上昇は避けられない」というのが、業界関係者の共通認識だ。要因は、政府が積極推進する“主食用米から飼料用米への転作”で、特にＢ銘柄を中心に需給がタイトになっている。一方で、川下への“値上げ”は進まず米穀卸の収益を圧迫する。また、2年後には減反制度が廃止されるが「食管法改正以来の衝撃的な出来事になる」という指摘もあり、コメ市場に大きな変化の波が刻一刻と押し寄せている。
　政府が閣議決定した「新食料・農業・農村基本計画」では、飼料用米の生産拡大を明記するとともに、飼料用米の生産努力目標を110万tとしている。飼料用米の販売価格は10aあたり2〜3万円。これは、主食用米の1／10程度にあたる。これでは農家は（…）

　清酒に対する関心が高まる環境下で、「吟醸」「純米」「4合瓶」の三つのキーワードが、より明確になってきている。吟醸酒と純米酒の拡大傾向はここ5年続いており、従来からの地酒人気の一方で、大手の商品開発による高品質酒をリーズナブルにというニーズが強まる。容器はオンテーブルにも映える4合（720ml）瓶、トライアルユースを促しやすいといった側面もある。総需要としては、清酒の日常飲酒を広げるために、普通酒の存在感を改めてアピールすることが欠かせない。輸出も重要だが、國酒としての国内需要をいま一度、しっかり見つめていきたい。
　清酒の課税数量は、15年1〜12月の国税庁確数で前年比2・0％減（約308万4000石）。11年に16年ぶりに実績クリアのあと4年連続で下がった。会計年度（ＦＹ）の4〜（…）

　15年度（4〜3月）の家庭用マーガリン市場は、1割強の縮小を余儀なくされた。昨年6〜7月の的確性を欠いた一連のトランス脂肪酸報道によるダメージが大きく、影響が一巡することし7月からの再浮上をめざす。上位有力メーカーはそれぞれ春需喚起策を講じ、この1年とくに苦戦を強いられたプレーン、ヘルシー分野のテコ入れ、さらにバター代替、調理にも使えるバターフレーバー系商品の消費拡大に拍車がかかる。若者の高い朝食欠食率が取りざたされる中、朝食応援キャンペーンによるマーガリン・スプレッド活用術の広がりも注目されるところ。
　15年度（4〜3月）の家庭用マーガリン類の市場規模は前年に比べ1割強縮小したもよう。昨年6〜7月のトランス脂肪酸関連報道の影響、タイトなバター需給が緩和され（…）

　ビール市場活性化に向けた各社の取り組みが、今年はいっそう熱を帯びている。ビール類総市場の減少が続くが、“プレミアム”を先駆けとした需要喚起でビールに勢いがつき、昨年は前年比0・1％増とわずかながら19年ぶりにプラスに転じた。今年も消費者のビールに対する関心は高く、酒税一本化を控えての思惑も一致して、各社はビール提案を活発化させている。またクラフトビールや地ビール、ベルギービールなどの“スペシャリティビール”市場も引き続き活況。大手のスーパープレミアムビール育成もいっそう進んでおり、ビールの本格的な復権に期待が高まる。
　《プレミアムビール重点》国内ビール類市場が前年比1％減と見込まれるなか、各社ともビールに重点を置いた戦略を進めている。引き続き注目のプレミアムビール（…）