原材料価格などの高騰をうけ、今年に入り、多くのメーカーが家庭用ジャムの値上げを実施した。食品スーパーなどでは実勢化が進む。店頭価格が上昇しても今のところ販売状況に大きな変化はみられない。ただ、今後はパンの値上げの影響や消費者の節約志向の高まりなど、懸念材料もある。コロナの影響で家庭用ジャム市場は拡大。内食需要や家庭内での手作りニーズが高まり、朝食やスイーツづくりにジャムが活躍した。今後は、こうしたニーズのさらなる定着を図るとともに、価格に見合った価値を提案することが求められる。
　2022年の家庭用ジャム類市場は、いかに需要を維持しながら、値上げを実勢化し、その後も価格を維持できるかが最大の課題となりそうだ。果実原料の（…）

　アイスクリーム類の21年度（4〜3月）メーカー出荷額は、約5200億円、前年比100％で過去最高水準を維持した。コロナ禍における巣ごもり需要の影響も2年目で市販用は101％、業務用は99％とみられる。今年は前年より外出（外食）が増える傾向が予想され、巣ごもり需要の反動を極力抑えて、業務用や家庭外での食シーン拡大に取り組む。一部で発表されている値上げが課題。近年、高価格帯の商品が市場拡大に貢献しており価値向上と需要喚起に注力する。
　21年度の上期は、巣ごもり特需の反動が顕著な5月と天候不順の8月が2ケタ減となり前年比98％。下期は103％ていど。チャネル別ではスーパーマーケットが前年のマルチパック高伸長の反動もあって微減だが19年比では約105％、（…）

　コメは、コロナ禍で市場環境が激変した。特に大きいのが、外食向け業務用米の需要減で、若干の回復傾向は見られるが、まだまだ厳しい状況にあるのは変わりない。業務用米の需要減からコメ余りが発生、これが相場安に影響。販売単価＆販売数量減というダブルパンチに中間流通のコメ卸は頭を抱える。一方、視点を変えると、コメの需要減は続くが、加工米飯市場は拡大。特に、無菌包装・レトルト米飯は成長が続いている。そうした意味では、需要のミスマッチをどう解消していくか？がカギと言えそうだ。また、食品業界は各カテゴリーで値上げが相次いでいるが、コメは割安感も出てきている。そうした点も改めて訴求し、コメの需要を守りたい局面にある。

　清酒は、家庭市場での消費促進が引き続き重要。新型コロナ下で3年目の春夏商戦、家飲みは堅調さを保っており、メーカーは新たな需要を取り込む提案に力を入れている。主力パックの刷新や、健康意識の高まりに対応する機能系商品の拡充、“香り”強調した新商品で新規ユーザーの開拓も注目される。新型コロナ禍の中で、大都市圏などで3月21日まで延長されていたまん延防止等重点措置が解除され、厳しさが続く業務用の動きも上向き、回復へ向けてウィズ・コロナの戦いが続く。輸出は既に昨年のⅤ字回復で過去最高の推移をみせているが、国際物流の混乱で需要に十分対応していけるか、不安材料も拭い去れない。
　清酒の21年1〜12月課税移出数量は、国税庁確数で前年比3・4％減（…）

　巣ごもり需要の反動のあらわれ方で、2021年度の家庭用バター、同マーガリンは明暗を分けたかたちだ。家庭用バターは上期若干の反動減がみられたものの通期でほぼ前年並みに。22年度は潤沢な原乳事情も加勢、供給量が拡大する。マーガリンは、原料高騰で昨年10月価格改定が行われた影響も加わり、20年内食拡大の反動が顕著。朝食・パンレシピ、調理・ケーキづくりなど多様な用途提案で需要喚起をめざす。
　21年度（4〜3月）の家庭用マーガリン類は、20年の巣ごもり需要増加の反動減が顕著で、概ね1割減で着地したもよう。日本マーガリン工業会によると、22年家庭用マーガリン類生産量は3・4万t余、前年比88％。総務省・家計（…）

　ビール類の市場は、上げ潮ムードにあるビール缶商品への戦力強化が最大のテーマ。22年のビール類計の販売数量が、前年比105〜107％程度（21年は95％程度）と予測されている中、ビールは119〜121％（同99％程度）と大幅伸長を見込む。主力ブランドのリニューアル、新たなマーケティング戦略が活発に打ち出され、店頭に出揃ってくるタイミングで、各社販促を一斉に展開。これからGWを挟んで夏場の最需要期突入までの間が勝負どころ。20年10月を第1段階に23年10月、26年10月と続くビール酒税減税を見据えて、ブランド力に一層磨きをかける。増税の新ジャンルもブランド上位での勝ち残りを賭けて、熾烈な戦いが続く。コロナ下で3年目の春、まん延防止等重点措置が3月21日までで（…）

　缶詰・びん詰類は新型コロナ初年度の20年度、需要は増加したが21年度は反動減、それも年明け以降は改善傾向だ。ウィズ・コロナはまだ続きそうで家庭内食化傾向も継続、加えて節約志向による「家飲み」とそのつまみ需要も高水準をキープする見通し。水産缶詰の中でも売れ筋の青物缶は原料事情に大きく左右されているが、EPA・DHAといった健康価値や、アレンジメニューなどSNSも活用し若年層にも訴求する必要がありそうだ。缶詰類も殆どのカテゴリーで3月から価格改定した商品が多く、新価格の浸透と定着も課題だ。
　さば缶詰は17年後半から19年半ばまでブームが続き、その後落ち着いたが、20年は新型コロナによる巣ごもり生活により需要は一時的に拡大した。（…）

　乾物需要が堅調。家庭用は、内食化・料理機会増を背景に、乾物を素材として新たに使い始めるユーザーが現われ、既存ユーザー間で使用頻度がさらに向上。徳用・大容量形態の売れ行きも好調。引き続き健康機能性訴求や食べ方・メニュー提案で需要を維持。業務用は、コロナ禍の影響が3カ年に及ぶなか、まん延防止等重点措置も先月全面解除となったことで、外食需要回復など、今後に期待。
　農産物や海産物を乾燥させて作る乾物は、水分が抜けるため、素材の味が凝縮され、深みが出るのが特徴。保存性に優れることもメリットのひとつ。数種類ストックしておくことでもう1品作りたい時に便利で、使いたい分だけトッピング感覚でも使える。常温で長期保存でき、いざというときの備蓄も可能なこ（…）

　春需インで、春休み真っ最中、店頭では加工食品と生鮮品とのクロスマーチャンダイジング。家庭内手作り訴求のインストアプロモーションが加速、揚げ物関連の販促シーズンインでもある。家庭での揚げ物調理は、惣菜に押され気味だが、やはり揚げ物の味わいは「揚げたて」に勝るものはないに尽きる。店頭では通年での販促にとどまらず、春は旬の食材を使う揚げ物調理をプッシュするタイミング。新たに、食油メーカーでは消費者の関心も高まる“食品ロス”対策をテーマにして、家庭内のいろいろな残った食品を利用する揚げ物料理を販促提案する。商材的にはクッキング用オイル、ころも用ミックスの出番である。オイルは、キャノーラ系などのサラダ油やオリーブ系、アマニ系など。ミック（…）

　みそ業界も他の業界同様に遅ればせながら、適価是正に向けて歩み始めた。ターニングポイントは1月14日のハナマルキの値上げ発表だ。各社難しい経営判断を迫られつつ、価格改定に動く企業は徐々に増えてきた。公式に値上げを発表していないものの、水面下で準備を進め、交渉に入っている企業もあり“動く企業”と“様子を見る企業”との二極化の様相となっている。今後、適価是正の動きは広がるのか注目だ。市場の動向としては、昨年（1〜12月）の全国みそ出荷量は38万3637t（前年比97・4％）と1万58tのマイナスで着地。コロナ禍の影響を受けて、業務用の落ち込みが激しく、家庭用でカバーするには至らず。一昨年初の40万t割れとなったが、シュリンクに歯止めを掛けられずにいる。持続（…）

　コロナ禍2年目にあたる2021年度（4〜3月）のヨーグルト市場は、内食特需の反動減が響き前年比95〜96％で着地するもようで、生産量では19年度水準にもどる。2010年代以降、市場を牽引してきたプロバイオティクスヨーグルトの10％前後のマイナス成長が大きい。機能性表示では新興ジャンル商品の登場もあったが、ヨーグルト以外で健康機能を訴求する商品群との競合もボディーブローになったようだ。現下の酪農乳業界は、生乳需給緩和を牛乳乳製品の消費拡大で乗り切るキャンペーンを推進中で、ヨーグルト拡売施策にも例年以上の熱がこもる。
　農水省・牛乳乳製品統計によると、近年のはっ酵乳（以下、ヨー（…）

　コンビニエンスストアはコロナ禍で顕著になった購買行動の変化への対応を進めている。セブン‐イレブン・ジャパンはネットコンビニの実験を行い、ローソンは宅配代行業者と組んでデリバリーサービスを拡充している。ファミリーマートは無人決済店の店舗数を増やす計画を打ち出した。社会全体で外出を控えると同時に、非接触化が進んでおり、最新のデジタル技術を活用することで新たなサービスを提供するコンビニ像を模索している。
　2021年のコンビニ全店売上高は前年比1・1％増とプラスに転じたものの、コロナ前の19年比では3・4％減と業績は回復していない。客数の前年比も2・0％減と3年連続の落ち込みが続いている。コロナ元年といえる20年にコン（…）

　21年4月〜22年1月の家庭用マーケット（冷凍調理品＋冷凍野菜）は前年比4・2％増とコロナ禍における急激な内食需要の増加により伸長した前年（20年度）を上回り好調が続いている。19年度比では20％超の増加となり、15年度以降は右肩上がりで成長が続く。21年度もこのまま約4％増で着地し、過去最高を更新する見通しだ。原材料や原油の高騰が続き昨年11月から今年の2、3月にかけて値上げが相次ぎ、「せっかく盛り上がっている市場に水を差しかねない」と心配する業界関係者も多い。広がった購入層に対して、食のオケージョン拡大につながる商品の開発や個食への対応、健康価値訴求、ミールキットなどの取組みがカギになってきそうだ。

　国内の21年コーヒー総消費量は生豆換算で42万3700t、前年比98・4％となり、3年連続で前年を下回った。業務用が前年の3割減から回復せず、家庭用は堅調だったものの業務用の減少をカバーするには至らなかった。コーヒー生豆国際相場が1ポンド当たり200セント超で高止まりし、エネルギー・資材のコスト増などコーヒー企業の収益は厳しく、昨秋から年明けにかけて製品の値上げを実施した。家庭用の販売はここまで大きな影響が出ていないが、食料品をはじめとした値上げが広範囲にわたり、景気悪化の影響がコーヒー消費にどうでるか。今春はレギュラーコーヒー、インスタントとも好調なパーソナルサイズを引き続き伸ばすことに加え、中容量袋入りを中心に、製品改訂に伴って品質訴求を強（…）

　低アルコールRTD市場は、22年で前年比108％の2億9600万ケース（250ml換算）規模に拡大すると予想され、15年連続成長が見込まれている。21年実績は同107％の2億7451万ケースと推計、過去最大規模となった。2ケタ伸長ペースは鈍ったが、大きなボリュームで成長を続けるニーズの強さは酒類カテゴリーの中で突出。今年も積極的な商品施策で多様なニーズを捉え、主力ブランドの強化、高付加価値・こだわり訴求による新需要創造に取り組む。コロナ下の健康意識の高まりで、ノンアルRTDのカテゴリーも成長が著しい。
　有力メーカーの今年の商品施策をみると、主力ブランドのリニューアルが活発。サントリースピリッツは「―196℃ストロングゼロ」「こだわり酒（…）