家庭用マヨネーズ・ドレッシング市場は大きな転換期をむかえている。昨年7月のマヨネーズの値上げは、円滑に新価格への移行が進んだ。今年3月には2度目となるマヨネーズの価格改定に加え、ドレッシングも値上げとなるが、こちらも取引先の理解は進んでおり、早期に実勢化するものとみられる。価格改定が比較的順調に流通や消費者に受け入れられた背景には、コロナによる店頭販促の変化や内食需要の高まりがある。しかし、要因はそれだけではない。小売りの現場からは、価格や買い物、さらに食や社会そのものへの消費者の意識の変化を指摘する声が聞こえてくる。こうした変化に対応するには、商品開発、店頭の展開や販促、デジタルを含めた販売チャネルとコミュニケーション、健康など（…）

　和風だしの素市場（家庭用）は19年度が微増と久々に前年を上回り、20年度は新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い巣ごもり需要を背景に購入率や購入金額が拡大、市場規模も383億円（消費者購入金額ベース）、前年比5・2％増と膨らんだ。21年度は反動減となっているものの、19年度比では2〜3％伸長しているもようだ。今後も使用メニューとして圧倒的に多い「手作りみそ汁」の食卓出現頻度がカギとなるが、同時に野菜やたんぱく質摂取、減塩などのレシピ提案も重要だ。だしパックはだしの素との使い分けと、新規ユーザーの獲得に向けた購買意欲の刺激策が必要になってくる。
　和風だしの素は、もともと若年夫婦世帯でも購入率と常備率は高い（…）

　コロナ下で、その最前線に日々立ち続けているスーパーマーケット従業員の働く環境の整備や、値上げ対応やデフレからの脱却、そして賃上げなど、多くの課題を抱えるスーパーマーケット産業。さらに、社会や地球環境などの課題への対応も求められている。全国スーパーマーケット協会は16日から18日まで千葉・幕張メッセで「第56回スーパーマーケット・トレードショー」「デリカテッセン・トレードショー2022」を開催し、それらの課題にソリューションを提示した。
　長期化するコロナの影響や、原料価格の高騰による相次ぐ値上げの影響などについて、横山清・全国スーパーマーケット協会会長に聞いた。――コロナの影響をどのようにみていますか。（…）

　飲料市場は、21年が前年比100％の微増に終わった。ただ新型コロナ感染拡大が落ち着いて人出が回復傾向にあった10〜12月の販売は好調で、アフター・コロナには市場が回復する手応えを得た。コロナ禍を経て変化する消費者ニーズへの対応が求められる。ただ先行きは不透明で、並行して収益基盤の強化に取り組む。カテゴリーでは無糖炭酸水、小型PETコーヒーが続伸、健康意識が高まる中、健康機能の商品に注力する。抹茶ラテや植物性ミルクなど新たな領域が注目される一方でPETボトルのボトルtoボトルリサイクルの取り組みが加速している。
　昨秋、緊急事態宣言やまん防などが解除され、飲料販売が10月105％前後、11月と12月は103％前後と上向いた。夏の天候不順などによる減少をカバーし21年は微増の100％まで戻した。それでもコロナ前の19年水準を7％前後（…）

　本格焼酎は、業務用の回復基調がオミクロン株の急拡大によるまん延防止等重点措置で、再び先行き不透明となる中で、家飲みの活性化が引き続いての重点取り組みとなる。健康意識の高まりを捉えた「本格焼酎は糖質ゼロ・プリン体ゼロ」といった訴求を強め、炭酸割りや香りなどの提案で、若年層中心に新たな飲酒層の開拓を進めたい。コロナ禍からの回復が顕著な輸出にもさらに力を入れたいところである。懸念材料はサツマイモの基腐病。大幅な収量減が続くと商品供給への影響も避けられず、今年の収穫が気掛かりだ。
　本格焼酎の課税数量は、国税庁確数でコロナ前の19年1〜12月が前年比3・9％減で、12年の5年ぶり実績クリアのあと7年連続減少。コロナ禍の20年は（…）

　即席麺は6月から、3年ぶりの価格改定が決まった。新価格の早期定着が課題となるが、新しい特売価格の設定が難しい。一方で新規ユーザー層を獲得するための付加価値商品の開発と新たな食シーン開拓に向けた提案も活発だ。基幹ブランドはバリエーション展開と、購買意欲を刺激するプロモーションを主要メーカーが投入する。21年度は前年の需要急増による反動減はあるものの、下期からは順調に盛り返している。
　最大手の日清食品が2月3日、即席麺（袋、カップ）を6月1日出荷分からメーカー希望小売価格の5〜12％値上げすると発表した。麺の主原料である小麦の価格が大幅に高騰していることに加え、包材をはじめとする資材価格やエネ（…）

　ワイン市場は、新型コロナ禍の中で消費者ニーズの変化が大きくあらわれ、それぞれに対応した需要の取り込みに重点が置かれている。家飲みで若年層の間口が拡大していることから、より気軽に楽しめる缶ワインに関心が高まり、ノンアルコールの需要増にワインも選択肢として食い込む取り組みが広がる。家飲みで酸化防止剤無添加などの国産カジュアルワインや輸入デイリーワインが定着する一方、上位クラスの高品質ワインが増えており、オーガニックワインへの関心も高まっている。新需要創造とワインの魅力発信強化が、より求められる市場環境である。
　ワイン市場は新型コロナの影響が大きく、とりわけ業務用は長き（…）

　今シーズンのめんつゆ市場は、新型コロナ感染症による影響がいつまで続くかにもよるが、濃縮つゆは微減、個食タイプは好調を維持する見通しだ。濃縮、ストレートに関わらず、プレミアムタイプも外食機会の減少により、今後もさらに伸びてきそうだ。コロナ以外の要素として原材料や原油高、円安を背景に値上げする食品・非食品が多いため、節約志向は確実に強まり、家庭内食化率は高いレベルに留まると予想される。一方で、主役であるめん類が値上げされるため、めんつゆの総需要にも少なからず影響は避けられない。
　今春も成長している個食タイプへの新商品投入が目立つ。コロナ禍で外出自粛、テレワークの浸透により、特に平日の在宅ランチに簡便・時短メ（…）

　パスタは、一昨年、昨年と需給が大きく増減した。言わずと知れたコロナ禍のイレギュラーな需要急増とその反動に振り回された。ことしは再拡大へ出直しだが、ウィズ・コロナはまだまだ続くとみられ、内食シフト加速の環境にある。顕在化した需要は一昨年の32・8万t弱と大きい。昨年は28万t弱。まずは30万tの大台回復が目先の業界テーマだろう。業界としてはスパゲッティを主体に家庭用依存を加速する方向にある。内食加速の流れは必然で、家庭用は安定供給が最優先される。そして、パスタ＆パスタソースの家庭用春季新商品が2月下旬投入でスタンバイしている。コロナ禍で花開いた長年にわたる多様な消費喚起策が不可欠だ。常温、冷凍、チルドの3温度帯で消費喚起のシナジーを高める。春秋（…）

　オミクロン株の拡大によりスーパーマーケット業界のコロナ対応は新たな局面をむかえている。従来とは異なる特徴を持つといわれるオミクロン株に対応し、従業員や顧客の安全を確保しつつ、エッセンシャルワーカーとしての役割を果たしていくのか、各社とも難しい課題の解決を迫られている。一方、昨年から続く原材料などの高騰による値上げは今後さらに広がり、生鮮の価格上昇も本格化しそうだ。広範な食料品の価格が上昇するなか、スーパーマーケットがどのような役割を果たすべきなのかが問われている。
　首都圏の1都3県や愛知などに「まん延防止等重点措置」が適用され、オミクロン株が広がるなかで新型コロナの食品流通への影響が再び大きくなり（…）

　コロナ禍によって生活スタイルが大きく変化し、コンビニエンスストア（CVS）は大転換を迫られている。感染防止のため人の移動が制限され、オフィスや駅前、観光地の店舗は客数減少が継続。一方、客単価はまとめ買いにより増加傾向が続く。商品面では健康や小容量に加え、食品ロス削減のため保存性も重視された冷凍食品への注目が集まり、即食商品に依存していたMD施策も変化している。非接触化と省力化によって、セルフレジの導入も加速し、無人決済店やネットコンビニ、スマホレジといったデジタル化への対応が進んでいる。
　上場しているCVS4社の21年3〜11月の単体業績は、チェーン全店売上高が4社とも前期比プラスとなった。前年より上向いているが、20年の同期間は（…）

　紅茶は、ティーバッグやインスタントティーなど家庭用包装紅茶の量販市場が21年4〜11 月で前年同期比98％前後と前年を下回るが、一昨年比では105％となった。コロナ禍の巣ごもり需要で拡大した水準をある程度維持している。特に中心のティーバッグは前年比100％で、新たな飲用機会、飲用層が定着した。1日の飲用杯数が増えたことで無糖が好調な一方、加糖のプレミックスは、インバウンド需要消失もあって停滞している。糖質オフや機能性訴求、高付加価値商品などの展開によりさらなる市場拡大に取り組んでいる。
　商品形態別では、主力のティーバッグカテゴリーが4〜11月で100％となり、前年に110％超と広がった消費が定着した。在宅で1日に何杯も飲むため（…）

　ウイスキーは、新型コロナ禍の中で家飲み需要の拡大が、業務用の厳しさを下支えている。その原動力となっているのが、家庭での炭酸割りによるハイボール需要で、ハイボール缶も引き続き好調だ。ハーフボトル訴求による飲酒層の広がりにも成果が出ている。21年のウイスキー市場トータルは、ハイボール缶込みで前年比98％程度と推定されており、国産が97％、輸入が101％程度とみられる。今年は業務用市場の回復が期待され、昨年10月以降はハイボール需要の多い居酒屋などの動きが好転。オミクロン株の感染急拡大で再び不安感が漂うが、業務用が安定してくれば、22年のウイスキー市場は102〜103％ぐらいの成長が予測されている。

　酒処・秋田県の令和2年11月〜令和3年10月の清酒課税移出数量は、前年同期比96・5％の1万5836kl（前年同期1万6413kl）と減少した（日本酒造組合中央会調べ）。2021年は全国の清酒市場動向と同様、秋田県でも新型コロナウイルス感染症の拡大による家飲み需要が定着。紙パックの中・大容量商品が堅調に推移した。一方で、消費者の外食への忌避感がまん延しており、引き続き業務用は苦戦を強いられた。こうした厳しい環境のなか、秋田県酒造協同組合に加盟している県内31蔵による合同企画を昨年に続いて実施するなど、「秋田の酒」全体での需要開拓と業界活性化を図っている。
　秋田県酒造協同組合は、需要が著しく減少している県内の清酒製造業を（…）

　風光明媚な景観を有する中四国。そのひとつ瀬戸内沿岸では、古くから畿内や九州との海上交通で栄え、数多くの特産品を産出し、全国各地に流通。その歴史は現代へと受け継がれ、削り節やだしの素などの有力メーカーが本社や製造拠点を構え、NBブランドとして展開。中四国の一角・広島県は、兵庫県の「灘」や京都府の「伏見」と並び清酒の三大銘醸地として知られる「西条」を有している。「広島の酒」の品質は、香味及び色沢が良好で、特徴として「うまみがあり、小味の効いた、キレのよい、芳醇な香りをもった清酒」であることとされている。広島の酒のルーツは、明治30（1897）年に遡る。安芸津町三津出身の三浦仙三郎氏によって、吟醸酒の誕生に繋がる「軟水醸造法」が編み出され、ロ（…）