パスタは「ＰＡＳＴＡｉｓｍ」キャンペーンなど国産業界の需要喚起策がこの先順次強化で、マーケット盛上げに期待がかかる。国産パスタは昨年は前半に大幅値上げの仮需に沸いたが、後半は反動が出て失速。一方、輸入品が外貨高を克服して大幅な伸びをみせ、国内パスタ市場をけん引した。年間では内外製品を需給スケール約28万５０００�d、前年比６・９％増で史上最高となった。６年振りに５％ラインを超える大きな伸びペースで30万�dへ大きく前進だが、ことしは内外製品ともに年初来厳しい状況にある・・・本文

　アイスクリーム市場は08年度３８５０億円、前年比１０４％と好調だった。昨春に各社パーソナルアイスの主力ブランドを値上げしたが、販売数量で前年を維持した商品も多く、売り上げを伸ばした。近年の商品開発とマーケティングの努力が、３年連続の市場拡大につながった。ただ乳原料をはじめ各種原料の価格が依然高く収益確保が引き続き重点課題。収益基盤の主力ブランド強化に注力してくる。一方で次なる成長に向け設備投資も活発で、市場拡大に意欲的だ。４０００億円市場の回復も視野に入ってきた・・・本文

　��コメ食回帰�≠ｪ一段と進展した動きを示した。内食志向のフォローを受けて、量販店・スーパーの08年通期のコメ販売成績は、概ね順調ベースで着地。昨春以降のコメの動きは順調で、３月から新年度をカウントする上場スーパーにあっては、余すことなく恩恵を受けたかたちだ。加えて売り場では４Kg、８Kgといった値頃感を打ち出した中間容量が出回り始めており、コメはさながら「量目フリー」の時代を迎えつつある・・・本文

　当初は、スーパーマーケット事業の阪急オアシス、阪急ニッショーストア、阪急ファミリーストアの３社、グループ商品仕入会社の阪急フレッシュエール、製造事業の阪急フーズ、阪急ベーカリー、阪急デリカ、豆狸の計８社の統括並びに事業活動の管理を目的とする中間持株会社として出発したが、昨08年10月にＳＭ３社ならびに阪急フレッシュエールの計４社を合併、事業会社として新たにスタート・・・本文

　清酒の需要は総量の減少が続いているが、「日本酒が好き」という人のすそ野が着実に広がっているのは確か。各社がそれぞれの得意の土俵で、ニーズを掘り起こそうと懸命に取り組んでいる。量的拡大が見込み辛いなかで、利益を追求する姿勢を徹底。景気悪化で市場全般に値下げ圧力が強まっているだけに、一段の引き締めが求められる・・・本文

　マーガリン・スプレッドは、内食回帰、順調な食パン需要に支えられ、購入ベースでは安定した動きをみせる。昨年前半のバター需給のひっ迫で、バター代替需要が市場成長率を押し上げたが、後半に沈静化し、落ち着きを取り戻している。今年は雪印乳業、明治乳業が市場の約５割を占めるという大容量タイプの２割減量化を実施、マーケットは新たな局面を迎える・・・本文

　缶・びん詰、レトルト食品市場は、08年の国内生産量が缶・びん詰で約３％減、レトルト食品は前年実績を上回るもよう。缶詰の輸入量も約10％の減少。昨年前半までは原材料や資材の高騰により、値締めや値上げによる新価格定着に努め、後半からは世界規模の景気後退により、再び店頭価格は引き下げ圧力が強まっている。日本缶詰協会の小瀬�ﾑ会長は日頃から、少子高齢化と健康志向の高まりが進展するなか、缶・びん詰、レトルト商品は「健康とおいしさ」「個食・即食化」の方向を目指すべきと語る・・・本文

　海外ブランドビール市場は、底打ち感が広がり業務用市場を中心としたこだわりビールの一角として安定してきている。国内のビール類総市場がビール、発泡酒、新ジャンルとそれぞれ独自のポジションを構築しつつあるなかで、海外ビールはその価値をいかに打ち出し、差別化を図るかが今後の鍵を握っているといえよう。特に主戦場である業務用市場においては国産ブランド以外を望むニッチなニーズを的確に捉え、着実に対応していくことが市場を維持・拡大する上でこれまで以上に不可欠だろう・・・本文

　世界のコニャック市場は、日本市場の低迷をよそに、１９９８年（ＣＹ）の９３３万３０００ケース（ＢＮＩＣ資料、１ケース８・４�g換算）規模を底に、２００７年の１２８３万８０００ケースまでほぼ一本調子で拡大し続けた。しかし、さすがに世界同時不況に突入した昨２００８年は前年比３・８％減の１２３５万ケースとマイナスに転じた・・・本文

　乾物類は、中国産敬遠の動きもあって、国産原料ものの引き合いが強まり、玉の手当てが困難な状況で、当然、相場は高い。日増しに強まる末端からの値下げ要請だが、対応に苦慮する場面が増えてきた。多くの乾物が中国をはじめ他の国の原料に負っているのは事実で、安全性の徹底のもと、海外からの供給は必要だ。構造的な問題であるだけでに、根本的な取り組みが求められる・・・本文

　堅調な伸びを続ける焼肉のたれ。これは節約志向の高まりや内食回帰といった消費者の変化や、それに伴う量販店の変化に、各メーカーが対応した成果だ。ＢＳＥをはじめさまざまな問題に苦しめられた焼肉のたれだが、一昨年秋ごろから再び市場が拡大し始めた。多くの商品で値上げが進むなか、各社ともコスト上昇に耐え、値上げを踏みとどまった。その結果、販促の機会が増え市場拡大に繋がった。一方、一部の焼肉のたれはＥＤＬＰに対応することで売り上げを伸ばした・・・本文

　キャノーラ油主体の食油と、天ぷら粉・から揚げ粉など揚げ物・炒め物関連商材も春需インで大陳フェアや生鮮売場連動プロモーションが量販店頭で順次活発化。食油、小麦粉加工品ともに08年度は内食シフトで、値上げを克服して堅調推移のジャンルも少なくない。揚げ物・炒め物関連商材は、春野菜など生鮮３品とのクロスマーチャンダイジングを主体に、日々の献立に悩む主婦にアピールする・・・本文

　みそ市場は、昨年の値下げ実施の余韻が続くなかで不況ムードが広がりという厳しい状況下で春需要期を迎えた。消費は、昨秋以降、徐々に後退感を強めているのは否めず、ここにきて大手量販の低価格攻勢の波もいちだんと高まりをみせている。メーカーでは流通の要望とも相まって値上げのあとも、量目の見直しなどで値頃訴求の商品を拡充・・・本文

　08年度（４〜３月）のヨーグルト市場は、昨春の値上げと消費マインドの冷え込みなどで、３％前後のマイナス成長に終わる見通し。昨年秋口以降、購入額の減少傾向が続いており、とりわけこの２月、３月の低調さも懸念材料だが、２年連続の乳価引き上げに伴うコストプッシュ、消費低迷に伴う低価格志向の高まりなど逆風要素が増えるばかり。商品施策では昨年後半から市場導入が活発化している、脂肪０（ゼロ）％ヨーグルト分野へのエントリーが目立っており、市場活性化の起爆剤になるかどうか注目される・・・本文

　上場コンビニエンスストア７社（８チェーン）の09年２月期既存店売上高は、タバコ自動販売機の成人識別カード「タスポ」効果により全社がプラスで着地。最大で８％弱、少なくても４％強の伸長率を達成したもようだ。「タスポ」の売上高へのインパクトは４〜５ポイント。タバコだけでなく客数増加により、ついで買いによる押し上げ効果も大きかった・・・本文