ふりかけ市場は節約志向が続いていることもあり追い風が続いている。食品類全般の値上げも今年に入りやや落ち着いてきているものの、実質賃金が物価上昇に追いついていないため、大きな流れは変わらない。22年秋に登場した、わかめを使用した食感系のふりかけが新カテゴリーとして存在感を強め、わかめ以外も含めて「食感系」ふりかけが増えてきた。弁当需要の大幅回復でおむすび・混ぜ込み・ソフトの領域強化も目立っている。お茶漬けの素は永谷園の『めざまし茶づけ』プロモーションの効果もあり、小さな子どもがいる世帯の需要を掘り起こし、その流れに他社も乗っかっている格好。

　油ハネや使用後の油の処理、調理技術の難しさなどから、家庭内での調理の機会が減少傾向をたどってきた、から揚げや天ぷらなどの揚げ物メニュー。ここ数年は、原料相場の高騰や円安により食用油や小麦粉の価格改定が相次いだこともあり、その傾向が加速した。スーパーマーケットの惣菜やコンビニのカウンター商品などの人気メニューとして揚げ物が浸透し、家庭で揚げたてを楽しむ機会はめっきり減ってしまっている。そこでメーカー各社は、それぞれの技術力を活かし、新たな機能を持ったクッキングオイルや揚げ物用ミックスを展開するとともに、新たな調理法や食シーンの提案も推進。植物油の健康イメージも定着してきており、こうした施策が次第に生活者に浸透し始めていて、おいしく、（…）

　大手メーカーを中心に春夏新商品が出揃った。今年は、みその新商品は少ないが、従来のカテゴリーとは違う新たな需要創造を狙った商品開発が目立つ。いずれも個性あふれる商材で、今後の展開は未知数なものが多いが、チャレンジングであり、流通筋の関心を集める。また、4月より、無添加表示の厳格化によるパッケージ変更に伴い、商品を大幅リニューアルする動きもあり、このあたり、市場でどういった反応があるのかも注目されそうだ。
　最大手のマルコメは、発酵×植物性ミルクという新ジャンルの「プラス糀 米糀ミルク」を開発。甘酒とは違う、新たな糀飲料により、これまでとは違う層にもアプローチ。流通筋の関心も高く、話題を呼ぶ。「プラス糀（…）

　長らく静かだったヨーグルト売り場に、今春は活況が戻りそうだ。新型コロナで制約のあった1年前とは異なり、今年は満を持して開発した新商品が多く、話題性も豊かで、春需を盛り上げる売り場づくりが進む。これまで続々と登場してきた機能性表示食品が、飽和状態とささやかれるなか、新たな価値提供に挑む商品開発が目立つ。高付加価値、高単価商品が少なくなく2023年度に続き、連続前年超えに期待がかかる。
　2023年度（4〜3月）のヨーグルト市場は、金額ベースで前年比103〜104％、概ね4700億円前後（消費者購入ベース）と推計され、久々の前年超えとなりそうだ。ただ、生産物量ベースでは5年連続前年割れとなっている。牛乳乳製品（…）

　コンビニエンスストア各社は現在好調で、既存店ベースの売り上げが前年同月を上回っている。一方、新規出店のペースは鈍化し、店舗数の純増は減少傾向にある。そんな中、セブン‐イレブン・ジャパンやローソンは次世代型店舗の実験を開始。デジタル戦略を強化すると同時に新たな需要を創出するため、商品・サービスの領域を拡げる取り組みを進めている。時代の変化に対応してきたCVSチェーンの運営は転換を迫られている。コロナ禍で生活スタイルが変化し、新たな生活様式に合わせたCVSの展開が求められ、店舗形態も見直しが必要不可欠となっている。宅配サービスの導入は加速し、ローソンはウーバーイーツなどフードデリバリーサービス業者と組んで導入店舗数を増やしている。セブンは本（…）

　24年度の家庭用冷凍食品市場は3〜5％増が予想されている。外食回帰や節約志向、再三の価格改定などの逆風はあるものの、共働きや単身世帯の増加もあり“タイパ”は重視されている。コロナ禍を経験して間口は大きく拡大し、美味しさ及び即食・簡便食として認知が浸透、売場拡大とチャネルの多様化もあり着実な成長を見込む。好調な食卓用だけでなく、弁当用の回復も底上げ要因。個食、ワンプレート、健康などをキーワードに今春もメーカーは商品開発を強化、売場誘引のためテレビCMやデジタル施策など積極的なプロモーション活動も予定している。価格改定により単価はアップしたが、数量の減少から上昇への反転が継続課題。
　ニチレイフーズは強化しているパーソナルユースのトレー入り個食麺（…）

　国内の23年コーヒー総消費量は、生豆換算で40万1913t、前年比92.8％と2年ぶりに減少した。原料豆の調達価格が相場の高止まりと円安でさらに上昇し、価格改定を余儀なくされるなど厳しい経営環境が続く。業務用市場は人流回復で活況だが、家庭用市場は巣ごもり消費の反動と節約志向で消費量ベースでは停滞した。金額では復調し、コスト増をある程度カバーできたが、今年は家庭用の消費量回復に向けて、商品価値の向上、新たな提案に注力している。ライフスタイルの変化への対応を強化し、特に1杯個包装のパーソナルユースの製品は、業界の課題でもある若年層の新規ユーザー獲得につながるもの。夏に向けてはアイスコーヒーや、冷水で作れるパウダー、コーヒーバッグなどの提案が活発化している。

　低アルコールRTD市場（ハイボール含む）は、24年1〜12月の販売数量で前年比1〜2％増と予想されている。23年実績は1〜2％増とみられ、サントリーの推計では1％増の約2億7487万ケース（250ml×24本換算）。22年はコロナ下の家飲みが落ち着き、業務用が回復する状況で、1％程度の減少と僅かだが15年ぶりに実績割れとなったが、23年は活発な人流や夏場の猛暑も寄与して再浮上。24年も引き続き安定成長が見込まれる中で、有力各社からリブランドを含めた主力ブランドへの更なる注力、“無糖”の押し出し強化が打ち出され、食中酒ニーズの高まりを捉えて、新市場を創造する提案型商品の投入も活発。1〜2月は推計112％と順調な滑り出し。昨年10月の酒税改正第2弾で増税の新ジャンル（…）

　乾麺は今年も需要堅調。経済性、保存性などにより、コロナ後も引き続き、消費者からの支持を獲得していることが背景にある。一方で、業界関係者が一様に気を揉んでやまないのが人手不足で、高まる需要に対し、十分な供給も危ぶまれるとの声も一部で聞かれる。手延素麺の産地では、人手不足が伝統産業の継続をも脅かしかねない、と話す関係者もいる。安定供給の仕組み作りが業界にとって急務。コロナ禍明けとともに、乾麺の海外輸出も回復傾向。乾麺各社はこの春夏、素麺と冷麦を軸に展開していきながら、今後を見据え、蕎麦、うどん、中華麺などの強化・拡大に乗り出す。
　乾麺の価値について、ある手延素麺の産地関係者は「地形や環境をい（…）

　家庭用マヨドレ市場では、各社とも主力アイテムの多彩な容量ラインナップを活かし、購入チャネルの多極化や、世帯構成の変化、節約志向の高まりに対応するほか、機能性を持った商品を強化し、コロナのなかで一層高まった健康志向に応えてきた。さらに最近ではプラントベースフード（PBF）や“平飼いたまご”の使用、外食専門店の味の提供など、生活者の多様な価値観と嗜好への対応が進んでいる。なお、全国マヨネーズ・ドレッシング類協会による2023年のドレッシング類生産量は39万8479t（前年比101.0％）。うちマヨネーズ21万3066t（98.0％）、その他半固体状ドレ6万9033t（107.6％）、液状ドレ9万9882t（103.6％）、ドレタイプ調味料1万5894t（98.6％）となった。

　和風だしの素市場はコロナ後再び緩やかに減少傾向ではあるものの、家庭内での常備率は高く、主力用途である手作りみそ汁には欠かせない基礎調味料のひとつ。みそ汁は手作りから即席へ、メニューによっては白だしや麺つゆが代替調味料となるし、ワンランク上に仕上げるにはだしパックが便利。調理時間がない時は調理済みのスーパー惣菜や冷凍食品の登場頻度も増えてくる。原料高による価格改定が2〜3年の間に複数回あり単価が上昇、ワンサイズ小さい内容量へのシフトも顕著になっている。節約志向が強まっている中でも「プチ贅沢」を味わいたいというニーズに応え、味の素社は新ブランド「休日だし。」を立ち上げ新たな需要開拓に挑戦する。

　スーパーマーケットをはじめとした食関連産業は、再び大きな転換期をむかえている。物価上昇によりスーパーマーケットの売り上げは拡大しているが、節約志向も高まっていて、ドラッグストアやディスカウントストアを利用する消費者は増えている。また、人流やインバウンドの回復により、外食やホテル業界の需要が急増、これらの産業との競合もあり、スーパーマーケット業界の人手不足は深刻化している。そこで全国スーパーマーケット協会（横山清会長）は14日から16日まで千葉・幕張メッセで「第58回スーパーマーケット・トレードショー2024」「デリカテッセン・トレードショー2024」を開催。大きく変化した消費者の意識や購買行動に対するソリューションを数多く紹介した。開会式（…）

　飲料業界は22年以降、数次にわたり様々な容器・容量で価格改定を実施してきた。販売面ではその影響を受けたが、人流回復の機会を捉えたマーケティング活動の強化や猛暑の寄与があり23年は出荷数量で前年比微増とし、価格改定効果でコスト増をある程度吸収できた。今年は記録的猛暑の反動から市場全体は数量で微減となることが想定される中、大手メーカーはシェア拡大をめざす。このため商品価値、ブランド力の向上に注力してくる。また物流課題への対応、自販機事業の収益力向上、PETを中心とした容器リサイクル推進にも引き続き取り組んでいる。
　23年の飲料業界は前年からの価格改定の影響を受けたが、販売数量（…）

　本格焼酎の23年1〜12月課税数量は、日本酒造組合中央会の概数で前年比94.3％の35万5370kl（約197万4000石）となった。22年はコロナ禍から業務用市場の回復傾向もあって、0.7％増と実績クリアしたが、23年は値上げの影響で価格軸のコモディティ商品の競争が一段と厳しくなり、芋焼酎はサツマイモ基腐病による供給面の不安も続いた。引き続き、消費喚起を最重要課題に取り組み、アフター・コロナの環境で、業務用の回復と家飲みの促進策に注力。ブランドの発信強化、付加価値商品の提案がより重視されている。基腐病対策は、多収で抵抗性のある新品種「みちしずく」の本格的な普及に期待である。
　本格焼酎の市場環境についてメーカーに打診してみると、「生活防衛（…）

　即席めん市場は22年、23年と業界として初めて2年連続で価格改定したものの、他の食品類も値上がりしている中で、相対的にはコスパに優れているため需要は安定している。食数ベースでは若干減少しているが、金額では1ケタ台後半の伸び率。今年は新価格の浸透と定着が課題となるが、節約志向が続き安価に販売できる商品へのニーズも高いが、主要メーカーは信頼と安心の主力既存ブランドへの回帰策を強化してくる見通し。さらには多極化・細分化するニーズへの細かな対応で売り上げを積み上げていく。コロナ禍で価値が再認識された袋麺は、世帯人数の減少に合わせ、3食パックへの参入組が増えてくることが確実で、袋麺売り場が大きく活性化してきそうだ。