パスタは、コロナ禍の“緊急事態”下で底知れぬパワーをみせ、巣籠り消費の人気フードとしてクローズアップされている。もともとエコノミー、簡単手軽、バラエティーといった要素でトレンディーフードだったが、時節柄、保存性も重視され店頭では品薄が続く。しかし、売れているのはスパゲッティばかり、マカロニはいまひとつ。棚はスパ、マカで対照的で、マカロニの啓発が改めて課題だ。パスタの今年は増勢で越年、明るいマーケット展望で幕開けしたが、イレギュラーに加速している。降って湧いた厄災の中で際立つ末端の売れ行きだ。供給面では進展したグローバル化だったが、世界的に海運事情も混乱しており、製品輸入は思うに任せない。自給自足の国産品の出番とばかり、メーカー各社は（…）

　中四国有力チェーンストアでは、新型コロナウイルス感染症の拡大といった予期せぬ事態に対し、外出自粛や休校などに伴い急激に需要が増えた食品群への対応や、来店客や自社従業員の健康と安全を確保するための店舗の衛生管理の徹底など、前期末の2月以降、今期期初から4月にかけ、懸命の店舗運営が続いている。一方で、感染の収束そのものが見通せないことから各社に与える影響も未知数で、今期業績も予想こそあれ、予断を許さない。異業種との競争激化など流通市場を取り巻く環境変化も依然として根強く、対応が引き続き求められる。
　イズミは、コロナ感染拡大のもとでのここまでの状況として、食料品や生活必需品への急激な需要の高まりから食品スーパー業態での販売が伸びてい（…）

　家庭用ジャム市場は、引き続き糖度の低いフルーツスプレッドがシェアを拡大する一方で、ブームの高級食パンにあう糖度の高い昔ながらの味わいの商品が売り上げを伸ばすなど、ニーズは多様化している。また、テレビ番組で健康価値が紹介された「ピーナッツバター」の販売が拡大しているほか、多くのスプレッド類が売り上げを伸ばしており、生活者は多彩なジャム・スプレッドを楽しむようになっている。19年の家庭用ジャム市場は前年に引き続き微減となったが、直近では新型コロナウイルス感染拡大の影響により需要が高まっており、輸入している原料や商品も含め、安定供給が今後の課題となる。
　2019年の家庭用ジャム市場は約400億円で前年比約97％と減少した。主（…）

　アイスクリーム類の19年度（4〜3月）メーカー出荷額は前年比99％の5100億円前後と推計される。昨春の値上げと夏の天候不順が響いたが、下期好調で微減にとどめ5000億円台を維持した。今年は上期にどこまで伸ばせるかがカギとなり、各メーカーとも主力ブランド強化を中心に春から積極的なマーケティングを推進する。高付加価値アイスは、スイーツタイプのけん引が一巡し、今年は健康価値訴求でブランド構築に取り組む動きもある。
　アイス市場は昨年、3月に値上げを実施、7月が悪天候で2割減となったため上期97％にとどまった。下期は暖冬傾向も手伝って好調に推移し103％と盛り返した。ロッテは97％、江崎グリコ（4〜12月）98％、森永乳業99％、ハーゲ（…）

　新型コロナウイルスの影響は、コメ市場にも大きな影響を及ぼした。第一波は安倍首相の突然の休校発表だ。これが発表された翌日、保存性の高いコメに特需が発生。一時的にスーパーマーケットの売り場でもコメが欠品する自体が発生。川下・川中は対応に追われた。第二波が小池東京都知事の「ロックダウン」発言。首都圏を中心に、再びコメが欠品する自体が発生した。ただ、現在は落ち着きを取り戻しており、一部では「在庫がダブつきはじめている」という声も聞かれる。一方、業務用は厳しい状況が続く。また、米穀卸では先細るコメ市場依存からの脱却として、コメ以外の食品事業を新たな柱として育成する動きが引き続き強まっている。今後もこの動きは強まると予測され、米穀卸各社の次の（…）

　清酒は、消費活性化に一段と積極策で取り組まなければならない厳しい市場環境の中で、新型コロナウイルス感染拡大の影響が、より深刻な痛手として重くのしかかっている。とくに消費税増税で苦戦が強まる業務用は、外出自粛、料飲店の休業などが追い打ちをかける。巣ごもり消費でパックや720ml瓶に動きがみられるが、「清酒全体の需要にはあまり繋がっていない」ともいうところ。パンデミックで、輸出も今は静観するしかない状況。当面は、春夏期の重点施策を「できる範囲でしっかりやっていくしかない」というところだ。
　清酒の課税数量は、国税庁の19年1〜12月で前年比5・7％減の46万6938kl（約259万4000石）となり、11年に16年ぶりのプラスのあと8年（…）

　家庭用マーガリン・スプレッドは順調な食パン消費に支えられ、この一年安定推移してきたが、新型コロナ感染拡大による影響で、2〜3月の購入量が急増し、2019年度（4〜3月）の市場規模は前年超えとなったもよう。トランス脂肪酸関連の誤報道で大きく落ち込んだ15年以来、市場はようやく底打ちし、バター風味などのリッチタイプが主流を占めるに至っている。
　新型コロナの影響で2月以降内食需要が増え、2019年度のマーガリン類・スプレッド市場は前年超えとなったようだ。3月単月で110％をマーク、2019年4月〜20年2月99・5％だった市場成長率を一気に100％超に押し上げたかたち。家庭用マーガリン市場は“トランス脂肪酸関連”の誤報道のあった15年秋以降、一（…）

　ビール類の市場は、例年だとGWから夏場の最盛期に向けて、年初方針に基づくマーケティング活動の実践が本格化してくる局面だが、今年は新型コロナウイルスの感染拡大で様相が一変。外出自粛要請が強まる中、厳しさが増す料飲市場と、巣ごもり消費を余儀なくされている家庭市場で、刻々と変わる状況に臨機応変に対応していくしかない。20年10月から26年10月にかけて3段階に分けての酒税改正をにらみ、メーカー各社の長期的な視野での戦略がぶれることはなく、「現状はできることをしっかりやっていくだけ」との姿勢で一致する。
　ビール4社の販売数量で、19年のビール類合計は前年比98％（PB込みで99％）、ビールは96％、発泡酒は93％、新ジャンルは102％（同104％）（…）

　缶詰の市場はサバ缶詰ブームが一段落したものの、購入層が広がり需要は安定。水産缶詰は主要魚種の漁獲量が減少、原料価格は高騰している。今年はコンビーフの「枕缶」製造が終了となり、メディアでも取り上げられ売り上げは急上昇。同じ畜肉缶詰ではホテイフーズの「やきとり缶詰」が発売50周年を迎え露出をアップ、グルメ缶詰も国分グループ本社の「K＆K缶つま」が10周年企画で様ざまな話題を発信、明治屋は「おいしい缶詰」だけでなく「おいしいおつまみパウチ」を強化している。
　毎年のように発生している自然災害の影響で、保存性や即食性のある缶詰の需要は比較的安定しているが、今年は新型コロナの影響により、特に2月下旬（…）

　乾物需要が堅調推移している。ある卸の試算によると、購入金額が直近5カ年で109％の伸長。和食人気、健康志向、保存食需要などが背景にありそう。和食はユネスコ無形文化遺産登録以降、注目度が急上昇し、伝統食品の乾物にとって追い風。農・海産物由来の栄養素を含むことから、健康意識の高まりとともに、付加価値食材としても再認識されはじめている。東日本大震災以降、地震や大雨、台風といった大規模自然災害も毎年のように発生するなか、生活者の防災意識は高まる傾向にあり、保存性がある乾物に災害時の備蓄・非常食としての価値を見出す動きもある。一方、毎年のように発生する天候不順や産地での作り手不足などが影響し、原料となる農・海産物供給が不安定。そのため、乾物相場は（…）

　今春は、伝染病・新型コロナ肺炎の感染予防で巣籠りの局面。スーパーでは生鮮品の動きもよく、家庭内の調理増がみて取れる。手作り訴求の店頭プロモーション加速傾向だが、揚げ物関連の販促シーズンでもある。家庭での揚げ物調理は、惣菜に押され気味だが、やはり揚げ物の味わいは「揚げたて」に勝るものはない。店頭では通年での販促にとどまらず、春は旬の食材を使う揚げ物調理をプッシュするタイミング。クッキング用オイル、ころも用ミックスの出番である。オイルは、キャノーラ系などのサラダ油やオリーブ系、アマニ系など。ミックスは、から揚げ粉、天ぷら粉など。各種の調味料など関連品も含めて、大陳や生鮮とクロスマーチャンダイジングで盛り上げる。主婦に強力にアピールでき（…）

　下げ止まりが見られるみそ市場。昨年（1〜12月）の全国みそ出荷量は「全国合計」で40万4832t（前年比99・9％）と413t減。消費税増税後に落ち込みが見られたものの、前半の特需にも支えられて前年実績並みをキープした。今年は、イレギュラー要素として新型コロナウイルス問題が浮上。外食需要が減少する一方で、内食需要が高まりを見せており、家庭用の売上構成比が高い企業ほど堅調な状況にある。また、消費者の“健康に対する意識”は、従来以上に向上。感染予防対策のマスクや消毒薬はもちろんの事、食生活の見直しを図ろうという動きが活発化している。こうした局面だからこそ、今まで以上にみそが持つ特性を情報発信していきたいところ。一方、競争環境の激化から「大手メーカーの店（…）

　新型コロナウイルスの感染拡大などの影響で、1月中旬からヨーグルト消費が上向き、2月は閏年も加勢し2ケタ増をマーク、今月も高原状態にあり、2019年度（4〜3月）市場は、前年比99％ないし100％に届きそうな勢いで最終盤の追い込みが続く。
　ヨーグルト市場は2016年度をピークに17年度から漸減傾向にあったが、19年度下期から回復の兆しが出始めた。19年度上期は飲用向け乳価引き上げに伴う価格改定の影響もあり、96％と低調だった。下期（10〜3月）に入って前年水準に近付いたものの、“全快”とはいかず当初は下期99％で着地が大方の予想だった。ところが新型コロナ拡大で下期実績は99％を超え100〜101％が見えてきた（…）

　日本フランチャイズチェーン協会（JFA）のコンビニエンスストア統計調査では2月末の店舗数は5万5460店で前年同月比0・3％の減少だった。各社が出店を控えて整理を行っており、増加が続いていた店舗数が19年末から減少傾向へと転じた。全国一律の対応から、個店ごとに柔軟な対応へと変化しており、時短営業の契約も出現。6月にはファミリーマートが時短営業を開始し、すでに実施するセブン‐イレブン・ジャパン、ローソンと合わせ大手3社が契約に時短営業を含む。テクノロジーを利用して省人化に向けた実験が各社で進み、契約や食品ロスの負担見直しが行われるなど、19年度はCVS変革の年となった。
　経済産業省の「新たなコンビニのあり方検討会」は20年2月に報告書「令和の時代におけるコンビニの革新に向けて」を発表。CVS本部や加盟店へのアンケート、ヒヤリングを実施し、有識者による検討でCVSが抱える問題（…）

　家庭用の冷凍食品市場は今春、米飯や食卓惣菜で健康志向への対応やシニア向け和惣菜、米飯を中心としたトレー入り個食タイプの拡充なども目立っている。主力品とその関連商品の強化はもちろんだが、新カテゴリーへの挑戦も続く。新型コロナ禍により、家庭内食化が顕著となり2月下旬から3月上旬までの販売は異常値となったが、平常時に戻りつつある中、新規需要層の囲い込みが、これから重要になってくる。東京五輪や「冷凍食品100周年」など、冷凍食品市場にとってはプラス要因が多い年となりそうだ。
　2月の家庭用は単月で10％増、米飯と麺類、惣菜類も10％台の伸び率で、これまで低調だった弁当用もプラスになった。特に最終週は主食系が20％台〜（…）