冷凍食品の家庭用は3月から値上げを実施したメーカーが多いため、店頭では棚替えのタイミングが例年よりも2週間程度遅れ気味だという。新商品では各メーカーが高付加価値型を強化、食卓向け提案が目立つほか、パスタでは副菜などと組み合わせたワンプレート型に挑戦、米飯関連の広がりや、冷凍食品を活用したレシピ提案など、需要層拡大策も新しいステージに入ってきた。14年度のマーケットは4〜2月で約1％増と前年度までと比較すると伸びが鈍化している。
　今春はニチレイフーズが「本格炒め炒飯」に『新・本格炒め製法（3段階炒め）』を採用、炒飯・おにぎり類は「北海道産」、ピラフ類は「国産」のいずれも“一等米使用”に統一するなど、米飯カテゴリーの価値向上を図った。「本格」ブランドでＣＭや店頭での試食（…）

　14年1〜12月のコーヒー総需給は、45万6446ｔ、前年比1・0％増で2年連続で過去最高を更新した。コーヒー相場の高騰と円安で生豆の調達コストが上昇し、昨秋に家庭用の一部で値上げを実施。さらに消費増税に伴う消費停滞があった中で、コーヒーの消費は力強い伸びを見せた。1杯100円のＣＶＳのカウンターコーヒーから、希少豆を1杯ずつドリップするサードウェーブコーヒーまで幅広く消費者の関心を集めている。これが新たな飲用層を開拓し、1杯用製品やマシンによる飲用シーンの拡大、嗜好性の高まりにつながり、消費をすそ野と奥行きの両面で広げている。各メーカーもこの追い風を捉えた提案を強化している。
　需給の内訳は、「コーヒー生豆」輸入量が、カフェインレスを含め40万9372ｔ（10（…）

　缶チューハイやプレミックスカクテルなどの低アルコールＲＴＤ市場は、8年連続の市場拡大に向けて盛り上がりを見せている。市場規模は昨年で前年比7％増の1億4000万ケース（250ｍｌ×24本換算）弱と想定され過去最高を更新。酒類総市場が縮小傾向にあるなか、7年連続プラス伸長の貴重な成長株として、メーカー各社はコアブランド強化と新たな市場の創出に注力。今年は4％増、1億4300万ケース超の見込みで、まずは春、ＧＷ、そして最需要期の夏場に向けた提案が活発化している。
　〈進む度数提案、増える機能系〉総市場の5割弱はアルコール分4〜7％のスタンダードタイプで、昨年は2％増の6400万ケース強の推計。大きく伸ばしたのはアルコール分8％以上の「ストロングタイプ」で、25％増の4300万ケース強となったと見込まれている。（…）

　乾麺は今こそ、需要喚起が求められる局面を迎えていると言える。コンセプトが伝わる商品、消費者が価値を実感できる商品の開発と市場投入が焦点だ。ギフトも通年対応化などの動きが増えてきた。そうめん発祥の地・奈良三輪では2年続けて高値相場で始まった。「乾麺の価値」再発見へ、気運は高まりつつある。
　ある乾麺メーカーのトップに昨今の乾麺市場を取り巻く状況を聞くと「家庭で麺を調理する機会が減ったというような実感はない。実際、パスタは増えている。ただ、12〜13年前と現在を比べると、乾麺への小麦粉使用量は統計的にも減少しているのは確かで、あえて言えば『和風乾麺』が減っている」と、ユニークかつ独特な言い回しで表現。同氏によれば、減少の要因は二つ。ひとつは、時短・簡便調理を好むという消費スタイル（…）

　サラダ周り調味料はこの1年、堅調に推移している。量的拡大が難しい家庭用マヨネーズだが、カロリーハーフ系の健康タイプが順調な伸びを続ける一方、マヨネーズ発売90周年販促施策を展開するキユーピーは、マヨネーズで「炒める調理」メニュー提案を推進するなど使用機会の拡大に全力を挙げる。家庭用ドレッシングは、昨年夏の天候不順などで、夏場伸び足を欠いたが、秋冬に入り復調、再び成長軌道に乗っている。野菜にふりかけ混ぜるトッピング付き粉末サラダ調味料の新ジャンルの構築に向け、今春は新規参入メーカーも加わるなど、トッピング商品、パッケージサラダも含めホットな春商戦が始まっている。
　14年の家庭用マヨネーズはほぼ前年並みで推移したもよう。一昨年夏に値上（…）

　だしの素市場は、いよいよ春需期本番を迎える。今年は和食のユネスコ無形文化遺産の認定から2年目を迎えるが、ここまで和食関連調味料に目立った活性作用は見られない。このあたりは難しいところで、とくにだしの素製品の場合、半世紀以上にわたる商品の歴史であるていど浸透しつくしている面があり、そこに“和食→市場の活性化”にはなかなか結びついていかない。これはだしの素がその折々の環境面でのプラス要因、マイナス要因に左右されないほどに家庭の常備型調味料としての存在感を確保している証しでもある。さらに、各種つゆ製品、メニュー専用調味料など調味料市場が醤油、塩、砂糖などベースカテゴリー以外に多様化しながらもボリューム拡大を見せる状況にあって、長い歴史をもつ顆粒、粉末のだしの素製品が確固たる消費層を維持し、しかも堅（…）

　飲料市場は昨年、夏の天候不順と消費増税の影響が響き前年比で約98％となった。成長に向けて今年は例年より早く1〜2月から商品リニューアルや新商品の投入、ＣＭなど仕掛けるメーカーもある。近年、低成長が続く中で低価格競争は激化しており、今年は収益性の向上へ新技術等で差別化を図り、新たな価値の提案に注力する。高付加価値商品への挑戦も増える。
　昨年4月の消費増税に伴い自販機での販売価格を切り上げたことでＣＶＳ等との価格差が拡大。節約志向が強まる中で自販機売り上げが前年を下回り、手売りチャネルはほぼ前年並みとみられる。ただ手売り市場での1品あたり単価の低下に歯止めがかかっていない。今年の飲料市場は前年並みか微増とメーカーでは想定。既存市場の（…）

　本格焼酎は、03年のブームから10年以上が経過する中で、堅調な動きをみせているが、本格焼酎のことを知らない世代が増えてきており、新たな感覚で情報発信していくことが重要。話題性の提供で、関心を向けさせることが欠かせない。芋焼酎の上位2社が、主力ブランドのリニューアルで激突しているのも、市場全体の活性化にどうつながるか注目である。赤芋系の人気に続いて、貯蔵焼酎や夏焼酎といったキーワードも出てきている。
　本格焼酎の2014年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比0・9％減の46万8157ｋｌ（約260万石）となり、微減だが2年連続で実績を割った。11年が前年並みで4年ぶりに実績確保したのに続き、12年は0・4％の微増、13年（…）

　即席麺市場は1月から価格改定したものの、上げ幅は小さく、総需要は堅調に推移していく見通し。主要各メーカーは新機軸の新商品開発や、既存主力ブランドでは価値向上策を積極化してくる。“生めん風”のノンフライ袋麺は一時のブーム化が沈静化、今後は中長期を睨んだ育成策が求められてくる。
　価格改定は1月中旬には流通段階に浸透、2月に入りほぼ新価格へ移行した。値頃感を打ち出しやすいオープン価格の非ＪＡＳ品が店頭では目立っているが、カップ麺のレギュラーサイズで10円、袋麺は1食当たり5円の上げ幅で、一部据え置いた商品もあるため、食数ベースでの落ち込みは小さいだろうと、多くの業界関係者は予測する。前回、17年ぶりに値上げした08年は、ＪＡＳ受検数量で前年比13・5％減、約6億食も減少（…）

　ワイン市場は日常消費の拡大を背景に、14年は数量ベースで国産ワインが前年比７％増、輸入ワイン5％増、市場トータルで5％増伸ばしたとみられている。15年ぶりに消費数量で過去最大を更新した13年をさらに上回り、本来なら第７次といわれる“ブーム”の枠を超え、日常飲用の酒として長期的な拡大局面が期待されている。今年も5％増前後の順調な伸びが見込まれ、多業態からのコラボ提案も増えるなど上り調子にあるが、円安や原料高による値上げなど懸念材料も少なくなく、関係者は気持ちを引き締める。
　【市場規模】　ワインの市場規模は、果実酒課税数量（国税庁調べ）でみて、昨年1〜10月（速報値）で国産が8万8319ｋｌ（前年同期比108・3％）、輸入は20万7598ｋｌ（同105・2％）で、合計で29万5917ｋｌ（同106・1％）と順調に推移。また消費数量データ（…）

　今年のめんつゆ市場も、2〜3倍濃縮タイプが成熟化しているため、ストレートのパウチ入り新商品の提案が多い。サブカテゴリーとして売り上げ規模はまだ小さいものの、売り場にとっては目新しさを訴求できることがメリット。主力の濃縮2〜3倍は昨年の天候不順を踏まえ、温・冷メニューの両面作戦と、麺以外の用途提案を引き続き強化していく。白だしは主要各社がメニュー訴求により、需要の拡大を図る。
　2〜3倍濃縮は各メーカーが主力として売り込む。トップシェアのＭｉｚｋａｎは「追いがつおつゆ2倍」を昨秋、“絹ぶし製法”を導入し一新、新商品として投入し下期（9〜2月）は売り上げもプラスに転じている。今春は同製法を用いた「ぶっかけ 追いがつおつゆ ゆずストレート」と「同昆布つゆストレート」を発売。ぶっかけ麺の食卓登場頻度は1シーズ（…）

　疲弊する地方経済・企業間格差の拡大・高齢者の増加・簡便ニーズの高まり・人手不足・ネット販売など、スーパーマーケット産業を取り巻く環境は大きく変化している。各企業は新たな売り場づくりや商品構成、サービスの付加などにより、この変化への対応を進める。新日本スーパーマーケット協会では、スーパーマーケット・トレードショー（ＳＭＴＳ）をはじめとした協会活動を通じて、そうしたスーパーマーケット企業の取り組みをサポートし続けてきた。食市場が激変するなか、来年にはＳＭＴＳをさらに発展させ、「フード・テーブル・イン・ジャパン2016」として開催し、市場の多様化にあわせ多様なソリューションを提供できる体制へと進化させる。
　食品・流通業界の今後の方向性をしめす羅針盤として、大きな役割を担う「第49回（…）

　パスタは、国産の値上げで幕開けだ。この反動対策も含め、春需へ拡販アクション強化である。国産は、家庭用を中心にこの先順次、新製品投入、販促施策が活発化することになる。需給スケールは、30万ｔの大台を目前に足踏みが続く。これは、国産・輸入トータルで2011年の29万4千ｔ強をピークに、12〜13年は28万ｔ台に後退した。昨年は3年振りに微増のもよう。しかし、潜在需要は大きなものがあるとみられる。もっとも、原料高、円安でコスト事情が厳しさを増している。国産は、主要メーカーが年明け5日から値上げを実施。新値移行後の消費面への反動対策が課題となるが、消費喚起へ時短、簡便、本格をテーマに新製品投入、メニュー提案などプロモーション展開である。輸入は昨年10月末からの円安急進行がコスト圧迫になってくる。一方で、ことしは輸入加速の（…）

　“値上げの年”が幕を開けた。為替やエネルギー価格の上昇など食品メーカーの厳しいコスト環境に対しては、多くのチェーンストア経営者が理解を示しており、業界には「値上げは比較的順調に進む」との見方もある。ただ、「売価引き上げの時期は競合の状況を見て判断」というバイヤーもいて予断を許さない状況となっている。こうした仕入原価の上昇などチェーンストアを取り巻く環境が厳しさを増すなか、懸念されるのが長期低迷が続く総合スーパーの将来だ。セブン＆アイ、イオンともに経営体制を見直し現場主義の徹底を図ることで再生を図る方針という。幾度となく繰り返されてきた総合スーパー改革も、いよいよ今年が正念場となりそうだ。一方、スーパーマーケットでは、イートイン機能の強化により外食ニーズを取り込むなど、新たな売り場を開発することで新市場を（…）

　コンビニエンスストア7社の14年3〜11月決算（単体）は上位4社がチェーン全店売上高で前年をクリアした。一方で営業利益はセブン‐イレブン・ジャパンとローソンの上位2社のみが上回った。上位5社の業績を見ると、各社が力を入れる高付加価値商材が奏功し、既存店客単価はおおむね前年をクリア。その半面、オーバーストア状態であることから客数は伸び悩んでいる。2位以下のチェーンは、これまで出ていなかった立地への出店に向け、新フォーマットの開発に注力する。
　セブンは29カ月連続で前年同月の既存店売り上げをクリアしており好調を維持。2位以下の各チェーンは前年を割ってはいるものの、「昨今の禁煙傾向のためタバコの落ち込みが1％程度あることから、それを除けば実質的には前年並みを維持している」（…）