ウイスキー市場はハイボールブームなどを契機として拡大に転じ、さらに昨年放映の始まったＴＶドラマの話題を追い風に市場を広げてきた。3月にＴＶドラマが終了して以降もこの勢いはむしろ加速、上半期でも2ケタ成長を維持しているようだ。下期は前年の高い実績の反動があるものの、年間でも2ケタ増が見えてきた。この勢いを止めたくはないが原酒事情はタイト、というのが国産・輸入ともに悩みどころ。持続的な安定成長に向けて、各社の取り組みが続く。
　〈市場の規模感〉　ウイスキー課税数量（国税庁調べ）の最新データ1〜5月では、国産が前年同期比118・7％、輸入が117・5％で合計118・5％と国産・輸入とも2ケタ増。昨年間（1〜12月）では国産が前年比113・8％の9万9643kl、輸入が98・3％の1万7609kl（…）

　惣菜やイートイン機能の強化を進める有力スーパーマーケット各社。食市場が変化し、小売り・外食・中食といった既存の枠を越えた売り場づくり・品揃えが求められている。こうした状況のなか、新日本スーパーマーケット協会が主催し来年50回を迎える「スーパーマーケット・トレードショー」は、大きな飛躍を遂げる。同展示会を中心に五つの展示会が「ＦＯＯＤ ＴＡＢＬＥ in ＪＡＰＡＮ」として開催。レストランやドラッグストアなど食や健康に関するあらゆる知見が会場に集結する。さらに、地域産品の発掘にも注力し、「地方創生」をサポートする。
　新日本スーパーマーケット協会が、ＢtoＢ専門展示会として最新の情報を発信し続けてきた「スーパーマーケット・トレードショー」（ＳＭＴＳ）は、来年第50回を迎える。（…）

　今シーズンの鍋用関連調味料市場は、8月後半からの気温低下、長雨により、店頭では早い立ち上げにより消費を喚起している。味種は鶏塩、白湯、豆乳などあっさり系が潮流となっている。小売りのＰＢが多いカテゴリーだけに主要ＮＢ各メーカーは、より本格感を打ち出し差別化、家庭ではできない品質の高さを訴求する。生鮮素材から和日配、乾物、〆用のめん類までと関連購買によりバスケット単価が高いメニューとして、小売側にとって秋冬の中心的販促として継続強化、店頭では催事コーナーやエンド大陳、生鮮とのクロスＭＤと露出度をアップし積極的に売り込む。
　14年度（9〜2月）のマーケット規模は499億円（消費者購入ベース）、約4％増と順調に成長することができた。その中でもパウチ入りストレートを中心とした“味付け鍋（…）

　乾麺はまさに今、これまで以上の需要喚起に向けた取り組みが求められる局面に入った。ポイントとなるのは、乾麺らしいオリジナリティーさを発揮すること。すなわち、『ザ・乾麺』の発信。茹でることで美味しさが湧き出てくることや、長径や幅、産地などの違いで多くの種類があり選ぶ楽しさもあることなど、乾麺は多様な特徴を持つ。これを今一度訴求していきたい。合わせて、新たな需要層の開拓も必須となろう。まずは、目前に迫った秋冬商戦。うどん、そばを軸に、春夏に負けず劣らず、商品群は多彩。煮込み関連や鍋つゆとのコラボレーションなど、秋冬らしいメニュー提案や販促も楽しみ。
　ある産地関係者は、乾麺の未来を展望するなかで次のように話す。「乾麺でなければ出せない味わいをいかに作り上げ、消費者に伝えていくか。これが大事だと思う」。（…）

　乾物への注目度がここにきて上昇気配を見せている。「簡便」「適量」「健康」といった、高まりを見せつつある消費者ニーズに対応できることなどが要因。メーカー関係者は「使いたい時に、ちょうどの分量が、すぐ手に入るところが良い」と評価。食品卸では乾物を使った和洋メニュー提案に余念がない。日本の伝統食でもある乾物が、いよいよ楽しみになってきた。干瓢は、まもなく10月から今年の新物が出荷となる。千切大根は、昨シーズンの減産を受け、増産への期待感が高まっている。海苔は、2年続きの原料不安で相場が高騰しており、新シーズンが注視されるところ。
　干瓢　国内での干瓢需要は業務用を中心にほぼ安定しているといわれる。一方で、供給面では生産者減少を主な要因とする減産傾向にあり、その結果、高値相場とい（…）

　缶コーヒー市場は1〜7月で前年比98％（数量ベース）とみられるが、前年の消費増税に伴う自販機での10円値上げの影響が一巡した6月以降は前年を上回ってきた。ボトル缶コーヒーは新たな飲用者を取り込み続伸だが、一方で競争が激化。各ブランドとも品質へのこだわりを打ち出す。ＳＯＴ缶はヘビーユーザー化が進みブランドとユーザーとの結び付きを強めるブランド戦略を推進している。
　容器別にみると190g前後のＳＯＴ缶は、前年の自販機価格10円値上げが響き1〜7月で前年比97％。ボトル缶が好調で105％以上で推移している。ただ自販機の値上げが一巡し6月以降はプラスに転じたところが多い。7月単月はサントリー食品インターナショナル「ボス」120％、アサヒ飲料「ワンダ」113％、ダイドードリンコがコーヒー飲料で110（…）

　直近のスーパーマーケットの販売状況を詳細にみると、気象状況などに売り上げが大きく影響されている実態がみえてくる。天候不順は青果の品質低下や鮮魚の入荷不足の要因ともなり、品揃え・商品力の低下も招いている。今年に入り多くのカテゴリーで値上げが実施されたデイリー・グロサリーでは、値上げ後の新価格が定着したカテゴリーがある一方で、競争により思うように売価が引き上げられない商品もあるという。また、ＥＣ（電子商取引）企業との競合も本格化しようとしている。一方で、プレミアム商品券の効果があらわれているとする声もあり、消費市場は「明」「暗」が入り混じった状態。「ここが消費本格回復への正念場」との見方もある。
　7月度のスーパーマーケットの販売状況は、新日本スーパーマーケット協会、（…）

　2月期上場スーパー18社の15年3〜5月業績は、昨年の消費税増税の裏返しである事から前年比で収益改善を果たした企業がほとんどだ。ただ、消費税増税前の一昨年（13年度）と比較した場合、営業利益率が13年度実績を上回ったのは18社中9社。半分の企業が、収益面でいまだ、消費税増税の影響を引きずっている状況にある。これは、小売業にとって消費税増税がどれだけ影響があるかという事が、改めて浮き彫りになったと言える。さらに、17年には10％への増税が予定されており、それを見越してか流通業界の再編は活発化している。一方で、日本経済の景気回復の兆しも現れ始めており、付加価値を高めた新たな業態開発の模索も目立ち始めており、今後の動向が注目される。
　表（別表参照）は2月期上場スーパー18社の15年3〜5月業績だ。消費税増税の影（…）

　パスタは、厳しい局面で上半期を折り返した。国内需給は、年初来の値上げ、昨年の消費税増税仮需の反動などもあり、3年ぶりの実績割れ。ただし、一昨年水準はキープしており、底堅いところは見せている。下期も見通しは難しい。原料高騰などで7月から国産が再値上げした。大手の希望小売りは300gで250円近いラインに上昇、従来のエコノミー食品からは大きく様変わりである。これを克服できるかどうか。国産大手はドライパスタだけでなく、冷凍パスタにも注力、シナジーを高める方向である。今秋需対策も国産家庭用を主体に業界は販促を強化、巻き返しを狙う。ドライは、時短・簡便などの訴求で家庭用のスパゲッティ、マカロニともに早ゆでタイプなどの充実とパスタソースを活性化。パスタソースは、専業筋も積極策で、消費を盛り上げる。業務用は、輸入ブラ（…）

　即席麺市場は秋冬の本格需要期に向けて、8月下旬頃から量販店の店頭では、大陳などで露出度を一気にアップさせる。勢いがあるカップ麺は、信頼・安心感のある主力ブランドを中心に、様ざまなバリエーションメニューにより売り上げを稼ぎ、若年女性やシニア層の取り込み、食シーン拡大に向けた新コンセプトの商品提案も活発化してくる。袋麺はやや低調だが、フライ麺は復調傾向、“生めん風”ノンフライ麺も品質改良や新メニューの提案などで有力各社が定着化を図る。
　即席麺は1月からの価格改定により、1〜6月のＪＡＳ受検数量はカップ麺が微減、袋麺は2ケタの減少。一方で食品スーパーなどが安価に販売できる商品の扱いを増やし、オープン価格商品を中心とした非ＪＡＳ品はカップ麺で約16％増、袋麺も7・7％増（…）

　コンビニエンスストア7社の3〜5月の既存店売上高は、14年3月の消費増税前に発生した駆け込み需要の影響で3月は軒並み苦戦したものの、増税後の冷え込みの裏返しで4月は7社とも前年をクリアした。5月もおおむね前年を上回った。セブン‐イレブン・ジャパンは「山場」の3月もプラスでクリア、第1四半期で4期連続となる最高益更新を達成した。もっとも最寄品という商品の性質上、消費増税のインパクトはそこまで大きくなかったという見方もあり、第2四半期以降に実力が示されそうだ。
　日本フランチャイズチェーン協会の調査では、6月末時点のコンビニ店舗数は5万2650店。出店余地が狭まる中で、各社は特殊立地、他業態とのコラボ店舗など新フォーマットの開発を急ぐ。その一つが鉄道敷地内だ。ローソンは8月4日、東京メトログルー（…）

　チェーンストア理論からの脱却をはかることで復活を目指す総合スーパー。権限委譲、現場主義の徹底などを進めるが、改革は道半ばで業績を押し上げるまでには至っていない。一方で、スーパーマーケットは首都圏の有力チェーンを中心に売り上げを拡大している企業が少なくない。好業績を背景に、新たな売り場づくり・品揃えに挑戦し、生活者の支持を獲得している。ただ、6月以降は好調企業も売り上げの伸びが鈍化。これを天候の影響とみるかマーケットの転換点と捉えるか、各社のトップの見方も分かれるところだ。いずれにしても、中・長期的にみれば食市場でのネットの台頭は明らかで、業態の枠を越えた競争の激化は避けられず、今後の大きな課題となっている。
　総合スーパー事業の不振が続く。セブン＆アイ・ホールディングスの3〜5月連（…）

　中部エリアの卸売業界では、地場有力卸が地域性の強化に取り組む。三井食品中部支社はグループ企業の商材で、インバウンド需要に沸く飛騨高山のアピールに注力。秋田屋は業務用食材卸の子会社化で、酒と食の提案に新たな活路を見出そうとしている。イズミックは「おいしいニッポン！」をテーマに16日に開催した展示会で、世代交代が進む愛三岐の地酒蔵元の若手杜氏や、地元食品再発見にスポットを当てた。国分が21日に発表したグループ組織再編で、愛知・岐阜・三重と静岡、富山・石川・福井にまたがる国分中部が来年1月に発足。注目度が高まるところだ。
　三井食品中部支社　三井食品本社では今期から「豊かな食のクリエーター」を掲げ、2017年度を最終とする中期経営計画をスタート。中部支社もこの中計に沿って（…）

　オリーブオイルは、風味特性にプラス健康性が高く評価されて続伸。家庭用食用油市場のけん引車になっている。その2014年度（4〜3月）需給は、家庭用が3万6千〜3万7千tで、前年度比103〜104％と推計される。市場金額では330億円前後で104〜105％。年度初めの4〜5月と同末の3月は、前年度末の消費税仮需の反動に見舞われて苦戦したが、年間では拡大歩調をキープ。6年連続で需給レコードを更新した。早晩、金額では家庭用食用油のトップカテゴリーになるとみられるが、ことしは製油大手2社が3月に大幅値上げを実施、イレギュラーな要素が加わり、需給見通しは流動的で予断を許さない。半面、過去には値上げを克服しており、底をみせていないパワーに続伸期待もあるが、需給がタイトで安定供給に課題もある。この先、製油系、パスタ系を中心に消費（…）

　中四国の流通市場は今、人口動態の変化や同業間競争の激化など、様ざまな課題に直面している。今後も永く市場で発展しつづけるためには、そうした課題の克服が必要。流通各社はまさに、変革へ向け歩みを開始している。中四国地区の人口動態についてのある試算によると、中国５県と四国4県を合わせた人口は、今後2020年にかけて5％近く減少するとしている。同じく、年齢別動態を見た場合、20年にかけて、0〜14歳は2・0％減、15〜64歳は1・1％減となる一方、65歳以上は3・2％増となると予測する。1世帯当たりの人員も2014年の2・42人に対して20年では2・35人になると分析する。いわゆる人口減少、少子高齢化、世帯人員減少というわけだが、これは今や日本全国において見られる傾向。そのなかにあって中四国地区は「全国レベルよりも減少ペースが速いの（…）