鍋もの関連調味料は9月の立ち上げ期に入り、店頭では鍋つゆの新商品も出揃う時期。野菜や精肉、水産、乾物、日配食品まで幅広いカテゴリーの関連販売により客単価アップにつながるメニューとして、量販店側も販促を強化する。主力の鍋つゆ市場は昨年に続いて今シーズンも成長が見込まれ、今秋は世帯人数の減少に対応した少人数対応型の商品が群雄割拠の状態。タイプ別では辛味系を含めてベーシックな味付けに回帰しており、水炊きやしゃぶしゃぶといった��つけだれ系〞は活性化が課題。
　キッコーマン食品が首都圏・近畿の1100人に、鍋つゆに関する調査を行ったところ、秋から冬にかけて約46％の世帯で「週1回以上」鍋が食卓に登場し、約26％の世帯では、鍋を作る頻度が以前より増えていることがわかった。それを裏付けるように12年（9（…）

　猛暑日が続いた今夏だが、乾麺商戦はもう一つ盛り上がりに欠いたようだ。あまりの暑さに��ゆで�≠ﾌ調理が必要な乾麺が敬遠されたとの見方がある。一方、食のスタイルが変化、それに乾麺が追いついていないとの指摘もある。秋、冬場は、夏のそうめん主体からうどん、そばへと切り替わる。ここ数年はそうめんもにゅうめんといった形で広がりつつある。鍋にからめた乾麺の提案含め、今後の盛り返しに期待がかかる。
　今シーズンは、3〜5月、とくにヤマ場のゴールデンウイークをはさんだ3週間が低気温となり、出足は低調。ただ、その後、6月ごろから気温が上昇、さらに、昨年と比べ約2週間早い梅雨明けも追い風となり、6月から7月前半は前年を上回る動き。2年前の大ブレークの到来が期待されたが、7月後半になると失速。8月単月は前年同月比で90（…）

　12年度（4〜3月）のココア市場は168億円（小売金額）、前年比4.5％減と2年連続で減少、販売個数ベースでは伸長しているものの、平均単価が2年間で二十数円減少していることが市場縮小の原因になっている。今シーズンはトップシェアの森永製菓がスティックタイプ3品を投入し、このカテゴリーでも��1を目指す。片岡物産はバンホーテンのスティックミルクココアに「カロリー1/4」を加え、スティック分野は激戦となってきた。
　成長するスティック分野は12年度に金額ベースで23億円、前年から10億円増加し全体の約14％を占めるが、平均単価減少の主因となっている。13年度は3億円増加の26億円、構成比で15％に拡大する見込み。ＡＧＦがブレンディ「スティック　ココア・オレ」でこの分野を開拓、オフィスでも手軽にココアが飲めるなど、飲用シーンの拡大に貢献（…）

　世界で人気のベルギービールの祭典が東京で体感できる「ベルギービールウィークエンド（ＢＢＷ）2013東京」が6〜16日まで、港区の六本木ヒルズアリーナで開催される。4年目となる今年は会期をさらに延長して11日間開催し6万人の来場を予定する。既に全国4都市で行い10万人以上を動員、“ベルギービールの魅力”を全国各地に広げファン獲得に大きく貢献している。
　ＢＢＷはベルギーの首都ブリュッセルにある世界遺産グランプラス広場で毎年9月第1週末に行われるベルギー最大のビールの祭典。10年に海外初開催となる東京でのイベントが大成功を納め、その後大阪、名古屋、今年は横浜と福岡へと開催地・期間を拡大し動員数も増加し続けている。主催はＢＢＷ実行委員会（実行委員長・小西新太（…）

　調理の面倒さのイメージから乾物離れが進むとの指摘があるが、本来のヘビーユーザー層に訴えかける本物志向の乾物は堅調だ。また、高齢化や小世帯化、共働き世帯の増加が進む中、容量や簡便性を加味した商品の動きもよい。引き続き、乾物本来のよさや健康性などを押し出した新たな提案や商品開発が望まれる。一方、このところ深刻なのが原料問題。海苔は前年の凶作から一転して増産となったが、千切り大根、かんぴょうなどは天候不順から国産、海外産とも減産高値。ゴマも中国、インドの大減産により需給ひっ迫、高値となっており、値上げの動き。採算改善のための取り組みが急務となっている。
　世界的需要が膨らむ中、2大生産国の中国、インドの大減産により需給がひっ迫（…）

　缶コーヒー市場は、1〜7月で前年比97％にとどまった。ＣＶＳのカウンターコーヒーの影響を受けたが、主な利用者が缶コーヒーのヘビーユーザーとは異なり、影響は限定的と飲料メーカーではみている。秋は大型の新商品、キャンペーンで市場活性化に取り組む。
　缶コーヒー市場は1〜7月で前年比97％前後で、ボトル缶が伸長、190ｇ缶サイズは96％程度。停滞した理由の一つはＣＶＳでの不振。カウンターコーヒーとの競合は避けられず、同時購入の頻度が高いタバコの売り上げ減少も影響した。秋には缶コーヒーの売り場を多少縮小するチェーンもある。ただ、カウンターコーヒーの購入層は女性が約5割で、缶コーヒーのヘビーユーザー（30歳代後半〜50歳代）とは異なる。大手メーカー（…）

　都市立地小型スーパーマーケットの多店舗展開や移動販売の強化など、大手流通グループが地域市場への攻勢を強めている。流通外資も、その��強み〞を生かしながら、日本市場にしっかりと根を下ろしつつある。こうした大手の施策もあり、中堅チェーンを取り巻く競争環境は厳しさを増している。さらに、来年4月の消費税増税への対応も大きな課題となっている。
　イオングループが東京と神奈川に急速に展開を進めている都市立地小型スーパーマーケット「まいばすけっと」は、この第1四半期（3〜5月）だけで25店を出店し、期末店舗数は355店となった。それから2カ月後の7月末には384店に拡大しており、この伸びをみても出店スピードがいかに早いかがわかる。その「まいばすけっと」業態の魅力は、（…）

　パスタは、底知れぬ消費パワーに期待の商材である。業界は家庭内手作り・内食シフトをプッシュして、秋需にさらなる消費盛り上げを図る。ことし上半期（1〜6月）の国内需給は、国産7万6000ｔ弱、前年同期比101・1％、輸入6万5000ｔ強、102・4％、トータル14万1000ｔ弱、101・7％と堅調。輸入品は、やはり円安コストプッシュで、伸び鈍化。構造的にも輸入品依存にストップがかかっている。国産業界はおいしさ、簡便性、エコノミーなどのベーシックなニーズ対応を中心に、この秋も家庭用パスタ需要の喚起策を推進。日清フーズ、日本製粉などを主体に新商品投入・プロモーションも活発化。パートナー商材のパスタソースもパスタ業界、ソース専業メーカーとも積極策。輸入パスタは、トルコからの入荷が円安を克服して大幅続伸。国内マーケットは、家庭用に限らず、外食・（…）

　即席麺市場は今シーズンも��生麺風〞のノンフライ袋麺が主役。東洋水産が11年11月に投入した「正麺」が切り拓き、日清食品が「ラ王」、明星食品も「究麺」で追撃、10月にはサンヨー食品も参入するもようで、「正麺」は和風ジャンルにも挑戦する見通し。年間で袋麺全体の35％をノンフライ麺で占めると予想され、まだ��生麺風の袋麺〞旋風は続きそうだ。10月の麦価改定でコストは一段とアップ、一方で��食品ロス〞削減の観点から14年4月頃から、賞味期限の延長した商品が店頭に並ぶ見込み。
　東洋水産の「正麺」は3ラインの製造体制となり、醤油味・味噌味・豚骨味・塩味・冷し中華の5フレーバーで発売から１年8カ月の6月末時点で累計4億食の出荷を達成。今秋は秋冬に稼げる〈味噌味〉をリニューアルし、サンヨー食品の大型商品「サッポロ一番（…）

　今年1〜6月の国内ワイン市場は、輸入ワインが好調で伸びをけん引する一方、国産ワインも堅調で合計すると前年同期比105％前後の推移となったようだ。ワインブーム以降は停滞を続け、一時は23万ｋｌ台まで落ち込んだが、昨年は課税数量で14年ぶりに30万ｋｌ台を突破。ほぼ2ケタ伸びで回復傾向にあることを印象付けた。今年は急増の反動も懸念されていたが、これまでのところは前年を上回る順調さで来ている。この秋はずっと保留してきた値上げに着手するメーカー・インポーターが多いが、それがどの程度のブレーキになるかは未知数。来春以降には消費税増税等も控えるだけに、まず最初のハードルでどうなるのか注目される。
　急速に円安が進む環境下、6月5日にメルシャン、翌6日にサントリーワインインタ（…）

　コンビニエンスストア業界は女性やシニア層など新たな客層の集客力で既存店売上高に格差拡大が明確となってきている。原料調達も含めた商品開発力、高い店舗運営力と本部の指導力、店舗開発力、投資力まで含めた総合力でセブン‐イレブン・ジャパンが先頭を走り、ローソンとファミリーマートが2位グループを形成、サークルＫサンクスはユニーグループの総力を挙げて上位3社を追撃している格好。国内5万店規模となったコンビニ業界も、生き残りをかけた競争が最終局面を迎えている。
　日本フランチャイズチェーン協会（＝ＪＦＡ）によると12年（1〜12月）の国内コンビニ業界の全店売上高は9兆264億円、前年比4・4％増、総店舗数は約4万7000店で年間来店客数は約148億7000万人に及ぶ。ファミリーマートの新社長に就任した中山勇氏は「チ（…）

　最近、大手チェーンストアのチラシに散見されるようになった「税込み95円」の特売価格。その意図はどこにあるのか。「税込み95円」の税抜き価格は91円。「税抜き91円」は、消費税率が8％に引き上げられると「税込み98円」となり、増税後も税込みで買い得価格をアピールできる価格設定だ。実際にこうした特売を行っている有力チェーンでは「増税後も税込み価格を中心にすると決めたわけではない。今はいろいろなケースを想定し、検証している段階。税込み95円の特売価格もその一つ」という。消費税増税後の価格表示については、消費税転嫁対策特別措置法が成立し、時限法ながら「税込み価格」を表示しなくても良くなり、どのような価格表示をするのか業界で統一する「表示カルテル」が認められることになった。7月25日には政府が同法にもとづいたガイドライン案（…）

　中部エリアの卸売業界では、地場有力卸が地域密着の強みを生かして、得意先のフォローに力を入れる。21日の参院選では自民党が圧勝し、安倍首相が掲げる経済対策アベノミクス効果に、経済界の期待もふくらむところだが、なかでもトヨタ自動車のお膝元である愛知は、景気回復への期待が大きい。今年の愛知県の酒類卸売数量は、1〜5月で前年比0・6％増（前年同期2・5％減）とプラスで推移しており、3〜5月は3カ月連続伸長。昨年は5月まで5カ月連続ダウンだった。もっとも、デフレ基調が続く中で、組織小売業の見積もり見直し頻度は増加。価格以外の企画提案力で、得意先を納得させる取り組みが、いっそう求められるところである。
　イズミック　酒類系で中部の最大手。今年度1〜12月の売上高は前年比102％の2（…）

　オリーブオイルは、手作り・内食シフトの中、風味特性、健康特性が評価され、家庭用は大幅伸長、4年連続で需給レコードを更新した。食油業界では、2012年度（4〜3月）は物量ベースで約3万ｔ、前年度比120％辺りと推定。金額では260億円前後で110％強。大容量元詰輸入品の価格訴求が需要喚起している部分もあり、平均単価ダウンで金額では物量伸び率を下回る。しかし、ことしは、円安、原料高騰から大幅な値上げの局面になっており、Ｊ‐オイルミルズ、日清オイリオグループの製油大手をはじめ、パスタ系などのインポーターも新値の浸透に全力投球。消費面への反動懸念もあるが、伸び余地を大きく残しているとみられる商材。値上げを克服しての続伸期待も強い。製油系、パスタ系など関係業界では当然、値上げ後の今秋需へ向けてはパブリシティー＆インスト（…）

　中四国エリアはＧＭＳ、ＳＭ、コンビニエンスストア、ドラッグストア、ＤＳなど異業態も混在した競争が激化している。これまで中国地区や四国地区でのみ展開していた企業も、瀬戸内海を超えての出店戦略を加速。昨年、四国地区に物流拠点を設けた「ハローズ」は、今後四国へ出店攻勢を強化するとしている。香川県を地盤に生鮮を強みとする「生鮮市場きむら」は岡山県に進出。さらに、九州地区から展開し拡大してきたドラッグストア「コスモス薬品」は、中四国エリアで約120店舗を布陣するまでになっており、圧倒的な価格施策で存在感を強めている。コンビニエンスストアでは、セブン‐イレブンが3月に四国地区へ初進出。今後、19年2月末までに570店舗を計画する。一方で、ＡＪＳグループの「三原スーパー」をＣＧＣグループの「フレスタ」が吸収合併するなど、再編も進んでいる。