23年度、24年度と記録的な暑さが影響して伸び悩んだ家庭用スープ市場。25年度も暑さが長引き食数、金額とも前年並みの予想。オフィスのランチ需要が回復した容器入りスナックスープに、味の素社が新シリーズ「クノール　サクサクdeコパン」を投入し底上げが期待できるほか、成長領域の具入り・電子レンジ用レトルトスープは今年も好調を維持、ウィズライススープのFD（フリーズドライ）ブロックとわかめスープもトップメーカーの施策により活性化しそうだ。洋風ワンサーブスープは味の素社が「クノール　カップスープ」で積極策を打ち出している。
　スナックスープは味の素社が新シリーズ「サクサクdeコパン」3品種（…）

　育児用粉ミルクの市場は4〜7月で前年比96％前後とみられるが、インバウンド需要が顕著に減少しており、国内の実需では微減ていどと推計される。出生数が24年94.3％、今年1〜7月で97.0％と減少が続く中で健闘しているといえる。働き方の変化で母乳を与える機会が減少し、男性の育児参加が進んだことから粉ミルクの利用率が上昇傾向にある。ただ今後も出生数の減少が続くとみられ、粉ミルク消費量の大きな成長は見込みづらい。メーカーでは機能性や利便性といった付加価値向上に努めてきている。また1歳以降のフォローアップミルクの減少が続いており、栄養サポートといった新たな役割を打ち出していく。
　育粉生産量は1〜7月で95.2％。販売ベースでもほぼ同様の傾向だが、（…）

　家庭用プレミックスは、ここ3年半ほどの間に連続6回の値上げを実施、採算是正に取り組んだ。その結果、全般的に調理離れ傾向もある中、買い疲れのWパンチで、需給はシュリンク傾向を脱せない。春秋に限らず通年での消費喚起も課題。無糖系のお好み焼粉・揚げ物用ミックスや、加糖系のホットケーキミックスなどの手作りをさらに簡便化、強力にプッシュする必要がある。秋需向け商品施策は大手製粉系中心に活発で、味わいをブラッシュアップ、コスパ&タイパのトレンドも訴求テーマ。お好み焼系や揚げ物系では、製粉系大手を中心に、店頭での生鮮連動のプロモーション展開。旬の食材を使うメニュー提案型の販促が主体。揚げ物用ミックスは、揚げたての味わいが楽しめ、かつ冷めてもおい（…）

　和風だしの素は和風メニューに欠かせない、どの家庭にもある常備率が高い基礎調味料のひとつ。手作りみそ汁用途が圧倒的に多いものの、使用頻度を増やすため和食メニュー全般に利用できることをトップメーカーの味の素社が「ほんだし」で訴求を強化する。物価高が続き節約志向が強まる中で、外食も価格が高くなり家庭内での食機会、調理機会とも増えている。ただし、簡便・時短ニーズが高まっているため、簡単に美味しくできるレシピ提案はますます重要になってくる。だしパック市場は100億円規模を超え、スーパー店頭での品揃えも増えてきた。まだ未利用者が多く、調味あり／なしの違いや、使い方の普及啓発により成長が期待できる。液体の白だしも若年層を中心にみそ汁などの「だし」（…）

　ヨーグルト市場は年間約4800億円規模（24年度）となり多彩なカテゴリーに商品が展開され生活に密着した乳製品となっている。今年4〜8月は金額ベースで前年比104％前後、春先に価格改定を実施したところもあり物量はほぼ100％で推移している。昨年下期からヨーグルト市場はプレーンや連物などファミリータイプ中心に復調を見せるが、8月の生乳取引価格引き上げに伴う価格改定の実施により8月単月は物量で減少したようだ。通期で金額ベース微増（物量減少）を予想する向きが多いが、秋は機能性ヨーグルトの新商品・改良品も多く市場拡大につなげたいところ。
　上期はカテゴリー別で動向が分かれ、プレーンは金額で105％（物量（…）

　みその全国出荷量は1〜7月で20万3406t（前年比102.2％）と4403tプラス。久しぶりにシュリンクに歯止めが掛かりプラス推移を見せている。今年は、原料米の高騰を主因に、大多数のメーカーが値上げを実施。「数量の落ち込みは避けられない」という声も聞こえていたが、予想を覆す結果に安堵感も出ている。ただ、プラス要因については実態が掴み難いのが現状だ。「昨年大きく落ち込んだ反動で回復している」「コメ食が増えており、連動してみそ汁を飲む機会が増えている」という声も聞かれるが、いずれも決定打と言える状況にはない。ただ、久しぶりのプラス推移という明るい話題だけに、これからの最需要期に向けて、みそが持つ魅力を改めて情報発信していく好機としたいところだ。

　冷凍食品市場は技術的な進歩による品質とおいしさの向上、家庭用では消費者の時短・簡便志向の高まりもあり順調に成長している。米高騰や物価高による節約志向が強まりコスパ重視の傾向があるものの、ワンプレート商品や個食具付き麺・米飯の伸長が著しい。コロナ後はコスト上昇に伴い春と秋の年2回、一部を除き対象商品は異なるが価格改定を実施するパターンが常態化してきた。店頭売価も徐々に上昇しているが、数量ベースでも前年を上回っている。ただし一部カテゴリーでは、お得感のある商品に売れ行きがシフトしている。業務用は人手不足の課題解消型の商品の需要がさらに強まっている。
　大手メーカーによると、市場のさらなる拡大には25％に及ぶ冷凍食品（…）

　今年春夏の外食売り上げは、4月が比較的安定した天候に加えインバウンド需要が引き続き好調で前年比106％、5月が連休中の需要が堅調推移し110.8％、6月が冷たい麺類メニューやビール類、飲料などが好評で106％、7月が記録的な暑さにより冷たいメニューやビール類などが好評で夏休みの行楽需要なども好調となり108.7％（日本フードサービス協会による）。大阪・関西万博も寄与したようす。半面、原材料価格高騰や人手不足が経営を圧迫し、消費者の節約志向などによる影響も外食産業にとって不安材料。「外食事業者も値上げせざるを得ない状況にあると消費者にもようやく理解されるようになってきたものの先行き不透明」と料飲店関係者。業務用卸は「物価高で消費意欲減退がやはり気にかかる。（…）

　ウイスキー市場は堅調に推移する。25年1〜8月の市場推定は、金額ベースで前年比100％、国産が103％、輸入が93％とみられている。24年1〜12月のウイスキー課税数量（国税庁）は、105.5％（国産105.5％、輸入105.5％）で、25年1〜5月は97.5％（国産97.9％、輸入95.8％）。日本洋酒酒造組合まとめの25年1〜7月国産ウイスキー移出数量は96.0％となっている。価格改定が随時実施されており、有力ブランド中心に仮需の反動や値上げの影響が出ているが、消費傾向としてスタンダードとプレミアムの価格帯で、2極化が進行しているのは変わらない。重点ブランドのマーケティングをさらに強化。ウイスキーの魅力を発信する取り組みに、一段と力が入るところだ。

　国内の1〜6月上半期のコーヒー総消費量は20.2万t、前年同期比96.8％と減少した。業務用がインバウンド需要などもあり堅調だが、家庭用はこの3〜4年で概ね4回にわたる価格改定が影響し消費量は減少傾向が続く。ただ金額ベースでは前年比110％弱とみられ、コスト増をある程度はカバーできているか。家庭用ではレギュラー、インスタント、リキッドのいずれも個包装のパーソナルサイズ製品が、数量ベースでも伸ばしており、味わいと簡便性を価値としてさらに拡販に注力する。
　コーヒー原料豆の相場がさらに上昇し国内メーカーの調達環境の悪化が深刻だ。コーヒー生豆相場が従来の相場観を大きく超える高値圏で推移して（…）

　スーパーマーケット業界では、商品単価が上昇し、売り上げ拡大傾向にある。ただ、食料インフレが長期化するなかで、企業間、消費者間の格差は着実に広がり、特に地域では、ライフラインとしての食流通ネットワークの維持さえ困難な状況が見られるようになってきた。こうしたなか全国スーパーマーケット協会は、2027年7月に新たな商談展示会「SMTSフレッシュ・ソリューション」を開催するなど、時代の変化に対応した課題解決策を提供。新たな時代の新たな産業構造の創出をめざす。
　いわゆる“令和の米騒動”から、どのような業界の課題が見えてきたのか、全国スーパーマーケット協会の横山清会長に聞いた。

　今年も残暑が長引き、11月の気温は平年並みから高い予想（気象庁）。鍋ものシーズンが年々短くなるため短期決戦型になってきた。鍋料理の基本価値は温まる、野菜とタンパク質が摂取できる、家族団らんなど。物価高を背景に安価な材料でもできる「節約鍋」が増えそうだが、特に「平日鍋」では具材3品だけが主流になってきている。25年鍋つゆトレンドは麻辣など辛み系、ラーメン専門店の流行りから貝だし系、具入りなど。立ち上げ期に売れるラーメン店監修も相変わらず多いが、最終的には安心の定番フレーバーである寄せ鍋やキムチ鍋、地鶏塩鍋、ごま豆乳鍋などへの回帰が予想される。
　Mizkanの生活者分析によれば、一つ目は物価高や経済停滞といった（…）

　乾麺市場の今年度春夏シーズンは金額増・数量ほぼ前年並みで着地したと見られる。主役のそうめんは出足低調も、早期梅雨明けや猛暑・酷暑などで特に6月後半から先月にかけ大きく伸長。うどんも含め、主食代替需要も寄与したもよう。そばは引き続き堅調、中華麺も伸長。今月からの秋冬シーズンだが、メインどころのそばや中華麺の販促が活発化。残暑が予想されることから、昨秋同様、そうめんの動向に注目。主食代替需要の継続なども注視。
　今年の乾麺売上高は、4〜7月にかけた小売りベースで、金額前年比103.0％、数量前年比99.1％と推計。
　そうめん・ひやむぎは金額101.5％、数量96.9％。6月の特に後半あたり（…）

　9月1日は防災の日。1923（大正12）年に発生した関東大震災によって、全半潰・焼失・流出・埋没の被害を受けた住家は総計37万棟にのぼり、死者・行方不明者は約10万5000人に及ぶなど、甚大な被害をもたらした。その被害規模と社会経済的なインパクトは極めて大きく、発生日である9月1日を「防災の日」として、1960年に閣議了解された。1982年には、防災の日を含む一週間を「防災週間」とし、全国各地で防災訓練が行われている。近年は、コロナ禍や南海トラフ地震に対する危機感から、防災に対する意識は向上。普段食べている食品を備蓄するローリングストックも浸透しつつある。また、防災食の品質も向上しており、中には7年間の保存期間を実現したごはんも登場。味のレパートリーも増えるなど、進化が続いている。

　乾物は、日本の伝統食であり、需要は途切れることなく継続。一方で、生産者の高齢化や後継者不足、天候不順など複合的な要素が影響し、原料となる農産物・海産物の収穫がこのところ不調が伝えられるなど、業界関係者の間では将来を見据えた取り組みが必要との認識が広がっている。生産者と連携を密にし、国産原料の安定調達を図っていくことはもちろん、それでも不足する場合は、海外産の良質な原料でまかなうことも視野に入れていく必要性があるとの声も聞かれる。栄養価に優れ、長期保存・備蓄ができ、経済性も備える乾物の持続可能な売り場へ、世代を越えた継承を訴える取り組みも続けられている。
　海産乾物の海苔は、一大産地の九州有明海での不作長期化が主要因と（…）