パスタは、グローバル化が進展しており、イタリア、トルコ、アメリカを中心に輸入品シフトが加速してきた。国内市場構造は、2017年で国産47・2％に対して、輸入が52・8％で2年連続過半数を占める。需給面は厳しい状況が続いている。昨年の国内需給は28万4千t弱で1・9％増。3年ぶりに28万t台を回復したが、ピークには1万t以上及ばない。特に、国産は大手の海外シフトで約13万t台前半、四半世紀前のボリュームにシュリンク。輸入は、スパゲッティだけで13万8千t強で国産パスタトータルを上回る。マカロニ他も合わせると輸入は15万t弱、2年連続で市場の過半数を占める。ことしも1〜2月は輸入が53％強、この傾向は変わらない。パスタ市場はグローバル化進展の結果、日本・イタリア・トルコの三つ巴戦。需要面は、11年がピークで、その後は28万t中心のボックス（…）

　中四国流通市場では春先から新たな再編の波が起きている。イズミがセブン＆アイ・ホールディングスと提携し、広島県福山市で天満屋ストアと協力して店作りを行うことを表明。山口の雄・丸久が九州の有力スーパー2社と統合したリテールパートナーズもこの3月で丸1年を迎え、新たな参画企業出現の可能性も示唆する。一方で足元を見ると、業種・業態を超えた競争激化のなか、特にドラッグストアの浸透の影響を受けるかたちで既存店客数減に見舞われている状況があり、対ドラッグストアに照準を定めた施策を打ち出す動きが一層鮮明になってきた。イズミ、フジ、リテールパートナーズの3社はさらなる成長へ向け新たな中計も開始した。
　イズミがセブンと提携に動いたことは流通業界に大きな驚きを与えた。もっとも（…）

　砂糖不使用の果実スプレッドの成長拡大が続き、家庭用ジャム市場に構造変化を起こしつつある。マーケットの主流はなお、低糖度ジャムであるが、みずみずしい果実感と食感、風味を訴える果実スプレッドは、果物同様、そのまま食べるという実態があるだけに、売り場概念も変えつつある。用途、喫食シーンも従来のパン、ヨーグルト中心からさらなる広がりが期待される。
　2017年の家庭用ジャム市場は314億円（メーカー出荷ベース）、前年に比べ5％程度の減少に終わった。16年（332億円）は前年比微増をマーク、5年ぶりに増加に転じたものの、再び減少傾向を余儀なくされた。首位アヲハタによると、まず朝食欠食の増加、さらにプレーンヨーグルトの消費減、食パン関連のスライスチーズ消費増（ジャムから（…）

　アイスクリーム類の17年度メーカー出荷額（4〜3月）は5000億円前後、前年比101％と推計され過去最高を更新した。8〜10月が天候不順に見舞われながらも前年を上回り、アイス需要の力強さを裏付けた。メーカーでは今年も主力ブランド強化を最重点に取り組み、新技術による高価格帯商品が伸びていることから商品開発を強化して需要の拡大に取り組む。3月下旬から気温が高めで推移し18年度の市場は好スタートを切った。
　アイスクリーム業界は03年発売のロッテ「クーリッシュ」、05年発売の森永乳業「パルム」の頃から需要創造に向けた商品開発に注力し市場が活性化した。各メーカーから新しい価値を打ち出す商品や、本格スイーツなど高価格帯商品が相次いで投入された。こうした意欲的な取り組みにより、子どもから大人まで季節を問わず楽しめるスイ（…）

　3年連続のコメの相場高は“コメ離れ”に拍車を掛けた。スーパーマーケットでは、コメの販売数量が低下。外食市場では“シャリのない寿司”が登場。大手コンビニエンスストアは、オニギリに使用するコメの量を減らすなど、目に見える変化が目立った。こうした状況に多くの米穀卸は危惧。“需要と供給のミスマッチ”を指摘する声が年々高まりを見せている。一朝一夕に解決は難しく、コメ業界全体で垣根を越えた施策が求められている。また、今年は減反制度が廃止。“食管法改正以来の大きな出来事”とも言われているが「今年は各県とも様子見で大きな変化は見られないだろう」という見方が多勢。ただ、大きな変化だけに、ゆっくり時間を掛けながら変わっていくのは間違いない。変化の波は刻一刻と迫っており、今後の動向を注視する必要がありそうだ。

　清酒は、需要喚起にいっそうの積極策。昨年6月の酒税法改正による公正取引基準の見直しで、主力パック中心に価格訴求の是正が進められているものの、市場軟化に歯止めをかけるにはなかなか至らず、「今年1年で腰を据えて、公正な取引環境をしっかり構築していくことがより重要」とする大手メーカーの姿勢に期待。春夏期は、小容量サイズの拡充や若年層などの新規開拓を推進することに注力。季節感をとらえた生酒や生貯蔵酒、オン・ザ・ロックの飲み方訴求なども強化。食とのマリアージュ提案で、新たな取り組みもみられる。国内需要はもとより、17年で8年連続過去最高の輸出（数量前年比19％増、金額19・9％増）拡大も引き続いての重要テーマだ。
　需要動向をみると、17年1〜12月の課税数量（国税庁）は前年比1・3％減の53万（…）

　家庭用マーガリン・スプレッド売り場に活気が戻っている。ここ3年、大きな縮小を余儀なくされた原因、「トランス脂肪酸に対する消費者の疑念」払拭への取り組みが、商品や広告を通じて始まった。その一方で、マーガリンメーカーでは新しい消費トレンドを創出する商品開発や販促・レシピ提案も活発化しており、長く続いてきた漸減傾向を脱し前年超えに期待がかかる。
　家庭用マーガリン類におけるトランス脂肪酸低減への取り組みについての情報発信が活発化している。　米国・食品医薬品局（FDA）が2015年6月にトランス脂肪酸を多く含む「部分水素添加油脂」をGRAS（一般に安全と認められている）の対象から3年後に除外すると決定。これを受けた日本国内の報道は「部分水素添加油脂の使用規制（…）

　缶詰市場は最大ボリュームの水産缶の原料が軒並み不漁続き。幸いにもサバとイワシは漁獲量も比較的豊富で、特にサバ缶はテレビ番組で取り上げられた効果もあり絶好調。グルメ缶詰はブームが一巡し店頭では売れ筋に絞り込まれてきたが安定した人気。さけびん詰は原料の秋鮭が大不漁、価格改定した。
　サバ缶はもともとEPA・DHAが豊富に含まれることから人気もあり、安定して売り上げを稼いでいたが、昨年12月のテレビ番組「マツコの知らない世界」で取り上げられ、売り上げも急上昇し一時は供給が追い付かないほどだったという。サンマが大不漁だったため、水産系メーカーはサバ缶の売り込みを強化、漁獲量が減少し価格が上昇、価格改定したカツオ原料のツナ缶を生産量で追い抜いたもようだ。キハダも魚価は上昇（…）

　乾物は日本の伝統食として存在感は不変。その特徴をあらためて認識してもらいながら付加価値商材として提案を強化する動きが食品卸などで活発化している。日本アクセスは乾物カテゴリーの領域拡大へ向け、こだわりの留型商材「逸品乾物」として得意先に紹介。加藤産業は主力ブランド「カンピー」から焼海苔商品を今春初投入し、手巻きと全形の2品を発売。三井食品は自社PB「ハートフル畑」のひとつとして各種乾物商材をラインナップ。いずれも素材の味が楽しめ、栄養価が高く、保存が効き、調味料とも合うといった乾物の特徴を一層訴求することで、さらなる需要喚起につなげたいところ。一方で乾物は、農水産物を主原料とすることなどから、収穫量やそれに伴う相場の影響を受けやすいことも考えられ、こうした点で安定供給へ向けた調達力なども求められる。（…）

　手作り料理をプッシュということで、揚げ物テーマのインストアプロモーションも活発だ。汎用食用油、揚げ物用プレミックスの出番である。家庭での揚げ物調理は、惣菜に押され気味だが、地道な販促が課題だ。クッキング用オイルは、キャノーラ油系やオリーブ系、アマニ系などのピュア、またはブレンドタイプが訴求される。プレミックスは、から揚げ粉、天ぷら粉など衣用である。各種の調味料など関連品も総動員して、大陳や生鮮品とのクロスマーチャンダイジングが多い。生鮮連動では、主婦に強力にアピールするメニュー提案型が主体。食用油＆ミックスは健康面、簡便性等の消費者ニーズにも対応するラインナップ。オイル、衣ミックスともに吸油量の低減タイプが登場。さらに、から揚げは、専門店の監修品が人気だ。

　みそ市場は、水面下で値上げを模索する動きが見られ始めてきた。物流費・人件費・原料（コメ）・包装資材の高騰など、企業内努力による吸収は限界となっている。対応は急務の状況だ。容量変更含めて、対応を模索する状況にある。さらに、みそ市場が乗り越えなくてはならないハードルは多数ある。その一つが食品表示に関する法制度の改正だ。「原産地表示の義務化」や「遺伝子組み換え表示の厳格化」などがそれ。表示変更による負担増も含めて、みそ市場は岐路に立とうとしている。一方、明るい話題として海外の輸出量は過去最高を更新。また、国内ではトライアルユーザー獲得を目指した新たなみそも登場。甘酒や糀、発酵食品にスポットが当たっている市場環境をチャンスと捉え、長らく続いた減少に歯止めが掛かった市場の盛り上げを図りたい局面にある。

　既存店客数の減少傾向が続くコンビニエンスストア。トップを独走するセブン‐イレブン・ジャパンでも17年7月以来、8カ月連続で客数の前年割れが続く。各社とも前年実績の確保に向け、客単価アップで対応しているのが現状だ。喫緊の課題は来店動機の創出。増加傾向にある有職女性やシニアをターゲットとした商品の開発にスポーツジム併設店舗と、各社は顧客誘引に工夫を凝らしている。
　セブンは1月、国内店舗数が2万店を突破した。追いかける商社系では、ファミリーマートが「サークルK」「サンクス」看板の転換を進めており、このほど福島県内の統一が完了した。上位3社の出店はブランド転換を含め引き続き堅調だが、セブンの古屋一樹社長は「中食を中心としたマーケットは肥沃。（当社は）まだ出店を続けられるが、コン（…）

　この1年あまり停滞感のあったヨーグルト市場だがメーカーによる旺盛なマーケティング投資が始まり、ヨーグルトの春商戦が開幕した。市場のけん引車、プロバイオティクスヨーグルトのドリンクタイプが売り場での中核を形成しそうだ。他の飲料、デザートなどに侵食された失地回復も想定、いつでもどこでも簡単に摂取できる“のむヨーグルト”の価値訴求を重点課題に据える向きが多いだけに、その動向が注目される。
　17年度（4〜3月）のヨーグルト市場は、わずかに前年を下回り金額ベースで前年比98〜99％前後、概ね4000億円強で着地の見通し。新商品導入が始まる今月の成績いかんで1ポイント程度の上乗せもある。16年1〜3月の需要急増の反動により17年1〜3月にマイナス成長に転じ、以降は生産量も前年を下回る月次が続いた。前年16年度の（…）

　冷凍食品の家庭用市場は食卓向けの好調が続き、主要各メーカーも夕食用惣菜や個食タイプ、引き続き米飯などを強化する。家飲み専用のつまみカテゴリーも急速に拡大、新成長領域として注目度もアップしてきた。チルドで爆発的にヒットしているサラダチキンの冷凍食品版にも挑戦、料理素材として提案し新たな可能性を探る。　世帯人数の減少や、有職女性の増加等により食の外部化、調理機会の減少と時短・簡便化の流れは加速し、冷凍食品の役割はさらに大きくなってくる。そして前回と同様、東京五輪は冷凍食品の価値を訴求する最適な機会となりそうだ。一方で業務用米の価格上昇、チキンはタイバーツ高と円安、原油高で包材も値上がり、全産業に共通するが人手不足と物流費高騰とコスト面での懸念材料は多い。一部値上げに踏み切ったメーカーはある（…）

　国内の17年1〜12月のコーヒー総消費量は、生豆換算46・4万t、前年比1・6％減で6年ぶりに前年を下回った。16年まで4年続けて過去最高の消費量を更新してきたがひと息ついた形。今年もCVSや外食でコーヒーの強化策が続き、コールドブリューのメニュー化など話題性もある。家庭用ではスティック製品や1杯ドリップなどパーソナルサイズが引き続き伸びており、今年は改めて需要喚起に取り組む。春夏は、アイスコーヒー＆ティーによる売り場活性化に注力。水出しコーヒーバッグや冷水に溶けるスティックカフェオレ、プレミアムなリキッド製品などを積極的に売り場提案していく構えだ。
　消費の内訳は「コーヒー生豆」輸入量がカフェインレス豆を含め40・6万t、前年比6・6％減だった。昨年は輸入額が増加しているように為替や相場で一時期価格が上昇し、（…）