和風だしの素市場は最大用途のみそ汁で“手作り派”が減少しているだけでなく、家庭内での調理機会も減っていることから漸減傾向に歯止めがかからない。それでも家庭内の常備率は約85％と高い和風調味料。中でも「減塩」タイプや「焼きあごだし」は2ケタ成長が続き好調。世帯人数の減少を背景に大容量中心から中小容量の購入率が高まっている。「和食の日」（11月24日）に向けて他の和風調味料や食材とともに店頭露出度も高まってくる。
　16年度（4〜3月）および17年4〜7月の和風だしの素市場は、消費者購入金額ベースで1％減、重量ベースではさらに1ポイント低下している。市場規模は385億〜390億円（16年度、消費者購入ベース）。購入率や家庭内常備率に大きな変化はないものの、世（…）

　ヨーグルト消費は年明けから続いてきた停滞期を脱しつつある。高機能、プロバイオティクスヨーグルトの上位ブランドが引き続き好調な伸びを示すほか、この秋は積極的なマーケティング投資で、新規需要の開拓をめざす新商品展開が続く。17年度上期（4〜9月）のヨーグルト市場は前年を下回る見通しだが、7月、8月としり上がりに回復基調に転じている。スムージーなどヘルシードリンクや乳酸菌関連の健康補助食品などへ、ヨーグルトのライトユーザーがシフトしたとの見方もあり、ヨーグルトメーカーの秋需拡大施策に期待が集まる。
　16年の高原状態による反動は、大なり小なり年内一杯続くとの見方もあったが、8月には前年水準にキャッチアップとの声もあり、下期は前年超えの公算が大。この秋は（…）

　みそ市場は、年間で最も消費が盛り上がる最需要期に突入した。今年の全国みそ出荷量は1〜7月で22万6056t（前年比1・2％減）と昨年より一転して再び減少しているが、9月に入って残暑は短く、みそ市場には上々の環境だ。これからの4カ月で巻き返しの可能性は十分にある。また、消費者の��発酵食品〞に対する関心は引き続き高く、特に��麹ブーム〞に陰りは見られない。これを見越して��麹（糀）〞を前面に押し出した商品も出揃ってきた。このあたり、みそ市場の活性化に寄与する事を期待したい。原料事情は、大豆は安定しているが国産米は相場が上昇。これが、国産で差異化を図っている中小メーカーの収益を圧迫している。「原料原産地表示が義務化された。今は我慢のとき」とする声も聞かれ、ここが正念場。製販共にコスト意識を強く持ち、試練の波を（…）

　コーヒー消費量は1〜7月で前年比99・9％と前年並みで推移しているが、5年連続での消費量記録更新に向けて秋に意欲的な施策を展開する。CVS等の淹れたてコーヒーで広がった新規ユーザーを家庭用に取り込むべくレギュラーコーヒーの中容量サイズや1杯抽出型の提案を強化。こだわりを強める既存ユーザーには、より高い味わい、香りの商品を拡充した。ラテショップの利用者を家庭用に取り込むスティックミックスは、プレミアム商品が活性化している。
　国内のコーヒー需給を見ると、コーヒー生豆の1〜7月輸入量は25万729t、前年同期比92・5％。昨年6月頃からのコーヒー相場高騰が響き輸入量は減少した。CIF輸入金額が105・4％となったように、コーヒー生豆調達コストは15％近く上昇している。　製品（…）

　冷凍食品市場は家庭用が力強い伸びを示し、これまでけん引してきた米飯類や中華惣菜に加え、今春からはから揚げも急伸長、今秋も食卓向け大容量に参入するメーカーもあり、から揚げはさらに成長拡大する見通し。麺類は具付きラーメンに新ブランドが登場、パスタが復調しているものの3社が入り乱れて混戦模様。弁当用は大人女子や主菜メニューで活性化を図る。
　から揚げはニチレイフーズが今春発売した「特から」が起爆剤となった。食卓向けから揚げに求められる�@ジューシーさ�A飽きのこない味付け�B食べ応えのある大きさを実現。1個当たり約32g（従来品27g）と18％アップ。内容量も415gの大容量。テレビCMなど広告と店頭販促も連動し売り上げを稼ぎ、他メーカーのから揚げも引っ張られる（…）

　ウイスキー市場は好調な推移を続けている。ハイボールブームから火がつき、TVドラマの話題でさらに飛躍した格好。放映終了後には反動減が懸念されていたが、2年以上を経ても勢いを持続しており、長期的な成長戦略の道筋と実感が見えてきた。けん引役の国産ウイスキーには、熟成に時間を要する原酒事情の懸念材料が残るが、その分は輸入ウイスキーが補完するかたちで需給バランスを支えている。新しい飲み方提案などを通じ、エントリー層の取り込みに引き続き注力し、長期的な安定市場の構築に向けた取り組みが進められている。
　《市場規模》　今年のウイスキーの酒税課税状況（国税庁調べ）では1〜5月で国産110・7％、輸入100・1％で合計109・0％と好調持続。日本洋酒酒造組合調べの国（…）

　新日本スーパーマーケット協会は、食品・流通業界を取り巻く環境が大きく変化して先行きが不透明ななか、水先案内人として業界を導いてきた。特に同協会が主催する「スーパーマーケット・トレードショー」「デリカテッセン・トレードショー」と「こだわり食品フェア」「外食FOOD・TABLE」を同時に開催する「FOOD・TABLE・in・JAPAN」は、常に業界にソリューションを提供してきた。この小売り・中食・外食業界の垣根を越えた商談展示会が、来年も2月14日から3日間にわたり、千葉・幕張メッセで開催される。
　食関連の最新の知見を網羅する商談展示会「FOOD・TABLE・in・JAPAN2018」は、専門性を追求した四つの展示会合わせて約3800小間の出展を見込んでいる。幕張メッセに会場を移し、2回目となる来年は、商品部門ごとのゾーニングを実施し、特に加工（…）

　鍋用調味料市場は昨シーズン、気温高と野菜高騰により若干縮小したものの、5年スパンでは安定成長。野菜が多く摂取できることや調理が簡単なこともあり秋冬の約半年間、月平均約3回食卓に登場する。家族団らんの代表的メニューではあるが、シニアの単身者や夫婦のみの小世帯が増加、“小分け鍋”カテゴリーが定着し毎年成長を続けている。味種別で今年は「あごだし」に注目が集まっている。店頭では生鮮とのクロスMDも活発になり、客単価アップに貢献できるメニュー。
　Mizkanは昨年に続いて流通から好評だった「鍋で1日分の野菜を摂ろう」をテーマに販促を展開する。野菜高騰のリスクを避けるため、定番の鍋用野菜に加えてトマト、カボチャ、ブロッコリー、かぶなどを使用した鍋を提案する。例えばトマトでは「夏野菜の（…）

　乾麺は秋冬商戦に突入。鍋つゆ連動など既存需要に加え、調味料とのコラボによるメニュー提案や、消費者ニーズ、なかでも健康志向の高まりなどに対応した機能性訴求などにより、販売にプラスオン効果を発揮。乾麺の価値を商品として具現化することで、引き続き、需要創出に取り組んでいきたい。第2回そうめんサミットが来年3月、三輪素麺の産地である奈良県桜井市で開催されることが決定。実行委員会のもと準備が進められており、乾麺の全国への発信として期待が高まる。
　今年の乾麺商戦は春先から7月にかけ、単月での増減はあるものの、概ね前年並みか前年を上回る動きで推移したと見られている。一方で、8月に入り、特に関東を中心とした天候不順で販売に影響が出たもよう。「メディアで取り上げられる機会が増え（…）

　ビール類は上半期（1〜6月）を前年同期比1・3％減の1億9025万ケースで折り返し、下半期での巻き返しに全力を注ぐ。6月1日から施行された改正酒税法による取引基準の影響が少なからずあり、5月に駆け込み需要、6月には反動減と大きな変動要因となった。7月以降は「5〜6月で均すと前年並みで、影響は残っていない」という見方と、「少なからず残っている」という見方に分かれるが、不安定な天候要因も加わり、すぐには判断がつきがたいというのが実際のところのようだ。各社は秋以降も、主力ビールを中心とした布陣で提案を強める。一部では計画を上回る商品もあり、期待が寄せられる。
　〈秋商戦の各社取り組みは〉総市場は7月が2％減前後と推定され、8月も東京の長雨など天候不順で鈍い出足。9月以降の秋商戦本格化とともに、各社は需要喚起に（…）

　世界無形文化遺産登録で海外からの注目度も高まる和食。乾物はそうした和食を語る上でも欠かすことができない日本を代表する伝統食品のひとつ。凝縮した素材の味が楽しめ、水分が抜けている分だけ重量当たりの栄養価も高くなり、保存が効き、様ざまな調味料とも合わせやすい。こうした価値を引き続き訴求していくことで、一層の需要拡大につながることが期待される。一方で、課題を挙げるとすると、原料となる作物や海産物などの不作から来る生産量の減少と、それによる相場高。このあたり、流通サイドにとっては調達力がこれまで以上に求められる局面にあるとも言えよう。主要乾物の秋冬市況予測をまとめた
　日本の養殖海苔は、前例のない不作が昨シーズンで4年連続となった。要因は、（…）

　缶コーヒー市場は、ボトル缶やPET入りで新たな需要、ユーザーの拡大に取り組み成果をあげる。一方で市場金額の7割を占めるショート缶（185〜190g缶）が減少傾向にあり活性化が不可欠だ。市場は1〜7月微減で推移するが、自販機事業を含めた収益向上の重点商品として秋の最需要期に向け有力ブランドが積極的なマーケティング戦略を展開してくる。
　有力ブランドは、コカ・コーラボトラーズジャパンが「ジョージア」で1〜6月95％。前年の新商品効果が今年はなく、取引価格の改善にも取り組んだ。サントリー食品インターナショナル「ボス」は1〜7月104％で、ショート缶がほぼ前年並みで健闘し「クラフトボス」発売が寄与。アサヒ飲料「ワンダ」は1〜7月101％で「ワンダ極」ボトル缶がけん引。ダ（…）

　チェーンストア業界の最近の動向をみると、多くの企業が利益低下に苦しんでいる。その背景には、即食ニーズの高まりと人手不足という、業界を取り巻く環境の変化がある。その対応策として、ニーズの高まっている惣菜・生鮮部門の強化や、人手不足解消を狙った惣菜工場や生鮮プロセスセンターの活用、セルフ精算レジの導入など、各社とも同様の取り組みを進めている。ただ、施策は同じでも、それを運用するマネジメント力や実行力、資金力など、経営力の格差が業績に如実にあらわれている。こうして一部の有力チェーンが“力”をつけつつある。一方、食品流通全体に目を向ければ、ネット通販の成長が著しい。ネット通販企業には、高い経営力と自由な組織風土、既存の概念にとらわれない斬新な発想を持った若いスタッフがいる。チェーンストア企業は、こうしたネ（…）

　上場スーパーの17年第1Q（3〜5月、4〜6月）は「人件費上昇」「価格訴求強化による粗利益の減」などから、大多数の企業が減益。営業利益率も軒並みダウンとなった。今後も、人手不足の深刻化は継続すると見込まれており、人件費のさらなる上昇は避けられそうにない。対策が急務の状況となっている。こうした将来を見越して新卒採用枠を大幅に増やしたり、セルフ精算レジの導入を推進する動きも目立ってきた。一方で、人口減少でマーケットがシュリンクするなか業種・業態を超えた競合は激化している。郊外を中心にドラッグストアやディスカウント企業が台頭してきており“スーパーマーケットの新たな在り方”が急速に問われつつある。そのモデルの一つが“グローサラント”業態の確立だ。アメリカのスーパーマーケットでは、洗練されたモデルも誕生。異業種に（…）

　パスタは、グローバル化進展の中で、国内市場構造が大きく様変わり、昨年から輸入が国産を凌いで過半数を占める状況になっている。ことしも輸入主導で上半期を折り返した。国内総需給は復調気配で、昨年はコンマ以下の微増だったが、ことしの上半期は3％増と伸び足を早めてきた。業界は秋需に拡販強化で下期の加速を狙う。国産は、従来ほどのエコノミー食品ではなくなったが、比較的経済性はある。市場拡大は、消費人口増、1食当たり増量、摂食回数増に尽きる。国産大手は家庭用、業務用ともに常温のパスタ＆パスタソースにとどまらず、冷凍パスタ、チルドパスタの3温度帯でシナジーを高めてきた。もっとも、引き続き内食トレンドであり、今秋需対策も家庭用主体に商品戦略、販促を強化、需要喚起を図っていく。ドライパスタは、時短・簡便などの訴求で家庭（…）