昨年の家庭用マヨネーズ・ドレッシング市場は、マヨネーズが微減ないし横ばいに対しドレッシングが伸長、トータルで微増となった模様。総務省・家計調査によると、1世帯当たり購入額はマヨネーズ前年比96・7％（数量97・7％）、ドレッシング同104・9％（同104・1％）、トータル101・3％（同100・3％）。大震災で一部商品の供給に影響のあったドレッシングが5月以降復調、秋以降も好調に推移した。シリコンスチーマなどによる新しい加熱調理メニューでの需要喚起策も奏功したようだ。
　11年の家庭用マヨネーズ市場は、消費者購入ベースで590億円、前年比99％と微減、数量ベースでほぼ横ばいで推移。大震災後は販促抑制で一時価格は締まった面もあったが、夏場以降、特売頻度が戻るにつれ特売実勢価格も以前の水準に戻った（…）

　だしの素市場は、ここ2〜3年にわたり安定した動きを見せている。量的には微増ペースながら実績確保の堅実さで、折からの課題である低価格化の流れにもストップ感が強まっているところも注目される。量販の動きも昨秋あたりまでほぼ前年ペースから微増といった向きが増えており、4〜3月ベースでは何とか実績確保の見通しが強まった。やはりデフレ不況の浸透下にあってこの商品の使いやすさと経済性が受け入れられるとともに、内食化も後押ししている。環境的な流れは今後も変わらず、今年も実績確保ペースを維持していける見通しにあり、ここからのプラスオンは有力メーカーの販促活動とも大きくかかわってきそうだ。
　だしの素製品は、長期にわたり続いた低価格化の流れにストップがかかった模様（…）

　飲料市場は昨年、前年比101％と過去最高を更新した。震災と前年の猛暑を考慮すれば大健闘だが、ミネラルウォーターが120％と伸びたもので、他のカテゴリーは概ね前年を下回った。今年の市場見通しは98％前後だが、メーカーはいずれも売上げ拡大の計画を立て、シェア奪還を掲げる。需要を創出する新商品も多い。
　コカ・コーラシステムがほぼ100％。サントリー食品インターナショナルが3億8200万ケース、102％。伊藤園は1億9630万ケース、102％。アサヒ飲料が1億7275万ケース、109％で4位に浮上。キリンビバレッジは1億7024万ケース、99％。大塚グループ6627万ケース、100％。震災で工場が被災したことに加え、多くのメーカーが自動倉庫の故障のため、生産ペースを落とさざるを得ない事態となった。さらに包材、原料の調達難や（…）

　ワイン総市場はデイリーワインを中心とした消費が続いており、今年も2〜3％増の拡大が期待されている。11年は東日本大震災の影響があったものの、比較的早いうちから市場は回復に転じ、年間では数量ベースで前年比5〜6％増となったと見られるだけに、市場拡大傾向は確かなものと自信を深める。なかでも国産・輸入ともに低価格デイリーワインを中心に消費拡大が進んでおり、特に家庭用市場は好調。家庭内での日常消費拡大は今後ワイン市場が成長する上での土台部分となるものでもあり、各社とも提案を強めている。来年には世界最優秀ソムリエコンクール決勝が日本で開催されるなど先行きの話題も充分で、成長局面はしばらく続きそうだ。
　ワイン市場動向は昨年1〜11月の果実酒課税状況（国税庁）で見ると、全体で（…）

　本格焼酎は、昨年1〜12月の課税数量（日本酒造組合中央会概数）で、3年連続の実績割れに歯止めをかけた。今年は地盤をよりしっかり固める重要な年であり、芋、麦、米、そばといった主力原料それぞれの良さを、改めてアピールしていくことが大切。けん引車だった芋焼酎トップの霧島酒造が、昨シーズンの原料芋の大幅な不作で計画出荷を余儀なくされている環境だけに、市場での攻防に関心が高まる。
　本格焼酎の課税数量は、昨年間で前年比100％の47万8499kl（約265万8000石）となり、4年ぶりに浮上した。ブームが起きて以降の推移を振り返ると、ブームが起きた03年に前年比15・9％増、04年に17・2％増をマークしたあと、05年はブーム一段落のなかで2・3％増、06年が2・6％増、07年が1・6％増と実績クリアを続け、07年のピークで（…）

　即席麺市場は昨年3月の東日本大震災により特需が発生、今年の3〜5月は数量、収益とも反動減をカバーするため、各メーカーの施策が注目される。袋麺は技術革新により価値を向上すれば、活性化することが再認識できた。「ちゃんぽん」に続いて、和風袋麺の本格的な市場形成が期待できそうだ。カップ麺も品質アップと話題づくりのアイデアが欠かせない。主原料価格の上昇が中長期的に避けられない中で、即席麺メーカーのたくましさが試されている。
　11年1〜12月のＪＡＳ受検数量（ドライタイプ）は42億9874万食、前年比4・7％増とプラス成長。カップ麺は5・3％増と引き続き順調で、袋麺が3・6％増と久々に前年実績を上回った。生タイプと非ＪＡＳを含めた総生産数量は55億809万食、4・2％増で04年以来（…）

　つゆ商戦が夏場のそうめんなどめん類向けの盛需期を前にして日増しに盛り上がりを見せている。4、5月から夏場にかけてのシーズンは低希釈ものからストレートなどの動きが中心になり、これに伴う消費頻度の高まりとも相まって需要量はいっきに上昇する。ここに生販がどのような商品提案と販促活動で勢いをつけていくか、といったところが業界として、また個々のメーカーとして本番での成否の分かれ目になる。ここ数年の流れとしてマーケットとして成熟化の域に入っていることもあって大型商材の登場を望むのは難しくなっている。今シーズンの商品展開を見ても、既存品のマイナーチェンジとも並行して塩分調整タイプ、ジュレタイプのつゆ、だしなど原材料にこだわった高質型商材などどちらかといえばすき間性の強い商品を中心に各社各様の取り組みを見せている（…）

　韓国焼酎は輸入量こそ減少に転じたものの、販売実績は引き続き堅調。カテゴリー上は甲類焼酎となるが、ユーザーからは同一に扱われない独自のポジションを確立。低価格化が続く甲類大容量とも一線を画した価格提案で数量・金額ともに底堅さを持っている。また焼肉店や韓国料理店では必須でカバー率が高い。最近は��韓流�＜uームが食の世界にも広がり、韓国料理店の増加も追い風。家庭用に向けてもさまざまな韓国食材が量販店などに並ぶようになり、関連販売での広がりは今後も期待できそうだ。
　市場規模は800万ケース台（700ml×12本）と推定される。ほとんど大手2社で二分する形で市場を形成。04年の1000万ケース弱をピークに減少に転じたが、ここ数年は販売実績ではほぼ前年同水準を維持し続けているようだ。11年1〜10月の連続式蒸留（…）

　新日本スーパーマーケット協会は、合併などで会員規模が大きく拡大するとともに、主催する「スーパーマーケット・トレードショー（ＳＭＴＳ）」も、その展示会規模を拡大してきた。一方で、スーパーマーケット業界も東日本大震災以降、これまで抱えてきた課題が一気に噴出し、少子高齢化なども現実の問題として各企業の収益に影響を与え始めている。こうした状況のなか、3日まで東京ビッグサイトで開催中のＳＭＴＳでは、多くのソリューションが提示されている。さらに、今後は協会もＳＭＴＳも規模拡大のみならず役割拡大に向けて新たな一歩を踏み出そうとしている。
　東日本大震災からの復興、市場環境の変化など大きな課題を抱えるスーパーマーケット業界だが、「それを乗り越え、ソフトランディングさせることが大切」という横山清（…）

　パスタはことしも川上から川下まで家庭用中心に活発な拡販施策で春需商戦をリード。引き続き内食シフトの消費環境で、その多様なシーンに合わせてパスタ食をプッシュ、需要喚起策を強化する。昨年は、国産が2年連続のプラス計上。加えて、輸入品は伸び足を速めて2ケタ増。トータル国内需給規模は、11年1〜11月で27万4千t強、前年同期比8・9％増。12月は固くみて2万t前後、年間では29万4千t辺りでレコード更新が見込まれる。ことしは有力国産メーカーが設備増強、輸入は円高進展もあり、続伸必至とみられ、30万t突破で需給レコード連続更新も期待。ただし、昨年は��特需�≠烽�り、この反動対策が課題。パスタ＆パスタソースで新商品投、テレビＣＭ、キャンペーン、新メニュー提案などの消費者施策と、大陳コンテスト、インストアプロモーションなど（…）

　上場チェーンストアの11年3〜11月業績を振り返ると、大半のチェーンで好調な推移となった。別表の上場チェーンストア34社のうち、22社で2ケタ営業増益を達成し、収益は大幅に改善している。これは東日本大震災以降の需要の高まりやチラシ特売の減少などが主な要因だ。しかし昨秋以降、売上高は伸び悩み、特売も復活して価格競争は激化しており、業績には企業間格差があらわれている。さらに今後は、少子高齢社会への対応などマーケットの変化に合わせた店づくり・ＭＤの展開が不可欠となる。ただ、こうした施策は高コストになりがちで、いかに経費を抑制するかが各チェーンの課題だ。この3〜11月は震災対応に追われた9カ月間となったが、その間も事業構造改革や物流センターやプロセスセンター（ＰＣ）の活用など、将来の市場環境に対応するため取り組みを（…）

　コンビニエンスストア業界はタバコの増税効果で既存店売上高が好調に推移してきたが、その効果も昨年12月から目に見えて薄れてきた。品揃えを有職主婦やシニア層も利用できる日配食品や中食の強化により、客層は拡大してきたが、今年はそれぞれのチェーンが真価を問われる実力テストの年となりそうだ。大手は出店数を拡大するが、国内の好立地も残り少なくなっている。経済成長が著しい中国、ＡＳＥＡＮ諸国の海外戦略も加速している。
　コンビニエンスストアの既存店売上高は、10年10月にタバコが増税値上げ、11年同月は一部のチェーンを除き2ケタ伸長した。11月も比較的好調に推移したが、12月はタバコの押し上げ効果がほぼ喪失、2社が前年実績を割ったほか、プラス成長を維持（…）

　12年の輸入酒市場を展望する上でのポイントは、震災で業務用需要が打撃を受ける一方、家飲み需要が増え、さらに円高でインポートコストが改善傾向にある中で、ビールメーカーでもある総合酒類メーカーが得意とする、よりドリンカブルに楽しめるＲＴＤ市場の創造に動き出している点にある。こうしたことから昨年の輸入通関実績はハイボール旋風に後押しされた輸入ウイスキーの回復など、ブランデー以外は総じてプラスに転じている。特に、ワインや輸入ビールなど多様性がある酒類カテゴリーや低アルコール・微炭酸の発泡性酒類は好調なことから、今年は総合ドリンク提案によって、日本人の嗜好を呼び起こす仕掛けが注目され、ワールドワイドな楽しさを再発見することで、さらなる市場活性化が期待できそうだ。（…）

　包装紅茶は、ティーバッグ（ＴＢ）が量販市場の5割強を占め主流だが、近年インスタントティーミックスが2ケタ増続きで、構成比も3割に達した。紅茶の主要な消費形態のひとつとして市場拡大をけん引し、茶葉輸入量は過去最高に迫る。ただ昨秋からＴＢの売れ行きが減速しており、活性化策が期待される。
　紅茶葉の輸入量は、11年1〜11月で「バルク輸入」が1万5960t、前年同期比100・8％。主に製品輸入の「3kg以下直接包装品」が2177t、97・4％で、茶葉合計1万8137t、100・3％と過去最高に近い水準で推移している。10年が1万9757t、113・6％で、過去最高の97年1万9784tに迫った。昨年11年は初の2万t台となったか注目される。ただ10月単月の茶葉輸入量が95・9％、11月が91・2％と失速しており記録更新は微妙なところ。（…）

　中四国地区の食品卸は、地場大手では関東地区と九州地区までカバーエリアとして業容を拡大する旭食品が健闘している。県単位の地域卸は殆どが大手の傘下に入った。この地域にはイズミやフジ、天満屋ストア、丸久、キョーエイ、ボランタリー組織のサンシャイン、大黒天物産が展開するＤＳ「ラ・ムー」といった元気印の組織小売も多い。マルナカ・山陽マルナカはイオングループ入りして、卸の帳合移動も目まぐるしく変わる。
　旭食品　12年3月期業績見通しは売上高3768億円（前年比1・9％増）、営業利益29億円（4・9％減）、経常利益33億円（5・6％減）の増収減益予想。「九州総合流通センター」（佐賀県鳥栖市）、群馬支店（群馬県伊勢崎市）の新設への設備投資が膨らむため減益予算。11年9月中間業績は売上高1896億67百万円（2・14％増）営業利益5億（…）