ヨーグルト市場が順調に拡大している。13年度（4〜3月）の市場成長率は前年比106〜107％ていど、市場規模は3500億円を超えそうだ。市場をけん引しているのは、ドリンクヨーグルトで、とりわけ研究・実験データで健康機能が裏打ちされているプロバイオティクスヨーグルトの伸長が際立つ。他方、プレーン、ハードヨーグルト、さらに4Ｐ（ポット）分野では小売業間の競合激化も加わり、価格下落が進行。生乳生産の減少で原料高の状況が続く中で、メーカーにとって収益構造の改善が待ったなしとなっている。価格競争からの脱却、製品の差異化に向けて、使用する乳酸菌・機能性素材に対する研究投資や研究開発も医学領域に踏み込んだハイレベルな競争になりつつある。一方では、ギリシャから世界に広がる水切りヨーグルトにより新ジャンル構築への取り組みなど新（…）

　冷凍食品の家庭用市場は“農薬混入事件”の後遺症も長引くことなく、早期に回復をみせ、春の新商品も店頭に出揃ってきた。成長を続ける冷凍パスタは一部増量、米飯は「大人」「健康」「朝食」を切り口に焼おにぎりの新商品、食卓向けの惣菜類も新技術も導入し拡充してきている。消費増税後の節約志向から弁当需要が伸びる見込みで、主要メーカーは自然解凍の弁当商材で販促を強化する。
　13年度（4〜3月）の家庭用は3％台の伸び率で着地できる見通し。上期（4〜9月）は6％増と好調、もともと下期は前年テレビで冷凍食品が多く取り上げられたことや、主要メーカーもＣＭ放映して伸長したため、伸び率は低くなると予想されていた。10月が低調だったものの、その後は改善傾向。“農薬混入事件”により1月は4〜10％減と落ち込ん（…）

　13年の国内のコーヒー総需給は45万1802ｔ、前年比4・5％増と6年ぶりに過去最高を更新した。ＣＶＳのいれたてコーヒーが大きな話題を集め、この若年層ユーザーをコーヒーファンに定着させることで業界の成長につなげたい。家庭用では1杯抽出型レギュラーコーヒー、個包装のスティックコーヒー、1杯用マシンなど個食仕様の伸長が顕著でメーカーも対応に注力している。ここにきてコーヒー生豆相場が急騰し、先行きに暗雲が立ち込める。消費の勢いを加速するメーカーの積極的なマーケティングに期待がかかる。
　コーヒー生豆国際相場（ニューヨーク市場）が2月に急騰し1ポンド当たり200セントを超えた。昨年後半は100〜120セントで推移していたが、一気に倍近くまで上昇した。最大生産国ブラジルの干ばつが伝えられ投資ファンドが介入した。ブラジルの干ばつ（…）

　乾麺商戦がいよいよスタートする。昨年の生産量は震災特需の反動で落ち込んだ12年と比べ、増産となったものの、関係者は、食の多様化による乾麺消費離れを危惧。魅力ある商品作りやメニュー提案などで消費拡大が急がれるところ。ＰＢが乾麺市場にも影響。消費税増税への対応も迫られるなかでの商戦となった。
　2013年の乾麺生産量は21万3151ｔで、前年比4・4％増。前年が、震災特需の反動や低気温、需要ピークの短期化などで生産量（20万4169ｔ）が落ち込んだ年であることを考えると、13年の増産は手離しで喜べる数字ではない。実際、乾麺業界関係者から「伸びた実感がない」といった声が聞かれるのも事実。その理由として挙げるのが、乾麺最需要期でもある夏場での落ち込みが目立つこと。8月を見ても、7・2％減（うどん）、6・4（…）

　有職主婦の増加、野菜摂取に対する意識の高まりからサラダ周り調味料が拡大基調を続けている。季節の彩りを添えたカット野菜が定着、浸透する一方、秋冬季には温野菜によるメニュー提案などドレッシング市場は昨年3〜4％成長を収め、今年もトッピング付きサラダ用粉末調味料など新しい切り口の新商品が登場、春需を盛り上げる。他方、マヨネーズは昨年半ばに実施され11月まで値上げの影響が続いたが、年末から復調に転じている。コモディティ商品という側面が強いだけに、ＰＢに押される場面もあったが、需要の維持拡大、市場活性化策はＮＢメーカーがリード。増税前の仮需が10％程度想定され、4月以降はメーカーによる需要喚起策への期待が大きい。東日本では大雪による野菜相場高も加わり、製販連携による機動的な店頭販促が展開されそうだ。

　だしの素市場は和食のユネスコ無形文化遺産の認定の追い風のなか、春商戦を迎えた。実際に認定が決まった昨年12月あたりからご飯ものメニュー全般に喚起ムードが広がりつつあり、和食の基礎調味料ともいえる位置取りにあるだしの素製品にも徐々に盛り上がりの兆しが見えつつある。この流れを的確に捉え、改めて市場での存在感を高めていこうと、味の素を筆頭に有力各社では販促強化の姿勢で構えている。さらに4月には消費税増税のハードルが待ち受けるが、直前の仮需そしてあとの反動の回避も含めてこれから2〜3カ月は中・短期見通しでも最重要局面になってきそう。
　だしの素製品は高度成長期からデフレ不況時代を通して食生活を支えてきたベース調味料ともいえる存在。その間、各つゆ製品や専用調味料など多様化進展のな（…）

　飲料業界は成熟市場と言われながら昨年も出荷数量103％程度で4年連続して過去最高を更新した。天候要因に加えて各社の積極的なマーケティングにより炭酸が続伸、緑茶飲料市場も4000億円規模を回復、水分補給の重要性が認識されスポーツ機能性飲料も見直されている。競争激化と消費者の節約志向で価格は低下傾向が続き、今年は新たな価値の提案、好調なトクホ飲料の開発・育成にいちだんと注力してくる。消費税増税に伴い自販機の価格をどの分野で引き上げ、据え置くのか、競合をにらんだ対応が注目を集める。
　当面の注目は消費税増税に伴う自販機の価格設定の問題。全国清涼飲料工業会では特措法に基いて「価格転嫁・表示カルテル」を届け出ており、自販機は構造上（…）

　本格焼酎は、今年も安定期を占う重要な局面が続く。13年は2年連続の実績確保が途切れたが、今年にどの程度の実績を残せるか注目である。4月の消費税増税を控えて、主力ブランドや重点地域のフォローに力が入るところで、対応によってブランド格差が広がるとの見方もされている。芋焼酎トップの霧島酒造は増税をはさんで消費者キャンペーンを展開。増税後の新商品を計画するメーカーもある。話題性では、昨年初登場の夏向け芋焼酎への参入が今年は広がりそう。
　本格焼酎の13年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比1・7％減の47万2221ｋｌ（約262万3000石） となり、2年連続で実績確保していたのが続かなかった。11年が前年並みで4年ぶりに実績確保したのに続き、12年は0・（…）

　ワイン市場はデイリーワインの普及を背景とした日常消費の広がりにより、13年は数量で国産ワイン105％前後、輸入ワイン107％前後、市場トータルで106％前後伸ばしたとみられる。前年の2ケタ成長からさらに伸びたことで、業界では長期的な拡大局面が継続しているものと歓迎する。今年も5％程度の順調な伸びを期待するが、消費増税の影響や、円安による低価格ワインの行方など、今後の動向を左右する難問が山積し楽観視はできない。話題のわりに飲用経験が少なく、一人当たり消費量では年3ｌに過ぎないことも長らくの課題で、今年も需要拡大に向け地道な活動が必要だ。
　【続く円安基調】昨年は円高から円安への転換期となり、1月に1ドル84円、1ユーロ111円だったのが、ワインの値上げがはじまった9月で1ドル98円、1ユーロ131円、そし（…）

　即席麺市場は��生麺風〞のノンフライ袋麺の勢いが続き、昨秋からの和風も好調に推移している。後発組もフレーバーの追加と試食販売の積極化によりブランド訴求を強化してくる。カップ麺は主力ブランドのバリエーションメニューの展開で売り上げを稼いでいる。消費増税前の仮需や4月からの反動減、賞味期限延長の問題も加わり生産や流通現場での混乱も予想される。2段階の消費増税を控え、今まで以上に商品価値の向上が求められてくる。
　東洋水産の「マルちゃん正麺」をはじめ、「日清ラ王」（袋麺）は生産能力の拡充もあり勢いが止まらない。東洋水産は11年11月の発売から昨年末で出荷累計が6億食、13年度（3月期）だけでも年間4億食の出荷を目標としている。どちらも専用生産ラインを（…）

　今シーズンのめんつゆ新商品は、パウチ入りストレートへの参入メーカーが増加、売り場の争奪戦は激しくなっている。ボトル入りストレートは盛夏の天候次第だが、上位ブランドがしっかり売り場を確保。濃縮つゆは1ｌサイズの単価が下落傾向、麺メニューだけでなく、汎用用途で需要の拡大を目指す。栄養バランスも考慮して、野菜を中心とした生鮮連動のメニュー提案も活発で、買い上げ点数増加に貢献できることを主要メーカーは訴求する。
　パウチ入りストレートつゆに永谷園とにんべんが参入。永谷園は麺事業を強化しており「煮込みラーメン」だけでなく、「そうらーめん」や「そばらーめん」、つゆ付き乾麺「お鍋ひとつで！」など品揃えを拡充してきた。今回、そうめん専用の具入りつけつゆ「まん（…）

　新日本スーパーマーケット協会（横山清会長）は、スーパーマーケット業界の地位向上に尽力するとともに、疲弊する地域の活性化に向け、食を通したソリューションを提供してきた。食市場は、昨夏以降はアベノミクス効果か景況が回復傾向にあるものの、4月には消費増税が控えている。さらに、高齢者の増加やネットの台頭など、市場の構造変化への対応を迫られている。こうしたなか、同協会が主催する「スーパーマーケット・トレードショー2014」が12日から3日間にわたり都内の東京ビッグサイト東全館で開催される。
　目前に迫った消費増税や食品・流通業界の構造的な変化など、多くの課題を抱えるスーパーマーケット業界。この難局をいかにして乗り越えるのか、横山会長に聞いた。――明るさと厳しさが入り混じった年明けとなりました。 消費増税の問題もあり、希（…）

　パスタは、国産が復調ムードで、そのけん引力でマーケットのＶ字回復が期待される。消費環境は引き続き内食シフトで、国産は家庭用中心に活発な拡販施策で春需を盛り上げる。内食は多様化、様ざまなスタイル・シーンに合わせてパスタ食をプッシュする。メニュー提案は、プロモーションの大きな柱で、新商品、レシピなどで美味しくヘルシーなパスタ作りを時短・簡単調理で啓蒙、喚起する。昨年は円安の定着で、輸入品のコストを直撃、5％増のトルコを除けば主力のイタリアをはじめ軒並み入荷減で、2ケタ近いダウン。国産は上期が低迷、下期に巻き返して若干の伸び。トータル国内需給は、2013年1〜11月で25万8千ｔ弱、前年同期比3・4％減。12月は国産が2ケタ近い増産、輸入は下期のマイナス幅継続とみて、計2万2千ｔ強。年間では28万ｔ迄で2年連続のシュリ（…）

　チェーンストアの14年2月期3〜11月業績は、別表（11面）の通りとなった。昨夏以降市場は回復傾向で、年末商戦も順調に推移。年明け以降の販売状況も堅調だ。追い風が吹くなか、各チェーンは、高齢者の増加、ネットの台頭、食品原料の高騰といった食市場の変化に対応すべく、積極的に売り場改革を進めている。嗜好品や惣菜の強化、クロスMD の拡大などに取り組むとともに、実店舗とネットなどの融合を図るオムニチャネル戦略を推進している。一方、目前に迫った消費増税に向けては売価設定や販促などで、消費者の購買行動や競合の戦術に臨機応変に対応できる体制を整えようとしている。
　長期的な視点でみると、高齢者の増加やネット販売の増加など、食市場は構造的に大きく変化している。こうしたなかで、チェーンストアを支える食品メーカーは、海外展（…）

　コンビニ7社の13年3〜11月決算は、セブン‐イレブンのみが既存店の売上高と客数で前年を上回るなど、各チェーンは苦しい戦いを強いられている。とはいえ、セブン‐イレブンを追いかけるローソン・ファミリーマートは、客数こそ前年を割っているものの、付加価値訴求型の高品質な商材を開発・提供することで客単価アップに成功。併せてセブン‐イレブン・ローソン・ミニストップなどは粗利率を改善するなど、明るい兆しも見えている。
　■セブン好調、ローソン・ファミマも差別化攻勢　セブン‐イレブン・ローソンは増収営業増益、ファミリーマート・ミニストップは増収営業減益、サークルＫサンクスは減収営業減益で着地した。セブン‐イレブンは他チェーンが軒並み客数を減らす中、前年超えを続けている。一方で、追いかける2位以下のチェーンは客単価を増やすため高付加価値（…）