16年家庭用マヨネーズは1％成長（家計調査）を収めたのに対し、野菜高騰が響き家庭用ドレッシングにとってはきびしい一年となった。マヨネーズは野菜にかける、和えるから、炒める、焼くなど調理用途への活用で「万能調味料」として存在感を高める。他方、成長商材と嘱望されるドレッシングだが、乳化、分離タイプからノンオイル、粉末トッピング・シーズニング系にチルドタイプと多品種による激しいつばぜり合いが続く。今春は果実酢系のサラダ用調味料、さらには外資系の新規参入などで話題の多い春商戦が開幕。
　マヨネーズ：16年の家庭用マヨネーズ市場は前年比99〜100％と堅調に推移した。マーケットシェアで過半を占有するキユーピーが前年実績をキープ、2位味の（…）

　和風だしの素は家庭内での常備率は依然として高いものの、料理をする機会の減少や、簡便化ニーズにより即席みそ汁やメニュー用調味料など他の代替商品に置き換わり、家庭用の市場は漸減傾向が続く。それでも「焼きあごだし」は前年の1・5倍、高齢化と健康志向により減塩タイプが2ケタ増、本格感と簡便性を両立しただしパックは高伸長している。世帯人数の減少から、内容量は「大」から「中・小」へとシフト、こだわり原料の付加価値品も好調だ。
　16年度（4〜3月）の和風だしの素市場の規模は385億〜390億円（消費者購入ベース）、1〜2％減少の見通し。家庭内の常備率は約85％と変わりがないが、消費量が減っている。料理をする機会と時間が減少していることが主因。主要用途であるみそ汁（…）

　飲料市場は昨年が前年比103％（実箱数ベース）で過去最高を更新した。近年、収益性の改善に注力し大手メーカーは概ね増益と一定の成果をあげた。今年もコスト競争力の強化、収益商材の構成比を高める営業活動、高付加価値商品の開発・育成を重点方針に据える。自販機事業ではスマホ対応といった新サービスの展開が始まった。新たな需要を創出する商品・サービスの展開が活発でさらなる市場拡大が期待される。
　飲料市場は今年1月前年比104％と好発進した。昨年11月の段階で前年を上回ることが確実なため12月の販売で無理をせず、新年度のスムーズな出足を意識したもの。12月単月は前年比99％だった。これも収益性改善の取り組みの一環とみることもできる。昨年は上場している大手飲料企業は揃って大幅増益となった。市場はこの10年（…）

　本格焼酎は、需要活性化に向けてメーカーの取り組みが広がりをみせている。味わいのトレンドとして、すっきり系への流れが強まっており、白麹、酵母、原料芋などにこだわった商品展開が増えてきている。炭酸割りで食中酒の飲み方提案も訴求力が強まり、赤芋系の人気も健在。長期熟成への関心も高まる。昨年の課税数量は微減に踏ん張り、今年も堅調な推移が期待されるところ。話題性が乏しいとされる市場の中で、チャンスの芽が確実にふくらんでいるようだ。
　本格焼酎の16年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比0・4％減の45万　本格焼酎は、需要活性化に向けてメーカーの取り組みが広がりをみせている。味わいのトレンドとして、すっきり系への流れが強まっており、白麹、（…）

　昨秋のサンヨー食品「和ラー」に続いて、3月下旬から東洋水産が「ＭＡＲＵＣＨＡＮ ＱＴＴＡ」でタテ型カップ麺に本格参入する。好調なカップ麺市場の中で最大カテゴリーであることから、流通筋からも歓迎する声が多い。減塩・低糖質など健康系も徐々に育っており、機能プラス型も登場してきた。袋麺はフライ麺が回復基調だが、ノンフライ麺の減少が続き、新たな活性化策が課題。
　カップ麺に占めるタテ型は27・3％（食数ベース）と最大規模で、ＮＢでは日清食品「カップヌードル」の独壇場。若年層のカップ麺購入率は意外と低く、彼らはタテ型またはカップ焼そばを好んで購入しているという。東洋水産の「ＱＴＴＡ」は10〜20歳代をターゲットに、パーム油にラードを加えた油で揚げたフライ麺と王道感のある濃厚スープ、（…）

　ワイン市場は、日常消費の浸透や飲用層の広がりを背景に、昨年は堅調な水準を維持したものと見られている。特に輸入ワインの増加が市場をけん引し、過去最大消費量だった15年実績とほぼ同ベースで推移した。しかし勢い鈍化の感は否めず、今年の９年連続市場拡大は黄信号と見る向きも少なからず出てきた。確実な成長には、よりワインの魅力を啓発する活動が不可欠として、各社様ざまな提案で商品に磨きをかける。
　【市場規模】ワインの市場規模は、果実酒課税数量（国税庁調べ）でみると昨年1〜10月（速報値）で29万646kl（前年比94・8％）で減少した。ワイン販売各社によると昨年は秋ごろまで市場が低迷を続けマイナス基調だったが10月以降の巻き返しで前年並み水準まで持ち直したという声が多く聞かれることから、その状況を反映したともいえる（…）

　新日本スーパーマーケット協会が主催する「第51回スーパーマーケット・トレードショーＳＭＴＳ）2017」「デリカテッセン・トレードショー（ＤＴＳ）2017」をはじめ、「第12回こだわり食品フェア2017」「外食ＦＯＯＤ・ＴＡＢＬＥ2017」を同時開催する商談展示会「ＦＯＯＤ・ＴＡＢＬＥ・in・ＪＡＰＡＮ（ＦＴＪ）2017」が、千葉・幕張メッセで15日から3日間にわたり開催される。会場移転に伴い、カテゴリーごとの会場レイアウトを採用したほか、ＷＥＢサイトで展示商品を検索できるシステムを導入するなど、来場者が効率良く会場を巡り、情報収集できる環境を整備した。また、展示内容は小売りのみならず中食、外食に及び、会場も幕張メッセ全館と広大なため、主催者は「1日ではなく、複数日かけて来場し、幅広い視点から食市場の全体像を捉えて欲しい」としている。

　麺つゆ市場における濃縮タイプは主要メーカーが夏場の麺メニュー以外の用途提案を今まで以上に強化、改めて“和風万能調味料”として訴求していく。同時に収益改善は継続して共通課題。一方でパウチ容器の具入りや和えるタイプの品揃えを拡充、マンネリ打破と個食化の流れを掴んでいる。減塩タイプも徐々に浸透、今後も成長が見込める領域。白だしは好調を維持、まだ市場規模が小さいため認知度向上と用途提案を継続する。
　濃縮タイプの1lサイズは各メーカーとも売り上げ規模が大きく主力品として販売しているものの、涼味麺用として夏の最盛期は価格訴求主体の販促になりがち。成熟市場の中で大手同士によるシェア争いも激しく、どうしても建値と実勢売価が乖離、この（…）

　パスタは、輸入トップ級銘柄のエージェント変更を春に控えて、風雲急を告げる年になりそうだ。これに絡んだ販売戦の激化は必至だ。半面、これが刺激となって市場再拡大のきっかけにならないとも限らない。業界注目度はグ〜ンとアップしている。需給スケールは、国産、輸入を合わせて2011年の29万5t弱がピークで、12年以降は27万〜28万t台のボックス圏。11年までは、大きな潜在需要を背景に、業界の全用途での多面的な需要喚起策が功を奏してきた。家庭用では、ハード面では、パスタ＆パスタソースで調理時間短縮やパッケージの進化などを訴求。ソフト面は新メニュー提案などに注力してきた。しかし、需給拡大に中々弾みがつかない。局面打開へ新たな消費喚起策が課題になっている。内外製品の同質化競争が価格にはね返る展開で、コスト競争力アップも（…）

　チューンストアの3〜11月業績は、総合スーパーでは、やや回復の兆しが見え始めたほか、スーパーマーケット各社は堅調に推移した。その後は、クリスマス商戦がけん引する形で年末商戦も盛り上がり、今年も前年末から同様の傾向が続いている。今後に向けては、大手流通グループが、新業態の開発や経営体制の刷新などでスーパー事業の立て直しを図る。一方将来の課題としては、ＨＡＣＣＰ義務化への対応があげられる。特にバックヤードの厨房で、どのような衛生管理体制を構築していくのかが大きな焦点となっている。
　イオンの16年3〜11月連結業績は、前年同期より1・1％の増収。営業利益は5・6％の増益となった。セグメント別では、スーパーマーケット・ディスカウント事業に属する（…）

　上場コンビニエンスストア4社5ブランドの16年3〜11月（第1〜3四半期）既存店売上高はセブン‐イレブン・ジャパンとファミリーマートが前年をクリアした。各社が取り組んでいる商品の高付加価値化が奏功し客単価は上昇傾向にあるものの、客数は伸び悩みが続く。人口減少の局面で顕在化している問題が働き手不足。各社は採用業務の本部による支援や、業務そのものの負担軽減といった施策で人員の確保を図る。また広義の「健康」ニーズへの対応にも注力。ドラッグストア・調剤薬局との取り組みがさらに深まっている。
　国立社会保障・人口問題研究所によると、2010年に1億2806万人だった日本の人口は、30年には1億1662万人に減少。高齢化も進行し、25年には65歳以上人口の（…）

　ティーバッグやインスタントティーなど家庭用の包装紅茶は、昨年11月初旬に急に冷え込んで以降、販売が急上昇した。テレビ情報番組で紅茶が取り上げられたことも後押しし12月もティーバッグを中心に好調だ。インスタントティーも大容量の廉価販売が姿を消し、本格的な味わいの商品を中心に上向いている。
　紅茶の茶葉輸入量は1〜11月でバルクが1万1795t、前年同期比94・2％。ティーバッグ、リーフティーなど包装紅茶は堅調だが、ドリンク向けの原料用が減少した。主に製品輸入の3kg以下直接包装品は1618t、88・1％。これら茶葉合計1万3414t、93・4％。インスタントティーは、1133t、58・2％。タイからの輸入量が前年同期間の838tから昨年は2tへ大幅に減少した。ミルクティー50Ｐなど大容量品を低価格で展開していた大手コー（…）

　今年の洋酒市場は引き続き堅調な伸びが見込まれている。ウイスキー類はハイボールブームからＴＶドラマ人気を経て、人気がいっそう加速。原酒事情は依然としてタイトだが、若者層の定着が進むなど長期的な市場形成の展望が見えてきた。今年もハイボール提案などを通じて話題を喚起し、新たなユーザー層の獲得に取り組む。リキュール類は、高い伸びを続ける低アルＲＴＤ群との共通性を活かし、多様な価値提案による新需要の創造を目指す。
　16年1〜10月の酒税課税状況（国税庁調べ）では、「ウイスキー」が前年同期比107・4％の11万9430kl、「スピリッツ等」は114・3％の45万3786klでいずれも順調。「リキュール」は100・1％の179万4214klの微増となる一方、「果実酒」は94・8％の29万646klと（…）

　東北随一の酒処・秋田県。仙台国税局管内6県の清酒課税移出数量中、3割強を占める。特に勢いがあるのが吟醸酒（純米吟醸酒含む）。13年＝2598・0kl▽14年＝3179・7kl▽15年＝3690・5kl――と伸長を続ける。秋田酒類製造「��清水 純米大吟醸」や北鹿「大吟醸 北秋田」のヒットなど、各蔵元が吟醸系を積極的に売り込んだことが奏功したようだ。一方で県全体の移出数量の6割が一般酒。人口減に直面し難しい戦いが続いており、特定名称酒シフトが急がれている。
　本醸造酒以外の特定名称酒は全国的に伸長傾向が続いているが、秋田県も好調に動いている県の一つ。吟醸酒は15年12月〜16年11月で前年比104・8％。うち純米吟醸酒は116・4％と快走、全国平均を3ポイント上回った。純米酒も102・6％とクリアした。（…）

　中四国市場で展開する有力卸・小売り、中四国に拠点などを置く酒類・食品メーカーの最新動向を追った。中国5県・四国4県の広いエリアにあって、小売り各社は差異化戦略により存在感を発揮し、卸各社は地域密着により得意先との関係強化に努めている。広島の清酒は、吟醸と純米を合わせた構成比が全国平均より高く、地元有力銘柄も特定名称酒に注力。削り節、だしの素、塩、味噌など、瀬戸内周辺の各県には有力メーカーが拠点を構えている。
　総務省のまとめによると、中四国地区の人口は、2014年から15年にかけ、10月時点での比較で、広島県を除く8県で減少し、中四国9県計では1万4000人減。人口減少率の高い県が全国的に見て多いことも中四国の地域性を特徴付けている。こうした市場（…）