春需インで、春休み真っ最中、店頭では加工食品と生鮮品とのクロスマーチャンダイジング。家庭内手作り訴求のインストアプロモーションが加速、揚げ物関連の販促シーズンインでもある。家庭での揚げ物調理は、惣菜に押され気味だが、やはり揚げ物の味わいは「揚げたて」に勝るものはないに尽きる。店頭では通年での販促にとどまらず、春は旬の食材を使う揚げ物調理をプッシュするタイミング。新たに、食油メーカーでは消費者の関心も高まる“食品ロス”対策をテーマにして、家庭内のいろいろな残った食品を利用する揚げ物料理を販促提案する。商材的にはクッキング用オイル、ころも用ミックスの出番である。オイルは、キャノーラ系などのサラダ油やオリーブ系、アマニ系など。ミック（…）

　みそ業界も他の業界同様に遅ればせながら、適価是正に向けて歩み始めた。ターニングポイントは1月14日のハナマルキの値上げ発表だ。各社難しい経営判断を迫られつつ、価格改定に動く企業は徐々に増えてきた。公式に値上げを発表していないものの、水面下で準備を進め、交渉に入っている企業もあり“動く企業”と“様子を見る企業”との二極化の様相となっている。今後、適価是正の動きは広がるのか注目だ。市場の動向としては、昨年（1〜12月）の全国みそ出荷量は38万3637t（前年比97・4％）と1万58tのマイナスで着地。コロナ禍の影響を受けて、業務用の落ち込みが激しく、家庭用でカバーするには至らず。一昨年初の40万t割れとなったが、シュリンクに歯止めを掛けられずにいる。持続（…）

　コロナ禍2年目にあたる2021年度（4〜3月）のヨーグルト市場は、内食特需の反動減が響き前年比95〜96％で着地するもようで、生産量では19年度水準にもどる。2010年代以降、市場を牽引してきたプロバイオティクスヨーグルトの10％前後のマイナス成長が大きい。機能性表示では新興ジャンル商品の登場もあったが、ヨーグルト以外で健康機能を訴求する商品群との競合もボディーブローになったようだ。現下の酪農乳業界は、生乳需給緩和を牛乳乳製品の消費拡大で乗り切るキャンペーンを推進中で、ヨーグルト拡売施策にも例年以上の熱がこもる。
　農水省・牛乳乳製品統計によると、近年のはっ酵乳（以下、ヨー（…）

　コンビニエンスストアはコロナ禍で顕著になった購買行動の変化への対応を進めている。セブン‐イレブン・ジャパンはネットコンビニの実験を行い、ローソンは宅配代行業者と組んでデリバリーサービスを拡充している。ファミリーマートは無人決済店の店舗数を増やす計画を打ち出した。社会全体で外出を控えると同時に、非接触化が進んでおり、最新のデジタル技術を活用することで新たなサービスを提供するコンビニ像を模索している。
　2021年のコンビニ全店売上高は前年比1・1％増とプラスに転じたものの、コロナ前の19年比では3・4％減と業績は回復していない。客数の前年比も2・0％減と3年連続の落ち込みが続いている。コロナ元年といえる20年にコン（…）

　21年4月〜22年1月の家庭用マーケット（冷凍調理品＋冷凍野菜）は前年比4・2％増とコロナ禍における急激な内食需要の増加により伸長した前年（20年度）を上回り好調が続いている。19年度比では20％超の増加となり、15年度以降は右肩上がりで成長が続く。21年度もこのまま約4％増で着地し、過去最高を更新する見通しだ。原材料や原油の高騰が続き昨年11月から今年の2、3月にかけて値上げが相次ぎ、「せっかく盛り上がっている市場に水を差しかねない」と心配する業界関係者も多い。広がった購入層に対して、食のオケージョン拡大につながる商品の開発や個食への対応、健康価値訴求、ミールキットなどの取組みがカギになってきそうだ。

　国内の21年コーヒー総消費量は生豆換算で42万3700t、前年比98・4％となり、3年連続で前年を下回った。業務用が前年の3割減から回復せず、家庭用は堅調だったものの業務用の減少をカバーするには至らなかった。コーヒー生豆国際相場が1ポンド当たり200セント超で高止まりし、エネルギー・資材のコスト増などコーヒー企業の収益は厳しく、昨秋から年明けにかけて製品の値上げを実施した。家庭用の販売はここまで大きな影響が出ていないが、食料品をはじめとした値上げが広範囲にわたり、景気悪化の影響がコーヒー消費にどうでるか。今春はレギュラーコーヒー、インスタントとも好調なパーソナルサイズを引き続き伸ばすことに加え、中容量袋入りを中心に、製品改訂に伴って品質訴求を強（…）

　低アルコールRTD市場は、22年で前年比108％の2億9600万ケース（250ml換算）規模に拡大すると予想され、15年連続成長が見込まれている。21年実績は同107％の2億7451万ケースと推計、過去最大規模となった。2ケタ伸長ペースは鈍ったが、大きなボリュームで成長を続けるニーズの強さは酒類カテゴリーの中で突出。今年も積極的な商品施策で多様なニーズを捉え、主力ブランドの強化、高付加価値・こだわり訴求による新需要創造に取り組む。コロナ下の健康意識の高まりで、ノンアルRTDのカテゴリーも成長が著しい。
　有力メーカーの今年の商品施策をみると、主力ブランドのリニューアルが活発。サントリースピリッツは「―196℃ストロングゼロ」「こだわり酒（…）

　2022年春夏乾麺商戦は、内食率の伸長・定着化を背景に、メニュー・調理・食べ方の提案をより拡充することで、一層の消費喚起に期待。軸となるそうめん・ひやむぎでの早い仕掛けと売り場構築をはじめ、通年で伸びが見られるようになったそばの露出をよりアップ、茹でて美味しい・食べて美味しいとしてうどんも提案。乾麺全体の生産量は2019年〜21年にかけた直近3カ年で2・4％増。今春は新価格の浸透にも注力。そうめん発祥の奈良県三輪では恒例の卜定祭を感染拡大を防止しながら開催。播州10事業者は輸出拡大を目指す取り組みを本格化させる。
　コロナ禍の在宅拡大で内食率がアップ。なかでも昼食・夕食機会の増加（…）

　家庭用マヨネーズ・ドレッシング市場は大きな転換期をむかえている。昨年7月のマヨネーズの値上げは、円滑に新価格への移行が進んだ。今年3月には2度目となるマヨネーズの価格改定に加え、ドレッシングも値上げとなるが、こちらも取引先の理解は進んでおり、早期に実勢化するものとみられる。価格改定が比較的順調に流通や消費者に受け入れられた背景には、コロナによる店頭販促の変化や内食需要の高まりがある。しかし、要因はそれだけではない。小売りの現場からは、価格や買い物、さらに食や社会そのものへの消費者の意識の変化を指摘する声が聞こえてくる。こうした変化に対応するには、商品開発、店頭の展開や販促、デジタルを含めた販売チャネルとコミュニケーション、健康など（…）

　和風だしの素市場（家庭用）は19年度が微増と久々に前年を上回り、20年度は新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い巣ごもり需要を背景に購入率や購入金額が拡大、市場規模も383億円（消費者購入金額ベース）、前年比5・2％増と膨らんだ。21年度は反動減となっているものの、19年度比では2〜3％伸長しているもようだ。今後も使用メニューとして圧倒的に多い「手作りみそ汁」の食卓出現頻度がカギとなるが、同時に野菜やたんぱく質摂取、減塩などのレシピ提案も重要だ。だしパックはだしの素との使い分けと、新規ユーザーの獲得に向けた購買意欲の刺激策が必要になってくる。
　和風だしの素は、もともと若年夫婦世帯でも購入率と常備率は高い（…）

　コロナ下で、その最前線に日々立ち続けているスーパーマーケット従業員の働く環境の整備や、値上げ対応やデフレからの脱却、そして賃上げなど、多くの課題を抱えるスーパーマーケット産業。さらに、社会や地球環境などの課題への対応も求められている。全国スーパーマーケット協会は16日から18日まで千葉・幕張メッセで「第56回スーパーマーケット・トレードショー」「デリカテッセン・トレードショー2022」を開催し、それらの課題にソリューションを提示した。
　長期化するコロナの影響や、原料価格の高騰による相次ぐ値上げの影響などについて、横山清・全国スーパーマーケット協会会長に聞いた。――コロナの影響をどのようにみていますか。（…）

　飲料市場は、21年が前年比100％の微増に終わった。ただ新型コロナ感染拡大が落ち着いて人出が回復傾向にあった10〜12月の販売は好調で、アフター・コロナには市場が回復する手応えを得た。コロナ禍を経て変化する消費者ニーズへの対応が求められる。ただ先行きは不透明で、並行して収益基盤の強化に取り組む。カテゴリーでは無糖炭酸水、小型PETコーヒーが続伸、健康意識が高まる中、健康機能の商品に注力する。抹茶ラテや植物性ミルクなど新たな領域が注目される一方でPETボトルのボトルtoボトルリサイクルの取り組みが加速している。
　昨秋、緊急事態宣言やまん防などが解除され、飲料販売が10月105％前後、11月と12月は103％前後と上向いた。夏の天候不順などによる減少をカバーし21年は微増の100％まで戻した。それでもコロナ前の19年水準を7％前後（…）

　本格焼酎は、業務用の回復基調がオミクロン株の急拡大によるまん延防止等重点措置で、再び先行き不透明となる中で、家飲みの活性化が引き続いての重点取り組みとなる。健康意識の高まりを捉えた「本格焼酎は糖質ゼロ・プリン体ゼロ」といった訴求を強め、炭酸割りや香りなどの提案で、若年層中心に新たな飲酒層の開拓を進めたい。コロナ禍からの回復が顕著な輸出にもさらに力を入れたいところである。懸念材料はサツマイモの基腐病。大幅な収量減が続くと商品供給への影響も避けられず、今年の収穫が気掛かりだ。
　本格焼酎の課税数量は、国税庁確数でコロナ前の19年1〜12月が前年比3・9％減で、12年の5年ぶり実績クリアのあと7年連続減少。コロナ禍の20年は（…）

　即席麺は6月から、3年ぶりの価格改定が決まった。新価格の早期定着が課題となるが、新しい特売価格の設定が難しい。一方で新規ユーザー層を獲得するための付加価値商品の開発と新たな食シーン開拓に向けた提案も活発だ。基幹ブランドはバリエーション展開と、購買意欲を刺激するプロモーションを主要メーカーが投入する。21年度は前年の需要急増による反動減はあるものの、下期からは順調に盛り返している。
　最大手の日清食品が2月3日、即席麺（袋、カップ）を6月1日出荷分からメーカー希望小売価格の5〜12％値上げすると発表した。麺の主原料である小麦の価格が大幅に高騰していることに加え、包材をはじめとする資材価格やエネ（…）

　ワイン市場は、新型コロナ禍の中で消費者ニーズの変化が大きくあらわれ、それぞれに対応した需要の取り込みに重点が置かれている。家飲みで若年層の間口が拡大していることから、より気軽に楽しめる缶ワインに関心が高まり、ノンアルコールの需要増にワインも選択肢として食い込む取り組みが広がる。家飲みで酸化防止剤無添加などの国産カジュアルワインや輸入デイリーワインが定着する一方、上位クラスの高品質ワインが増えており、オーガニックワインへの関心も高まっている。新需要創造とワインの魅力発信強化が、より求められる市場環境である。
　ワイン市場は新型コロナの影響が大きく、とりわけ業務用は長き（…）