はちみつ市場はここ数年、例を見ないほど好況に湧いている。テーブルハネーの動きが活発化しており、昨年後半から今年にかけての出荷は前年同期比120〜150％の伸びをみせている。特に小容量タイプの動きが良いとのこと。「生産が追い付かず、工場はフル稼働している」と話すメーカーも少なくない。その要因は“テレビで健康効果について取り上げられる回数が増えた”“ヨーグルト・グラノーラ市場拡大により使用頻度が上がった”“はちみつの効能に関する書籍が売れている”など諸説ある。テレビでは咳止め・疲労回復・抗菌・美肌効果といった効能の紹介や、はちみつと大根、ヨーグルトを組み合わせた便秘改善レシピなど多彩な活用術を紹介、広く消費者に浸透した様子。「ブームは今年いっぱい続くだろう」とみる向きもあり、今後の動きに注目が集まる。

　パスタは、2011年に国内需給30万t寸前に迫ったが、ここがピーク。それから4年が経過したが、取り巻く環境が大きく変わる中で冴えない状況が続いてきた。昨年の国内マーケットは約27万6000tで、ほぼ5年前のレベル。特に、国産は大手の海外シフトで約14万5000t、一気に15年前の水準に後退。スパゲッティは4年振りに年間で輸入が国産を上回った。しかし、輸入も円安進行などの影響があり、伸びなかった。ことしも為替は流動的だが、パスタトータルでも1〜2月は輸入が国内需給過半数で推移、この流れは先行き加速するとみられる。もっとも、需要面は家庭用、業務用、加工用のいずれの分野でも底堅く、根強い商材力をキープする。消費拡大は、消費人口、1食当たりの摂取量、摂食頻度を増やすことが3大テーマで局面打開へ全力投球。パスタ大手は内食盛（…）

　中四国地区チェーンストアは今期、客数増や既存店活性化などに一層注力。人口減や異業態の進出などといった市場環境の変化にも対応しながら、地域一番店を目指した取り組みを意欲的に推進している。
　中国経済産業局がまとめた2015年1〜12月の中国5県（ 広島・岡山・山口・島根・鳥取）のスーパーマーケット販売総額は約7145億24百万円。14年と比較して、全店ベースで1・5％増、既存店ベースでも0・2％増と、共に伸長。特に既存店ベースでは、統計にある1996年以降、初めて前年を上回ったもよう。15年の販売状況について中国経産局は「年間を通して相場高の影響により、精肉や野菜の売り上げが良く、話題商品となったエゴマ油などの高単価商品にも良い動きが見られたほか、バイキング形式の惣菜も（…）

　この1年、家庭用ジャム市場は概ね前年並みないし微減で推移、長期にわたる停滞からの脱却、市場活性化の方策が強く求められる。日本ジャム工業組合による「ジャムの日」（4月20日）制定を機に、業界を挙げてジャムの魅力を年間を通じ多面的に訴えていく。商品施策では低糖度ジャム主流は動かないが、一方では砂糖不使用の果実スプレッドが急成長をみせるなど、さらなる低糖度化という流れが進行しそうだ。
　総務省・家計調査によると、15年の一世帯当たりジャム購入量は1222g（前年比94・6％）、支出金額1275円（98・8％）。14年の消費増税前後の変動要素、支出金額には消費税が含まれている点を勘案しなければならないが、支出額でも前年を若干下回っている。上位メーカーでは15年の家庭用ジャム市場は前年と比べ、微減との見方が（…）

　アイスクリームの15年度メーカー出荷額（4〜3月）は4630億円前後、前年比106％と推計され、3年連続で過去最高を更新した。昨春の値上げにもかかわらず物量ベースで前年を上回り、旺盛な需要を示した。シニア層のアイス購入金額が伸びるなど、大人の嗜好を満足させる商品開発が市場拡大をけん引する。春夏はカップアイスや本格チョコレートアイスバーが激戦区となる。
　15年度（4〜3月）アイスクリーム市場は、春の値上げ対策として積極的な商品投入やプロモーション・広告宣伝など需要喚起に努めたことが奏功し、物量ベースで101〜102％と前年を上回った。値上げによる単価アップが加わり前年比106％となった。夏も8月初旬まで猛暑となり、12月にはテレビ番組で冬のアイスが取り上げられた（…）

　コメ価格は、昨秋より相場が上昇傾向にある。平成28年産米についても「2年連続のコメ価格上昇は避けられない」というのが、業界関係者の共通認識だ。要因は、政府が積極推進する“主食用米から飼料用米への転作”で、特にＢ銘柄を中心に需給がタイトになっている。一方で、川下への“値上げ”は進まず米穀卸の収益を圧迫する。また、2年後には減反制度が廃止されるが「食管法改正以来の衝撃的な出来事になる」という指摘もあり、コメ市場に大きな変化の波が刻一刻と押し寄せている。
　政府が閣議決定した「新食料・農業・農村基本計画」では、飼料用米の生産拡大を明記するとともに、飼料用米の生産努力目標を110万tとしている。飼料用米の販売価格は10aあたり2〜3万円。これは、主食用米の1／10程度にあたる。これでは農家は（…）

　清酒に対する関心が高まる環境下で、「吟醸」「純米」「4合瓶」の三つのキーワードが、より明確になってきている。吟醸酒と純米酒の拡大傾向はここ5年続いており、従来からの地酒人気の一方で、大手の商品開発による高品質酒をリーズナブルにというニーズが強まる。容器はオンテーブルにも映える4合（720ml）瓶、トライアルユースを促しやすいといった側面もある。総需要としては、清酒の日常飲酒を広げるために、普通酒の存在感を改めてアピールすることが欠かせない。輸出も重要だが、國酒としての国内需要をいま一度、しっかり見つめていきたい。
　清酒の課税数量は、15年1〜12月の国税庁確数で前年比2・0％減（約308万4000石）。11年に16年ぶりに実績クリアのあと4年連続で下がった。会計年度（ＦＹ）の4〜（…）

　15年度（4〜3月）の家庭用マーガリン市場は、1割強の縮小を余儀なくされた。昨年6〜7月の的確性を欠いた一連のトランス脂肪酸報道によるダメージが大きく、影響が一巡することし7月からの再浮上をめざす。上位有力メーカーはそれぞれ春需喚起策を講じ、この1年とくに苦戦を強いられたプレーン、ヘルシー分野のテコ入れ、さらにバター代替、調理にも使えるバターフレーバー系商品の消費拡大に拍車がかかる。若者の高い朝食欠食率が取りざたされる中、朝食応援キャンペーンによるマーガリン・スプレッド活用術の広がりも注目されるところ。
　15年度（4〜3月）の家庭用マーガリン類の市場規模は前年に比べ1割強縮小したもよう。昨年6〜7月のトランス脂肪酸関連報道の影響、タイトなバター需給が緩和され（…）

　ビール市場活性化に向けた各社の取り組みが、今年はいっそう熱を帯びている。ビール類総市場の減少が続くが、“プレミアム”を先駆けとした需要喚起でビールに勢いがつき、昨年は前年比0・1％増とわずかながら19年ぶりにプラスに転じた。今年も消費者のビールに対する関心は高く、酒税一本化を控えての思惑も一致して、各社はビール提案を活発化させている。またクラフトビールや地ビール、ベルギービールなどの“スペシャリティビール”市場も引き続き活況。大手のスーパープレミアムビール育成もいっそう進んでおり、ビールの本格的な復権に期待が高まる。
　《プレミアムビール重点》国内ビール類市場が前年比1％減と見込まれるなか、各社ともビールに重点を置いた戦略を進めている。引き続き注目のプレミアムビール（…）

　缶詰市場は「缶つま」などのグルメ缶詰が店頭に浸透、一巡したこともあり成長率は鈍化したものの、楽しさ・驚きなど新たな価値を提供し、小売り側には単価アップと粗利改善に貢献している。ツナ缶詰は原料魚価が安定、青魚は不漁による魚価高騰と逆風が吹き続けている。びん詰めは鮭だけでなく、たらこや鶏肉など原料の多様化により、需要の拡大を図る。
　国分グループ本社の「Ｋ＆Ｋ缶つま」が今春新商品を加え、現在発売しているものだけで100品目を超えた。新シリーズ「缶つまホルモン」（450〜800円）は原料確保が難しかったが、調達ルートを開拓し今回商品化できた。「豚モツ味噌煮込み」と直火焼の「鶏ハラミ」「牛マルチョウ」「牛サガリ」と部位別に4品目。今秋、品揃えを拡充する計画。（…）

　乾物は、日本を代表する伝統食品であり、近年では、素材の味が楽しめることや栄養価が高いこと、保存性に秀でることなどの特徴により、流通、さらにその先の消費者から注目を集めつつある。一方で、天候不順や担い手の減少などによる生産量の落ち込みとそのための相場高が、昨年から今年にかけ、一部乾物で現われており、対応が迫られる。ここでは、海苔、千切大根、干瓢の直近状況を見る。
　まもなく2015‐2016年シーズンを終える海苔生産。3月中旬時点で前シーズンの約9割となる62億枚近く。着地見通しは75億枚前後との見通しがささやかれている。仮にそうだとすれば、前シーズンの約81億枚を6億枚ほど下回ることになる。こうした減産傾向により、相場も高騰。3月中旬時点で約10％増で推移している。海苔生産量は13‐14年（…）

　ふりかけ市場は安定した需要が続き、昨年は直詰タイプやソフトタイプが好調でプラス成長。家庭でのコメ購入量が減少する中で、弁当需要が底支えしている。大人向けの高付加価値、高単価商品も順調だ。最需要期となる春は今年も花見や行楽、新入学などの店頭販促が活発化している。お茶漬けの素は横ばいから微減傾向だが、永谷園がトッピング提案や「お茶漬けの日」（5月17日）に向けたイベントで消費を刺激する。
　15年1〜12月のふりかけ市場は0・2％増（消費者購入金額ベース）の微増、16年1〜2月は3・4％増と上昇している。15年のサブカテゴリー別では構成比の大きな直詰タイプが2・6％増、ウェットタイプが5・9％増、キャラクターの勢いが鈍ったミニパックは微減、おむすび用途の混ぜ込みタイプは約5％減。今年に入ってもキャラクター以外は前（…）

　生鮮品と連動する揚げ物テーマのプロモーションが、店頭で活発化してきた。食用油、衣用ミックスの出番だ。汎用タイプのキャノーラ油、衣吸油低減型オイル、オリーブ系やアマニ系の調理用ブレンドオイル、ミックスではから揚げ粉、天ぷら粉などが、調味料等関連品との大陳や生鮮売り場とのクロスマーチャンダイジングを展開。生鮮連動では、主婦に強力にアピールするメニュー提案型が中心。��から揚げ〞は、経済性等で見直されてこのところ堅調、製販ともに家庭内手作りをプッシュする。揚げ用油＆衣用ミックスは健康面、簡便性等の消費者ニーズにも対応。
　食用油、小麦粉ミックス業界は、3〜6月に店頭の「揚げ物フェア」等を全国展開、末端の消費を強力に喚起する。揚げ物関連インストアプロモーションは、キャノーラ油（…）

　味噌の消費は春需期本番を迎えて徐々に活気づいてきた。1月の全国出荷量は0・1％の微増ながら前年確保のスタートを切っており、2月もメーカー個々にはやや格差は生じているようだが、ほぼ前年ラインを確保できたもよう。3月も序盤はまずまずとの声が多いようで、今年は1、2月から3月にかけて上々の立ち上がりといえる状況にある。これは、昨年来の業界の流れともいえる「無添加・減塩」が引き続き勢いを保っていること、そしてこれに伴うメーカーの活発な商品展開、それに伴う販促活動が売り場の活性化につながっている面も大きい。ただし、ここへきて流通筋の間では、無添加・減塩一辺倒の商品施策はそろそろ無理が来ている、カテゴリーとして取捨選択の局面に差し掛かっているーーといった指摘も増えはじめており、こんご、秋冬商戦からそのあとを見据えた新たな（…）

　コンビニエンスストア9社の全店売上高は昨年、10兆円の大台をクリア。既存店ベースでも前年比0.9％増の約9兆3000億円と堅調に推移した。中でもセブン- イレブン・ジャパンは16年2月まで43カ月連続で前年同月をクリアし先頭をひた走る。追いかける2位以下では、ファミリーマートとユニーグループ・ホールディングスが経営統合に関する契約を前倒しで締結。一気にセブンと比肩する国内1万8000店舗に踊り出る。
　1位を独走するセブン‐イレブン・ジャパンは日販70万円の壁を突破（ＰＯＳＡカードやオムニセブンの売り上げも含む）。井阪隆一社長は「これは（瞬間的なものではなく）“巡航”スピードだ」と自信を見せる。一方で鈴木敏文セブン＆アイ・ホールディングス会長兼ＣＥＯは17日の同社入社式で「いま最も勢いがあるコンビニの歴史は40数年。これ（…）