冷凍食品市場は家庭用で弁当用、米飯、麺類、総菜などほとんどのカテゴリーが好調で、業務用はスーパー総菜向けを中心に伸長を続けている。今春は弁当用では自然解凍、米飯は主婦やシニア層を狙った2〜3袋入り個食タイプ、パスタは需要層の拡大に対応した大盛りや生パスタなど、新たな購入層の獲得とライトユーザーを囲い込む戦略。震災で被災した工場の製品復活は明るい材料。成長カテゴリーのコーナー展開、テーマを設け関連陳列した店頭販促など、非価格軸での提案も活発化している。
　一昨年後半から冷凍食品がテレビ番組で紹介される機会が増え、冷凍食品売り場への立ち寄り率がアップ、家庭用市場は順調に拡大してきた。震災後は新たに、または数年ぶりに購入・食経験した消費者が価値を再認識、リピート客も増えた。備蓄用も（…）

　11年のコーヒー総輸入量は45万2672t、前年比101・8％で過去2位を記録した。一方で生豆の港湾在庫が過去最高水準の4カ月分まで膨み、在庫を差し引いた総需給は生豆換算で42万5744t、前年比96・7％。製品値上げと震災が響いて前年を下回った。コーヒー国際相場が依然として高値圏にあり、国内コーヒー業界全体で400億円近いコスト増となった。メーカーには収益構造の変革が求められ、スティックコーヒーや1杯抽出型レギュラーコーヒーなど「1杯当たりの付加価値を高める」戦略を鮮明に打ち出す。
　コーヒー原料相場の高騰により昨年3〜4月に家庭用レギュラーコーヒー、インスタントコーヒーの値上げや減量を実施し、さらに東日本大震災が重なったことが響いた。秋以降は厳しい寒さもあって上向いており、金額ベースではレギュラー、インスタントとも（…）

　今年の乾麺は、本来の経済性と内食化を追い風にいっそうの消費力の推進をめざす。昨年は、東日本大震災後の3月、買い置き需要で前年を大きく伸長。乾麺の保存性など、その良さが改めて着目された。その後、手延最大ブランド「揖保乃糸」は例年より早い夏到来を背景に過去最高の出荷を見せるなど好調。が、機械麺は、震災後の急増で家庭内在庫が消化されていないのか、4月以降は低調。今シーズンこそ、食シーンでの頻度アップ、そのための商品開発、他業種とのコラボを含めたメニュー提案等で盛り上げたいところ。
　震災後の機械麺。企業による差はあるものの、そうめんやうどん中心に3月は大幅な伸び。このまま続けば「生産計画に支障」との懸念もでたほどだが、4月以降は低調（…）

　昨年の家庭用マヨネーズ・ドレッシング市場は、マヨネーズが微減ないし横ばいに対しドレッシングが伸長、トータルで微増となった模様。総務省・家計調査によると、1世帯当たり購入額はマヨネーズ前年比96・7％（数量97・7％）、ドレッシング同104・9％（同104・1％）、トータル101・3％（同100・3％）。大震災で一部商品の供給に影響のあったドレッシングが5月以降復調、秋以降も好調に推移した。シリコンスチーマなどによる新しい加熱調理メニューでの需要喚起策も奏功したようだ。
　11年の家庭用マヨネーズ市場は、消費者購入ベースで590億円、前年比99％と微減、数量ベースでほぼ横ばいで推移。大震災後は販促抑制で一時価格は締まった面もあったが、夏場以降、特売頻度が戻るにつれ特売実勢価格も以前の水準に戻った（…）

　だしの素市場は、ここ2〜3年にわたり安定した動きを見せている。量的には微増ペースながら実績確保の堅実さで、折からの課題である低価格化の流れにもストップ感が強まっているところも注目される。量販の動きも昨秋あたりまでほぼ前年ペースから微増といった向きが増えており、4〜3月ベースでは何とか実績確保の見通しが強まった。やはりデフレ不況の浸透下にあってこの商品の使いやすさと経済性が受け入れられるとともに、内食化も後押ししている。環境的な流れは今後も変わらず、今年も実績確保ペースを維持していける見通しにあり、ここからのプラスオンは有力メーカーの販促活動とも大きくかかわってきそうだ。
　だしの素製品は、長期にわたり続いた低価格化の流れにストップがかかった模様（…）

　飲料市場は昨年、前年比101％と過去最高を更新した。震災と前年の猛暑を考慮すれば大健闘だが、ミネラルウォーターが120％と伸びたもので、他のカテゴリーは概ね前年を下回った。今年の市場見通しは98％前後だが、メーカーはいずれも売上げ拡大の計画を立て、シェア奪還を掲げる。需要を創出する新商品も多い。
　コカ・コーラシステムがほぼ100％。サントリー食品インターナショナルが3億8200万ケース、102％。伊藤園は1億9630万ケース、102％。アサヒ飲料が1億7275万ケース、109％で4位に浮上。キリンビバレッジは1億7024万ケース、99％。大塚グループ6627万ケース、100％。震災で工場が被災したことに加え、多くのメーカーが自動倉庫の故障のため、生産ペースを落とさざるを得ない事態となった。さらに包材、原料の調達難や（…）

　ワイン総市場はデイリーワインを中心とした消費が続いており、今年も2〜3％増の拡大が期待されている。11年は東日本大震災の影響があったものの、比較的早いうちから市場は回復に転じ、年間では数量ベースで前年比5〜6％増となったと見られるだけに、市場拡大傾向は確かなものと自信を深める。なかでも国産・輸入ともに低価格デイリーワインを中心に消費拡大が進んでおり、特に家庭用市場は好調。家庭内での日常消費拡大は今後ワイン市場が成長する上での土台部分となるものでもあり、各社とも提案を強めている。来年には世界最優秀ソムリエコンクール決勝が日本で開催されるなど先行きの話題も充分で、成長局面はしばらく続きそうだ。
　ワイン市場動向は昨年1〜11月の果実酒課税状況（国税庁）で見ると、全体で（…）

　本格焼酎は、昨年1〜12月の課税数量（日本酒造組合中央会概数）で、3年連続の実績割れに歯止めをかけた。今年は地盤をよりしっかり固める重要な年であり、芋、麦、米、そばといった主力原料それぞれの良さを、改めてアピールしていくことが大切。けん引車だった芋焼酎トップの霧島酒造が、昨シーズンの原料芋の大幅な不作で計画出荷を余儀なくされている環境だけに、市場での攻防に関心が高まる。
　本格焼酎の課税数量は、昨年間で前年比100％の47万8499kl（約265万8000石）となり、4年ぶりに浮上した。ブームが起きて以降の推移を振り返ると、ブームが起きた03年に前年比15・9％増、04年に17・2％増をマークしたあと、05年はブーム一段落のなかで2・3％増、06年が2・6％増、07年が1・6％増と実績クリアを続け、07年のピークで（…）

　即席麺市場は昨年3月の東日本大震災により特需が発生、今年の3〜5月は数量、収益とも反動減をカバーするため、各メーカーの施策が注目される。袋麺は技術革新により価値を向上すれば、活性化することが再認識できた。「ちゃんぽん」に続いて、和風袋麺の本格的な市場形成が期待できそうだ。カップ麺も品質アップと話題づくりのアイデアが欠かせない。主原料価格の上昇が中長期的に避けられない中で、即席麺メーカーのたくましさが試されている。
　11年1〜12月のＪＡＳ受検数量（ドライタイプ）は42億9874万食、前年比4・7％増とプラス成長。カップ麺は5・3％増と引き続き順調で、袋麺が3・6％増と久々に前年実績を上回った。生タイプと非ＪＡＳを含めた総生産数量は55億809万食、4・2％増で04年以来（…）

　つゆ商戦が夏場のそうめんなどめん類向けの盛需期を前にして日増しに盛り上がりを見せている。4、5月から夏場にかけてのシーズンは低希釈ものからストレートなどの動きが中心になり、これに伴う消費頻度の高まりとも相まって需要量はいっきに上昇する。ここに生販がどのような商品提案と販促活動で勢いをつけていくか、といったところが業界として、また個々のメーカーとして本番での成否の分かれ目になる。ここ数年の流れとしてマーケットとして成熟化の域に入っていることもあって大型商材の登場を望むのは難しくなっている。今シーズンの商品展開を見ても、既存品のマイナーチェンジとも並行して塩分調整タイプ、ジュレタイプのつゆ、だしなど原材料にこだわった高質型商材などどちらかといえばすき間性の強い商品を中心に各社各様の取り組みを見せている（…）

　韓国焼酎は輸入量こそ減少に転じたものの、販売実績は引き続き堅調。カテゴリー上は甲類焼酎となるが、ユーザーからは同一に扱われない独自のポジションを確立。低価格化が続く甲類大容量とも一線を画した価格提案で数量・金額ともに底堅さを持っている。また焼肉店や韓国料理店では必須でカバー率が高い。最近は��韓流�＜uームが食の世界にも広がり、韓国料理店の増加も追い風。家庭用に向けてもさまざまな韓国食材が量販店などに並ぶようになり、関連販売での広がりは今後も期待できそうだ。
　市場規模は800万ケース台（700ml×12本）と推定される。ほとんど大手2社で二分する形で市場を形成。04年の1000万ケース弱をピークに減少に転じたが、ここ数年は販売実績ではほぼ前年同水準を維持し続けているようだ。11年1〜10月の連続式蒸留（…）

　新日本スーパーマーケット協会は、合併などで会員規模が大きく拡大するとともに、主催する「スーパーマーケット・トレードショー（ＳＭＴＳ）」も、その展示会規模を拡大してきた。一方で、スーパーマーケット業界も東日本大震災以降、これまで抱えてきた課題が一気に噴出し、少子高齢化なども現実の問題として各企業の収益に影響を与え始めている。こうした状況のなか、3日まで東京ビッグサイトで開催中のＳＭＴＳでは、多くのソリューションが提示されている。さらに、今後は協会もＳＭＴＳも規模拡大のみならず役割拡大に向けて新たな一歩を踏み出そうとしている。
　東日本大震災からの復興、市場環境の変化など大きな課題を抱えるスーパーマーケット業界だが、「それを乗り越え、ソフトランディングさせることが大切」という横山清（…）

　パスタはことしも川上から川下まで家庭用中心に活発な拡販施策で春需商戦をリード。引き続き内食シフトの消費環境で、その多様なシーンに合わせてパスタ食をプッシュ、需要喚起策を強化する。昨年は、国産が2年連続のプラス計上。加えて、輸入品は伸び足を速めて2ケタ増。トータル国内需給規模は、11年1〜11月で27万4千t強、前年同期比8・9％増。12月は固くみて2万t前後、年間では29万4千t辺りでレコード更新が見込まれる。ことしは有力国産メーカーが設備増強、輸入は円高進展もあり、続伸必至とみられ、30万t突破で需給レコード連続更新も期待。ただし、昨年は��特需�≠烽�り、この反動対策が課題。パスタ＆パスタソースで新商品投、テレビＣＭ、キャンペーン、新メニュー提案などの消費者施策と、大陳コンテスト、インストアプロモーションなど（…）

　上場チェーンストアの11年3〜11月業績を振り返ると、大半のチェーンで好調な推移となった。別表の上場チェーンストア34社のうち、22社で2ケタ営業増益を達成し、収益は大幅に改善している。これは東日本大震災以降の需要の高まりやチラシ特売の減少などが主な要因だ。しかし昨秋以降、売上高は伸び悩み、特売も復活して価格競争は激化しており、業績には企業間格差があらわれている。さらに今後は、少子高齢社会への対応などマーケットの変化に合わせた店づくり・ＭＤの展開が不可欠となる。ただ、こうした施策は高コストになりがちで、いかに経費を抑制するかが各チェーンの課題だ。この3〜11月は震災対応に追われた9カ月間となったが、その間も事業構造改革や物流センターやプロセスセンター（ＰＣ）の活用など、将来の市場環境に対応するため取り組みを（…）

　コンビニエンスストア業界はタバコの増税効果で既存店売上高が好調に推移してきたが、その効果も昨年12月から目に見えて薄れてきた。品揃えを有職主婦やシニア層も利用できる日配食品や中食の強化により、客層は拡大してきたが、今年はそれぞれのチェーンが真価を問われる実力テストの年となりそうだ。大手は出店数を拡大するが、国内の好立地も残り少なくなっている。経済成長が著しい中国、ＡＳＥＡＮ諸国の海外戦略も加速している。
　コンビニエンスストアの既存店売上高は、10年10月にタバコが増税値上げ、11年同月は一部のチェーンを除き2ケタ伸長した。11月も比較的好調に推移したが、12月はタバコの押し上げ効果がほぼ喪失、2社が前年実績を割ったほか、プラス成長を維持（…）