21年4月〜22年1月の家庭用マーケット（冷凍調理品＋冷凍野菜）は前年比4・2％増とコロナ禍における急激な内食需要の増加により伸長した前年（20年度）を上回り好調が続いている。19年度比では20％超の増加となり、15年度以降は右肩上がりで成長が続く。21年度もこのまま約4％増で着地し、過去最高を更新する見通しだ。原材料や原油の高騰が続き昨年11月から今年の2、3月にかけて値上げが相次ぎ、「せっかく盛り上がっている市場に水を差しかねない」と心配する業界関係者も多い。広がった購入層に対して、食のオケージョン拡大につながる商品の開発や個食への対応、健康価値訴求、ミールキットなどの取組みがカギになってきそうだ。

　国内の21年コーヒー総消費量は生豆換算で42万3700t、前年比98・4％となり、3年連続で前年を下回った。業務用が前年の3割減から回復せず、家庭用は堅調だったものの業務用の減少をカバーするには至らなかった。コーヒー生豆国際相場が1ポンド当たり200セント超で高止まりし、エネルギー・資材のコスト増などコーヒー企業の収益は厳しく、昨秋から年明けにかけて製品の値上げを実施した。家庭用の販売はここまで大きな影響が出ていないが、食料品をはじめとした値上げが広範囲にわたり、景気悪化の影響がコーヒー消費にどうでるか。今春はレギュラーコーヒー、インスタントとも好調なパーソナルサイズを引き続き伸ばすことに加え、中容量袋入りを中心に、製品改訂に伴って品質訴求を強（…）

　低アルコールRTD市場は、22年で前年比108％の2億9600万ケース（250ml換算）規模に拡大すると予想され、15年連続成長が見込まれている。21年実績は同107％の2億7451万ケースと推計、過去最大規模となった。2ケタ伸長ペースは鈍ったが、大きなボリュームで成長を続けるニーズの強さは酒類カテゴリーの中で突出。今年も積極的な商品施策で多様なニーズを捉え、主力ブランドの強化、高付加価値・こだわり訴求による新需要創造に取り組む。コロナ下の健康意識の高まりで、ノンアルRTDのカテゴリーも成長が著しい。
　有力メーカーの今年の商品施策をみると、主力ブランドのリニューアルが活発。サントリースピリッツは「―196℃ストロングゼロ」「こだわり酒（…）

　2022年春夏乾麺商戦は、内食率の伸長・定着化を背景に、メニュー・調理・食べ方の提案をより拡充することで、一層の消費喚起に期待。軸となるそうめん・ひやむぎでの早い仕掛けと売り場構築をはじめ、通年で伸びが見られるようになったそばの露出をよりアップ、茹でて美味しい・食べて美味しいとしてうどんも提案。乾麺全体の生産量は2019年〜21年にかけた直近3カ年で2・4％増。今春は新価格の浸透にも注力。そうめん発祥の奈良県三輪では恒例の卜定祭を感染拡大を防止しながら開催。播州10事業者は輸出拡大を目指す取り組みを本格化させる。
　コロナ禍の在宅拡大で内食率がアップ。なかでも昼食・夕食機会の増加（…）

　家庭用マヨネーズ・ドレッシング市場は大きな転換期をむかえている。昨年7月のマヨネーズの値上げは、円滑に新価格への移行が進んだ。今年3月には2度目となるマヨネーズの価格改定に加え、ドレッシングも値上げとなるが、こちらも取引先の理解は進んでおり、早期に実勢化するものとみられる。価格改定が比較的順調に流通や消費者に受け入れられた背景には、コロナによる店頭販促の変化や内食需要の高まりがある。しかし、要因はそれだけではない。小売りの現場からは、価格や買い物、さらに食や社会そのものへの消費者の意識の変化を指摘する声が聞こえてくる。こうした変化に対応するには、商品開発、店頭の展開や販促、デジタルを含めた販売チャネルとコミュニケーション、健康など（…）

　和風だしの素市場（家庭用）は19年度が微増と久々に前年を上回り、20年度は新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い巣ごもり需要を背景に購入率や購入金額が拡大、市場規模も383億円（消費者購入金額ベース）、前年比5・2％増と膨らんだ。21年度は反動減となっているものの、19年度比では2〜3％伸長しているもようだ。今後も使用メニューとして圧倒的に多い「手作りみそ汁」の食卓出現頻度がカギとなるが、同時に野菜やたんぱく質摂取、減塩などのレシピ提案も重要だ。だしパックはだしの素との使い分けと、新規ユーザーの獲得に向けた購買意欲の刺激策が必要になってくる。
　和風だしの素は、もともと若年夫婦世帯でも購入率と常備率は高い（…）

　コロナ下で、その最前線に日々立ち続けているスーパーマーケット従業員の働く環境の整備や、値上げ対応やデフレからの脱却、そして賃上げなど、多くの課題を抱えるスーパーマーケット産業。さらに、社会や地球環境などの課題への対応も求められている。全国スーパーマーケット協会は16日から18日まで千葉・幕張メッセで「第56回スーパーマーケット・トレードショー」「デリカテッセン・トレードショー2022」を開催し、それらの課題にソリューションを提示した。
　長期化するコロナの影響や、原料価格の高騰による相次ぐ値上げの影響などについて、横山清・全国スーパーマーケット協会会長に聞いた。――コロナの影響をどのようにみていますか。（…）

　飲料市場は、21年が前年比100％の微増に終わった。ただ新型コロナ感染拡大が落ち着いて人出が回復傾向にあった10〜12月の販売は好調で、アフター・コロナには市場が回復する手応えを得た。コロナ禍を経て変化する消費者ニーズへの対応が求められる。ただ先行きは不透明で、並行して収益基盤の強化に取り組む。カテゴリーでは無糖炭酸水、小型PETコーヒーが続伸、健康意識が高まる中、健康機能の商品に注力する。抹茶ラテや植物性ミルクなど新たな領域が注目される一方でPETボトルのボトルtoボトルリサイクルの取り組みが加速している。
　昨秋、緊急事態宣言やまん防などが解除され、飲料販売が10月105％前後、11月と12月は103％前後と上向いた。夏の天候不順などによる減少をカバーし21年は微増の100％まで戻した。それでもコロナ前の19年水準を7％前後（…）

　本格焼酎は、業務用の回復基調がオミクロン株の急拡大によるまん延防止等重点措置で、再び先行き不透明となる中で、家飲みの活性化が引き続いての重点取り組みとなる。健康意識の高まりを捉えた「本格焼酎は糖質ゼロ・プリン体ゼロ」といった訴求を強め、炭酸割りや香りなどの提案で、若年層中心に新たな飲酒層の開拓を進めたい。コロナ禍からの回復が顕著な輸出にもさらに力を入れたいところである。懸念材料はサツマイモの基腐病。大幅な収量減が続くと商品供給への影響も避けられず、今年の収穫が気掛かりだ。
　本格焼酎の課税数量は、国税庁確数でコロナ前の19年1〜12月が前年比3・9％減で、12年の5年ぶり実績クリアのあと7年連続減少。コロナ禍の20年は（…）

　即席麺は6月から、3年ぶりの価格改定が決まった。新価格の早期定着が課題となるが、新しい特売価格の設定が難しい。一方で新規ユーザー層を獲得するための付加価値商品の開発と新たな食シーン開拓に向けた提案も活発だ。基幹ブランドはバリエーション展開と、購買意欲を刺激するプロモーションを主要メーカーが投入する。21年度は前年の需要急増による反動減はあるものの、下期からは順調に盛り返している。
　最大手の日清食品が2月3日、即席麺（袋、カップ）を6月1日出荷分からメーカー希望小売価格の5〜12％値上げすると発表した。麺の主原料である小麦の価格が大幅に高騰していることに加え、包材をはじめとする資材価格やエネ（…）

　ワイン市場は、新型コロナ禍の中で消費者ニーズの変化が大きくあらわれ、それぞれに対応した需要の取り込みに重点が置かれている。家飲みで若年層の間口が拡大していることから、より気軽に楽しめる缶ワインに関心が高まり、ノンアルコールの需要増にワインも選択肢として食い込む取り組みが広がる。家飲みで酸化防止剤無添加などの国産カジュアルワインや輸入デイリーワインが定着する一方、上位クラスの高品質ワインが増えており、オーガニックワインへの関心も高まっている。新需要創造とワインの魅力発信強化が、より求められる市場環境である。
　ワイン市場は新型コロナの影響が大きく、とりわけ業務用は長き（…）

　今シーズンのめんつゆ市場は、新型コロナ感染症による影響がいつまで続くかにもよるが、濃縮つゆは微減、個食タイプは好調を維持する見通しだ。濃縮、ストレートに関わらず、プレミアムタイプも外食機会の減少により、今後もさらに伸びてきそうだ。コロナ以外の要素として原材料や原油高、円安を背景に値上げする食品・非食品が多いため、節約志向は確実に強まり、家庭内食化率は高いレベルに留まると予想される。一方で、主役であるめん類が値上げされるため、めんつゆの総需要にも少なからず影響は避けられない。
　今春も成長している個食タイプへの新商品投入が目立つ。コロナ禍で外出自粛、テレワークの浸透により、特に平日の在宅ランチに簡便・時短メ（…）

　パスタは、一昨年、昨年と需給が大きく増減した。言わずと知れたコロナ禍のイレギュラーな需要急増とその反動に振り回された。ことしは再拡大へ出直しだが、ウィズ・コロナはまだまだ続くとみられ、内食シフト加速の環境にある。顕在化した需要は一昨年の32・8万t弱と大きい。昨年は28万t弱。まずは30万tの大台回復が目先の業界テーマだろう。業界としてはスパゲッティを主体に家庭用依存を加速する方向にある。内食加速の流れは必然で、家庭用は安定供給が最優先される。そして、パスタ＆パスタソースの家庭用春季新商品が2月下旬投入でスタンバイしている。コロナ禍で花開いた長年にわたる多様な消費喚起策が不可欠だ。常温、冷凍、チルドの3温度帯で消費喚起のシナジーを高める。春秋（…）

　オミクロン株の拡大によりスーパーマーケット業界のコロナ対応は新たな局面をむかえている。従来とは異なる特徴を持つといわれるオミクロン株に対応し、従業員や顧客の安全を確保しつつ、エッセンシャルワーカーとしての役割を果たしていくのか、各社とも難しい課題の解決を迫られている。一方、昨年から続く原材料などの高騰による値上げは今後さらに広がり、生鮮の価格上昇も本格化しそうだ。広範な食料品の価格が上昇するなか、スーパーマーケットがどのような役割を果たすべきなのかが問われている。
　首都圏の1都3県や愛知などに「まん延防止等重点措置」が適用され、オミクロン株が広がるなかで新型コロナの食品流通への影響が再び大きくなり（…）

　コロナ禍によって生活スタイルが大きく変化し、コンビニエンスストア（CVS）は大転換を迫られている。感染防止のため人の移動が制限され、オフィスや駅前、観光地の店舗は客数減少が継続。一方、客単価はまとめ買いにより増加傾向が続く。商品面では健康や小容量に加え、食品ロス削減のため保存性も重視された冷凍食品への注目が集まり、即食商品に依存していたMD施策も変化している。非接触化と省力化によって、セルフレジの導入も加速し、無人決済店やネットコンビニ、スマホレジといったデジタル化への対応が進んでいる。
　上場しているCVS4社の21年3〜11月の単体業績は、チェーン全店売上高が4社とも前期比プラスとなった。前年より上向いているが、20年の同期間は（…）