コーヒーは09年の国内総需給が生豆換算で41万９６９８トン、99・０％と前年を若干下回った。ただ消費低迷が言われる中で家庭用コーヒー市場は前年をクリアしている。底堅い消費に力を得て、今年はコーヒー本来の嗜好品としての魅力を打ち出す提案が増え、売り場のバラエティー感が高まる方向にある。紅茶は内食化の追い風もあり主力の家庭用ティーバッグが順調。インスタントティーがミルクティーを中心に拡大し、ティーバッグに次ぐ柱商材に成長した。09年の「コーヒー生豆」の輸入量は・・・

　乾麺市場は、09年は消費不況やここ数年にない夏場の天候不順が影響して苦戦を強いられた。デフレ、節約志向から割安感のある低価格品が増え、各社の採算を悪化させており、今商戦でいかに巻き返すかが焦点。価格だけに頼った施策が必ずしも有効ではなく、メニュー提案など、購買意欲を刺激するような取り組みに期待がかかる。09年は、商戦を左右する天候要因が最悪。需要期の連休明け以降が低気温続きで、ヤマ場の６月も下旬頃には地域によってヒョウが降るなどの天候異変。例年より・・・

　長期にわたって微減傾向にあったマヨネーズが、昨年は数量ベースでも上昇に転じた。値頃感が戻って経済性や汎用性のある調味料として改めて再評価されているとの見方もある。一方、一昨年足踏み状態だったドレッシングも昨年から再び上向き、野菜に肉・魚介類を組み合わせたデッシュサラダメニューの提案も成果を生んでいる。内食回帰で今年のマヨネーズ・ドレッシング商戦は話題満載で開幕。家庭用マヨネーズ市場は、カロリーハーフ商品に代表される付加価値、健康訴求タイプ・・・

　風味調味料市場は、内食化の追い風が続くなか、総スケールとしての目減り状態にもなんとかストップがかかり、堅実な動きをみせてきている。注目される価格面での動向も相変わらず特売訴求の場面は目立つものの、極端な目玉訴求は姿を消し始めており、収益面の改善藻着実に進展している。内食の追い風はこんごも続くとの見方から、メーカーでは改めて家庭でのメニュー提案などの販促活動を強化する動きも強まっており、今年は久しぶりに量・質ともに歩調の合った拡大路線を鮮明に・・・

　清涼飲料市場は冷夏と不況の影響もあり08年、09年と２年連続の前年割れとなった。需要が減少するなかで、低価格競争が一段と進む消耗戦に陥り、各社揃って利益を大きく落とした。今年も総市場は、天候が良くても横ばいの見通しであり、大手メーカー各社とも収益改善を最優先する方針を示しており、消耗戦に終止符となるか注目される。清涼飲料市場は昨年、冷夏と不況に伴う生活防衛意識の高まりにより前年比97％で着地した。08年、09年と２年連続で前年を下回ったことになるが・・・

　10年のワイン市場は、昨年来の低価格化傾向を引継いで、輸入デイリーワインを中心に改めて商品開発を急ぐところが増えている。この動きは今のところ、大手小売業グループの自社、あるいは関連会社による輸入ワインが急増したのと並行して現れているが、いずれどちらかにシフトしていかざるを得なくなるとみられており、早ければ今年後半にもその方向性が見えてきそうだ。09年１〜11月のワイン課税数量は、国産ワインが前年比１０３・６％で７万５０９１キロリットル・・・

　本格焼酎は昨年で２年連続減少、今年もまだ厳しい状況は続くとの見方がされているが、前向きに乗り切っていきたい。メーカーは「我慢のときではあるが、消費の刺激策を常に考えないとだめ。業務用中心に景気の影響が大きいのは仕方ない。本格焼酎ならではの原料特性の価値をしっかり高め、品質と味わいで優位性を改めて引き出していきたい」との認識だ。不況下で、需要シフトの進む低価格の甲乙混和焼酎に対しては、なおさら品質と味わいでの違いをアピールすることが欠かせない・・・

　即席麺市場は原料価格の安定により、主要メーカーは概ね収益面が改善してきている。販売数量は順調に伸びているものの、オープン価格商品の拡充により、金額ベースでの伸長率はそれほど高くはない。技術革新に伴う「麺」を中心とした品質の進歩が顕著。日清食品の��太ストレート製法�＝A東洋水産も和風麺に新製法を採用、サンヨー食品と明星食品も新技術の麺で需要層の拡大を図る。大型の設備投資では東洋水産が約１９０億円投じた関東工場（群馬県館林市）が竣工、日清食品は新製法の・・・

　つゆ類市場は、夏向けのそうめん用などの需要期に照準を合わせたプレゼンが活発化し始めた。今シーズンも新たな切り口を求めた大型商品の投入はこれまでのところ見られず、全体としてはリニューアルが中心。新商品として発売しても、用途面ですき間性の強いもの、あるいは減塩などの健康志向タイプ、一部原材料の選別化によりグレード面の向上を図ったものなどが目立つていどで、既存のベース商品にプラスアルファを見込んだものが多いようだ。昨年は前年の猛暑のアシストによる・・・

　昨年８月、全国のスーパーマーケット約４６０社・８０００店・年商合計11兆円が大同団結。合併により大きな発展を遂げた日本セルフ・サービス協会。今後は「いつも身近にある協会」「呼べば応える協会」（横山清会長）を目指し、厳しい市況のなか生き残りをかけて「新しいスーパーマーケットの姿」を模索する会員企業を支援する方針だ。８日から３日間にわたり東京ビックサイト（東京都江東区）で開催される「スーパーマーケット・トレードショー」では、来場者に新しいスーパーマーケットへ・・・

　韓国焼酎市場は安定した推移が期待されている。市場規模は04年に輸入量で９９７万ケース（１ケースは７００ミリリットル×12本）を記録したのをピークに、それまでの右肩上がりの成長がストップ。以降は微減の状態だが、韓国料理店など強みを持つ業態を基盤に一定の売上げが望める強みがある。昨年は想定外のウォン安の還元セールなどで一部増勢に転じたところもあるが、長期的には成長局面にはないということで一致しているよう。とはいえ店舗数の多い焼肉店などの韓国料理系では圧倒的な・・・

　冷凍食品市場は今春、「キャラ弁」ブーム、節約志向からの弁当持参派の増加もあって好調な弁当用商品の強化が目立つ。エビ・カニのシューマイには２社が参入、低調な米飯はテコ入れ、既存主力の品質向上、さらに原料事情が好転していることで増量企画も増えている。新機軸の商品では、味の素冷凍食品が冷凍パン生地（東日本限定）を家庭用で提案した。日本冷凍食品協会の発表では冷凍食品の09年１〜12月自主検査数量は64万６４２７�d、前年比５・０％のマイナス。用途別では市販用が・・・

　パスタはことしも家庭用の春需施策が目立っている。内食化がさらに進展、それに合わせてパスタ食をプッシュ、この先需要喚起策加速で、マーケット盛り上げを図る。国産は、昨年後半から順次の復調でことしは３年振りの再浮上が期待される。一方、輸入品は現地相場軟化、外貨下落でコスト好転してきたが、通関は２ケタ近いマイナスで、ことし復調なるか注目される。国内需給スケールは、09年１〜11月で24万４千�d弱、前年同期比７・５％減。過去30年間で未曾有の落込みだ。ただ、ことしは･･･

　上場スーパー10社の昨12月度の営業成績は、総売上高で４８０５億９４百万円となり、前年同月比97・３％、既存ベースでは96・７％となった。11月度の場合、総売上高伸びが92・０％（既存は91・７％）であるからこれとの比較では減少幅が大きく改善された。これは中旬以降の寒波の襲来で衣料品や住関連用品の分野で需要が上向いたのと年度の最終追い込み期でもあり、各社が販促活動に力を入れたのも好因。但し、それでも依然マイナス成長から脱け出せずにおり、年明け後も消費景気の･･･