パスタは国産、輸入の両輪が伸び足キープで、ことし上半期を折り返した。同期の国内総需給は14万7千ｔ強、4・6％増。ピークの2011年上半期に次ぐボリュームだ。4月の増税絡みでイレギュラーなファクターもあったが、その反動も一巡しての5％近い伸びだけに、通期でも3年振りにプラス計上が期されるところ。待望の30万ｔ市場へ再び展望が開けてきた感もある。国産は引き続き堅調、輸入パスタは円安でコスト環境悪化だが、それを克服しつつある。市場動向は家庭用、業務用、加工用のいずれの分野も根強い商材力がある。国産家庭用を主体に業界は下期の販促を強化、続伸を狙う。特に、国産の秋需施策は家庭用でマ・マー、オーマイをはじめ、はごろもなども意欲をみせる。スパゲッティ、マカロニともに早ゆでタイプなどの充実とパスタソースを活性化。パスタソー（…）

　即席めん市場は“生めん風”ノンフライ袋麺が踊り場にさしかかり、今秋からが正念場。商品供給も十分にできるようになり、店頭販促やＣＭ、消費者向けの懸賞なども連動させて活性化を強化する。油揚げ麺は回復基調でサンヨー食品は「サッポロ一番　みそ」で攻勢に出る。カップ麺は各メーカーとも主力ブランドのバリエーションメニュー展開で、確実に売り上げ拡大を目指す。具材や容器、エネルギーなどのコストが上昇、これまでのような価格訴求は難しくなっている。
　　東洋水産が11年11月、5年の研究開発期間をかけた“生麺うまいまま製法”によるノンフライ袋麺「マルちゃん正麺」を発売、即席麺では、これまでになかった麺質が評価され売り上げはうなぎのぼり。商品供給が追いつかず、急いで製造ラインを増設、（…）

　コンビニエンスストア上場7社の既存店売上高は、セブン- イレブン・ジャパンが23カ月連続で前年をクリアしたが、2位以下はタバコの売り上げ減なども響き苦戦を強いられている。出店意欲は旺盛な半面、その余地はますます狭まっている。各社は人が集まる場所でありながらこれまで手薄だった「駅構内」を狙う。街中は、従来通りの店舗では集客力に欠けるという考えから、他業態との一体型店舗や新フォーマットの店舗の開発がすすんでいる。
　コンビニの市場規模は、約10兆円。6月末時点での国内店舗数はセブン1万6664店、ローソン1万1873店（グループ計）、ファミリーマート9975店。上位3社で日本フランチャイズチェーン協会が発表したコンビニ10社の全店舗の76％を占める。小商圏（…）

　チェーンストアの食市場の変化への対応が本格化してきた。ヤオコーの惣菜センター機能強化や、ドン・キホーテの売り場標準化の動きなど、これまで個店主義の強かった企業が、効率化に向け動き出した。一方で、アウトパックの活用を推進してきたマルエツやライフコーポレーションは、関連販売の強化など、人時をかけた売り場提案力の強化を進めている。こうしたスーパーマーケットの動きを、新たな発想の商品を投入するなどしてＮＢメーカーも支援。製配販一体となった環境変化への対応が進む。コメなどは異業種からの参入もあり、生産から小売りまでの一連の仕組みが変わりつつある。また、アマゾンや楽天市場といったネット販売企業は、日増しに食市場での存在感を高めている。

　　中部エリアの卸売業界では、地場有力卸が地域密着の強みを生かして、得意先のリテールサポートにいっそう力を入れる。量販市場の厳しい競争の一方で、機動力と企画提案力による業務用市場のフォローを重視する姿勢も強まる。人材のスキルアップが欠かせないところだ。イズミックが6月に日本酒類販売を中心に組織する酒卸ユニオン〈創ＳＯＵ〉へ加盟したのも注目され、「緩やかな連携の組織なので、独自性を保持しつつ、メリットを追求していきたい」とする。愛知県の酒類卸売数量は、1〜5月で前年比4・4％増（前年同期0・6％増）の推移。消費増税仮需反動で4月の大幅減少の後、5月には前年並みに戻した。安倍政権下での景気回復が、どう持続していくか、トヨタ自動車のお膝元である愛知の動向は、バロメーターとして注目度が高い。

　オリーブオイルは、風味特性に加えて、健康性が高く評価され、家庭用中心に続伸、食用油市場のけん引車になった。2013年度（4〜3月）は家庭用が3万5千〜3万6千ｔで、前年度比120％近い伸びと推計される。金額では320億円前後で120％強。5年連続で需給レコードを更新した。ただ、年度初めの4〜5月はＴＶの健康報道で大幅増、年度末の3月は消費税絡みの仮需が大量発生し、イレギュラーな展開があった。ことし4〜6月はそれらの反動に見舞われて苦戦の局面になっている。ことしはさらなる拡大への踊り場か、どうか予断を許さない見方もある。半面、普及率などからは伸び余地を残しているとみる向きもある。復調へ向けて、製油系、パスタ系など関係業界は消費喚起へパブリシティー＆インストアプロモーションなどの販促アクションを連動強化して盛り上げる。（…）

　中四国市場で活躍するリージョナルスーパー大手5社の取り組みを追った。イズミ（本社・広島市）は、旗艦店「ゆめタウン広島」を最大規模でリニューアル。フジ（本社・愛媛県松山市）は、マルシェ2号店「瀬戸内海響市場」をオープン。マックスバリュ西日本（本社・広島市）は、四国最大級の「ザ・ビッグ」を開店。丸久（本社・山口県防府市）は、今年60周年を迎え、100年企業へスタート。天満屋ストア（本社・岡山市）は、今期第1四半期を増益でスタートしている。
　ドミナント戦略や地域一番店、店舗主導経営など、六つの強みを発揮。実行方針「お客様のために尽くす」のもと、競争力ある品揃えの拡充に努め、売り場への付加価値付けを推進する。今期はここまで、店舗面では、旗艦店である「ゆめタウン広島」（広島（…）

　流通各社はワインの品揃えを強化する傾向にあるが、それでもなおＲＴＤの売り上げボリュームは各社にとって大きいもよう。マルエツやミニストップは今期、まとめ買いを促進する取り組みに力を入れる。また一部コンビニでは留型商品を開発し差別化を図る動きも見られる。
　ライフコーポレーションは14年2月期、首都圏における酒類の既存店売上高が前年比2％増の130億62百万円で着地した。ＲＴＤの既存店売上高は14億43百万円（5％増）で、ワインの14％増に次ぐ伸び率を示している。酒類全体に対する売上構成比は11％で、ビール類（50％）、焼酎（15％）に続いて大きい。14年3〜6月の酒類全般の既存店売上高は48億21百万円で、5％増と好調。うちＲＴＤは5億30百万円で3％増と堅調に推（…）

　食用塩は、夏季における熱中症対策としての用途が浸透し、量販売り場での塩関連商材の展開が活発になっている。合わせて、梅干し作り関連などを通し、低塩・減塩志向に対応、購買意欲喚起も図る。
　財務省「塩需給実績」によると、需要（消費）量・供給量ともに、22〜24年度まで3カ年続けて前年割れで推移したものの、25年度は前年度実績を更新した。26年度（26年4月〜27年3月）の需給見通しは、需要見込数量793万8000ｔに対し、供給見込数量800万8000ｔ（期首在庫132万4000ｔを含む）。需要見込数量の用途別では、生活用として17万9000ｔ、業務用として192万2000ｔ。業務用のうち食料品製造業用として78万3000ｔを見込んでいる。食用塩は、2011年夏の節電期間中、塩分を摂取することで熱中症などを（…）

　順調な拡大が続く加工米飯市場。13年度は生産量が前年比13％増となり、30万ｔを突破（農水省調べ）。特に「レトルト」（前年比120・7％）、「無菌包装」（同109・2％）、「冷凍」（同115・6％）の3カテゴリーがけん引した。うち、無菌包装米飯は、保存食・備蓄用としての需要がメーンである一方で、構成比は少ないものの、朝食や弁当に使用する常食利用者も増えつつある。また、単身世帯・高齢者の増加といった背景もあり、今後も市場拡大が見込まれている。課題は単価の下落。特に、3Ｐ、5Ｐの価格競争が激化しており、利益が取りづらくなっている。そのため、付加価値商材を強化する動きも活発化してきた。景気回復基調のなかで、消費マインドは改善傾向にあり、一部ではプレミアム（より質の高い）を求める声も高まりつつある。こうした動きのなかで、付加価値商材が消費（…）

　13年度（4〜3月）家庭用の中華・韓国系調味料市場は規模の大きな中華合わせ調味料が前年並み、中華惣菜の素が2％増、韓国系は18％減と落ち込んだ。中華のだし類は顆粒、ペーストともに好調、醤類はオイスターソースだけが消費増税前の仮需もあり６％増と伸長した。急成長する和風・洋風のメニュー用調味料は20％超の伸長率で特に参入メーカーが増えた和風カテゴリーの拡大が著しい。メニュー用は和洋中のいずれもＣＭと店頭販促を連動、生鮮との関連販売で購買を促す。
　中華合わせ調味料のメニュー別伸長率は味の素「Ｃｏｏｋ Ｄｏ」がけん引する回鍋肉が32％増、麻婆豆腐も丸美屋の好調により7％増。前年を下回った青椒肉絲（4％減）と麻婆茄子（1％減）は野菜が年間を通して高値だった影響が大きい。干焼蝦仁（エビチ（…）

　今年のスピリッツ＆リキュール類市場は、昨年の急増の反動による一服感はあるが、総じて安定した動きとなっている。昨今の大きな話題に「モヒート」の大ヒットと、氷を入れて注ぐだけで手軽にカクテルがつくれる「ＲＴＳ（レディ・トゥ・サーヴ）」商品の拡大があり、これを契機に消費者との接点拡大が進んだ。今年も基本的な取り組みは変わらず、手軽にカクテルを楽しむユーザー層の獲得が課題。これから夏場に向けて様ざまな取り組みが進められる。
　スピリッツ＆リキュール類の1〜5月輸入通関量（財務省関税局調べ）は、前年同期比が2ケタ増だった前年、前々年と好調だった反動もあり、「ジン及びジュネヴァ」が前年同期比99・7％の1169ｋｌ。8割を占めるイギリスからの輸入が95・3％の前年割れの一（…）

　緑茶飲料市場は13年4050億円、前年比106％で5年ぶりに4000億円の大台を回復した。今年1〜6月も前年比103〜104％と好調に推移している。味わいの選択の幅が広がり、トクホ茶のヒットで茶の健康価値が見直されてきたことも後押しする。
　消費増税に伴う駆け込み需要は茶飲料では大型ＰＥＴ中心に発生したが、5月には再び増加ペースに戻った。積極的な商品投入やリニューアル、広告・販促が成長を下支えする。また多くのブランドが500ｍｌから525ｍｌＰＥＴに増量。ＣＶＳでは税込み125円から増税分を転嫁した129円に移行したが、特に売れ行きに影響はないようだ。一方で自販機は多くのメーカーが10円引き上げる。価格改定を急いでいるところだが、今のところ大きな影響は出ていないようだ。緑茶市場は味わいの幅が広がり、抹茶入りで急須の（…）

　大手食品卸各社の直近業績はフルライン化による売り上げの拡大は達成できたものの、競争激化により売上総利益率が低下、販管費率の改善も追いつかず“増収減益”が共通項。物流関連費用が膨らむ中で、小さな「カイゼン」の積み重ねで経費率を削減するしかないのが現状。三菱食品や国分はグループ企業を含めたエリアの営業組織体制を大幅に再編、日本アクセスは低温物流の強みを活用、工場引き取り価格へのルール変更について和日配業者を中心に提案。成長領域の低温・生鮮分野も“もうかる仕組みづくり”の競争を繰り広げる。
　ドラッグストア（ＤｇＳ）の販売総額は約5兆円に及び、取り扱いが増加する食品の構成比は約４分の１、約１兆円規模と食品産業への影響力も増してきている。ディスカ（…）

　チーズ市場は安定成長を維持しているが、原料用ナチュラル（以下Ｎ）チーズは高値が続く。国内では14年度（4〜3月）のチーズ向け乳価が15〜19％引き上げられ、国産Ｎチーズの値上げは必至の情勢。価格転嫁の積み残しを抱えるプロセス（以下Ｐ）チーズについても値上げ発表が行われ、製販ともにきびしい局面を迎えている。
　原料チーズ価格の高騰が続く中で、13年度家庭用チーズの市場成長率は前年比101〜102％（重量ベース）とみられ、チーズ消費の底堅いことを示した。　今年1〜6月のオセアニア産原料用チーズ価格は1ｔ5300ドル水準、1割強アップした。1月下旬から3月にかけ、スライスやシュレッドを中心に実質値上げ（容量変更含む）が行われた。4月の消費増税も絡み値上げの影響が懸念されたが、駆け込み需要が加わる（…）