冷凍食品の家庭用市場は下期（10〜3月）、約2％増が見込まれる。秋の新商品が店頭にも導入が始まり、大手メーカーによるＣＭや店頭イベントなどの販促も活発化している。引き続き食卓系の商品提案が多く、高品質と値頃を打ち出している。好調な「パスタ」や「おにぎり」分野はこの秋冬も勢いは続きそうだ。原料高とエネルギーコストの上昇がメーカー側の収益をじわじわと圧迫、価格改定は喫緊の課題。
　家庭用市場（調理品）は3月に6％増と仮需らしき動きはあったが、4月は逆に6％減。買いだめした常温食品を消費した影響や特売機会の減少もあり落ち込んだ。6月以降は回復傾向、4〜7月累計でほぼ前年並みと推定されている。食卓系は2％増と順調、弁当用が4％のマイナス。食卓用ではパスタが10％増、昨年までの20％台から成長率は（…）

　地域の農業・地場産業と食文化を守り、そのライフラインとして重要な役割を担っているスーパーマーケット企業。そうした各企業の“想い”を実現すべく活動しているのが新日本スーパーマーケット協会（横山清会長）だ。同協会が主催し、回を追うごとに内容・規模を充実拡大している「スーパーマーケット・トレードショー」も、地域スーパーマーケットのトップが実行委員を務め、直接的に展示会の企画・運営に携わることで、多くの課題を抱える食品・流通業界に、常にタイムリーなソリューションを提供している。日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会と連携し3協会合同で実施している「スーパーマーケット統計調査」では、新日本スーパーマーケット協会が主導的な役割を果たし、大きく変化する食市場の変化を、しっかりと捉え、その動向を分析するう（…）

　9月になって店頭では鍋用調味料の立ち上げ期に入った。今シーズンも鍋つゆを中心に成長が見込まれ、主力となったパウチ入りストレートでは大手ＮＢがこだわりのダシを使用した本格的な高品質鍋つゆを拡充、個食鍋用も定着、新たに平日の“おかず鍋”提案も活発化、鍋メニューの食卓出現頻度の向上を促す。量販店にとっては肉や魚介類、青果などの生鮮をはじめ日配や乾物まで関連購買につながり、客単価アップが期待できる秋冬の中核となる店頭催事企画。
　昨シーズン（9〜2月）の鍋用調味料市場は約480億円（購入ベース）と推定され、約4％増と拡大傾向が続いている。そのうち最大の鍋つゆは275億円、約7％増と継続してけん引役になっている。内訳は、あっさり系が好調、濃厚系も拡大しているが、辛味系は（…）

　乾麺商戦は今年、春夏シーズンが例年にない天候不順に見舞われたこともあり、ここまでのところ、期待通りに進んでいないもよう。袋麺やパスタなどとの競合も激しさを増しており、その対応が急務。小売りでシェアを高めるＰＢとの共存も、ＮＢメーカーにとっての課題として浮上。そうしたなか迎える秋冬シーズンは、うどん・そばの品揃えが軸となるものの、鍋と絡めた温かい「にゅうめん」の提案も年々、活発化。各メーカーとも、主力商品を軸にしながら、新商品を積極投入。一層の需要喚起で秋冬乾麺市場の拡大を図る。
　今シーズンの乾麺商戦は、開始当初の3〜4月が消費税増税と重なったこともあり、例年にない注目を集めたなかでのスタートとなった。一方で関係者が特に関心をは（…）

　13年度（4〜3月）のココア市場は168億円（小売金額）、前年比でほぼ横ばいの推移。スティックタイプが順調だが、既存の大袋や分包タイプが伸び悩んだ。今シーズンはトップシェアの森永製菓がスティックタイプ3品を投入し、このサブカテゴリーでも��1を目指し、ココア発売95周年マークを主力品に加刷、“ココア��1”ブランドを訴求する。明治は新シリーズ「ハッピースタイル」に分包のココア2品を投入。
　成長するスティックカテゴリーは12年度に金額ベースで23億円、前年から10億円増加し全体の約14％を占め、13年度はさらに約3億円増加の約26億円、構成比は15％強に拡大したもようだが、平均単価低下の主因となっている。ココア市場にとって新興勢力のＡＧＦがブレンディ「スティックココア・オレ」でこの分野を開拓、オフィスでも手軽に（…）

　ベルギー最大のビールの祭典が日本で体感できる「ベルギービールウィークエンド（ＢＢＷ）2014」が9月4日から15日までの12日間、東京・六本木ヒルズアリーナで開催されている。2010年の初開催以来5回目。この時期に欠かせない定番のビールイベントとして定着しており、5万人の来場を見込む。既に全国5都市で行い10万人以上を動員。ベルギービールの魅力を全国各地に広げ、ファン層拡大に大いに貢献している。
　　ＢＢＷはベルギーの首都ブリュッセルにある世界遺産グランプラス広場で毎年９月第１週末に行われるベルギー最大のビールの祭典。10年に海外で初めて東京で開催し、その成功を受けて翌年大阪、名古屋、続いて横浜、福岡、仙台と開催地を拡大。延べ開催期間も47日間となり、動員数も年々拡大の一途にある。主催はＢＢＷ実行委員（…）

　乾物は、ヘビーユーザー層へ訴求する本物志向が健在。これからは若年層などの取り込みが待たれるところ。簡便、健康を加味するなど、新提案・商品開発などに引き続き期待したい。海苔の平成25年度産は、70億枚強で終え、過去10年で最低。1枚単価も24年度より高騰した。国内需要への供給面で逼迫感はないものの、入札会などでは中級品への応札が増えるなど品質面でのアンバランス感はにじむ。千切り大根の国産新物生産は、平年作から約1割5分〜2割減産。一方で、前年度持ち越し在庫が多くあり、そのため相場は高値安定で変わらず。かんぴょうは、国産新物の生産が順調に推移するも、生産者減少に伴う減産傾向が依然として横たわっており、こちらも高値安定相場が続く。
　海苔　平成25年度（25年11月〜26年5月）の新海苔は大幅減産。共販枚数は（…）

　缶コーヒー市場は1〜6月で前年比100％と堅調に推移し、ＣＶＳカウンターコーヒーの影響はほぼ一巡した。今秋は消費増税に伴う自販機価格の引き上げの影響が懸念される。ボトル缶ブラックが市場をけん引し、競争が激化している。秋も各ブランドから話題性のある商品が投入され盛り上がりが期待される。
　缶コーヒー市場は1〜6月で前年比100％。ＣＶＳカウンターコーヒーの影響で昨年2〜3％減と影響を受けた。ただ缶コーヒーとは主要飲用層が異なっており、飲用層の移行は昨年でほぼ一巡した。一方で今年は、消費増税に伴う缶コーヒーの自販機価格引き上げの影響が出ている。10円アップの130円に切り替えた自販機では、缶コーヒーの販売本数が前年を下回り、金額ベースでも前年を上回るかどうかという水準のよう（…）

　盆商戦を終え首都圏の有力スーパーマーケットが好調に推移する一方で、総合スーパーは不振が続く。ディスカウントチェーンのなかには激しさを増す価格競争に耐え切れない企業も出てきた。消費増税以降、業態、展開エリア、価格戦略などによりチェーン間で収益に格差が生じている。市場動向を見極めるのが難しい状況で、来年10月には消費税率が10％になることも想定されるなか、先行きは不透明だ。こうしたなかで競争が激化している西日本ではＭ＆Ａなど再編が加速している。
　イオンリテールの盆商戦（13〜17日）の販売状況は、食品部門で既存店売上高が前年を上回ったのをはじめ、全部門でも既存店ベースで前年実績をクリアした。しかし、1〜17日でみると依然として前年割れの状況が続いている。大手の総合スーパーは（…）

　パスタは国産、輸入の両輪が伸び足キープで、ことし上半期を折り返した。同期の国内総需給は14万7千ｔ強、4・6％増。ピークの2011年上半期に次ぐボリュームだ。4月の増税絡みでイレギュラーなファクターもあったが、その反動も一巡しての5％近い伸びだけに、通期でも3年振りにプラス計上が期されるところ。待望の30万ｔ市場へ再び展望が開けてきた感もある。国産は引き続き堅調、輸入パスタは円安でコスト環境悪化だが、それを克服しつつある。市場動向は家庭用、業務用、加工用のいずれの分野も根強い商材力がある。国産家庭用を主体に業界は下期の販促を強化、続伸を狙う。特に、国産の秋需施策は家庭用でマ・マー、オーマイをはじめ、はごろもなども意欲をみせる。スパゲッティ、マカロニともに早ゆでタイプなどの充実とパスタソースを活性化。パスタソー（…）

　即席めん市場は“生めん風”ノンフライ袋麺が踊り場にさしかかり、今秋からが正念場。商品供給も十分にできるようになり、店頭販促やＣＭ、消費者向けの懸賞なども連動させて活性化を強化する。油揚げ麺は回復基調でサンヨー食品は「サッポロ一番　みそ」で攻勢に出る。カップ麺は各メーカーとも主力ブランドのバリエーションメニュー展開で、確実に売り上げ拡大を目指す。具材や容器、エネルギーなどのコストが上昇、これまでのような価格訴求は難しくなっている。
　　東洋水産が11年11月、5年の研究開発期間をかけた“生麺うまいまま製法”によるノンフライ袋麺「マルちゃん正麺」を発売、即席麺では、これまでになかった麺質が評価され売り上げはうなぎのぼり。商品供給が追いつかず、急いで製造ラインを増設、（…）

　コンビニエンスストア上場7社の既存店売上高は、セブン- イレブン・ジャパンが23カ月連続で前年をクリアしたが、2位以下はタバコの売り上げ減なども響き苦戦を強いられている。出店意欲は旺盛な半面、その余地はますます狭まっている。各社は人が集まる場所でありながらこれまで手薄だった「駅構内」を狙う。街中は、従来通りの店舗では集客力に欠けるという考えから、他業態との一体型店舗や新フォーマットの店舗の開発がすすんでいる。
　コンビニの市場規模は、約10兆円。6月末時点での国内店舗数はセブン1万6664店、ローソン1万1873店（グループ計）、ファミリーマート9975店。上位3社で日本フランチャイズチェーン協会が発表したコンビニ10社の全店舗の76％を占める。小商圏（…）

　チェーンストアの食市場の変化への対応が本格化してきた。ヤオコーの惣菜センター機能強化や、ドン・キホーテの売り場標準化の動きなど、これまで個店主義の強かった企業が、効率化に向け動き出した。一方で、アウトパックの活用を推進してきたマルエツやライフコーポレーションは、関連販売の強化など、人時をかけた売り場提案力の強化を進めている。こうしたスーパーマーケットの動きを、新たな発想の商品を投入するなどしてＮＢメーカーも支援。製配販一体となった環境変化への対応が進む。コメなどは異業種からの参入もあり、生産から小売りまでの一連の仕組みが変わりつつある。また、アマゾンや楽天市場といったネット販売企業は、日増しに食市場での存在感を高めている。

　　中部エリアの卸売業界では、地場有力卸が地域密着の強みを生かして、得意先のリテールサポートにいっそう力を入れる。量販市場の厳しい競争の一方で、機動力と企画提案力による業務用市場のフォローを重視する姿勢も強まる。人材のスキルアップが欠かせないところだ。イズミックが6月に日本酒類販売を中心に組織する酒卸ユニオン〈創ＳＯＵ〉へ加盟したのも注目され、「緩やかな連携の組織なので、独自性を保持しつつ、メリットを追求していきたい」とする。愛知県の酒類卸売数量は、1〜5月で前年比4・4％増（前年同期0・6％増）の推移。消費増税仮需反動で4月の大幅減少の後、5月には前年並みに戻した。安倍政権下での景気回復が、どう持続していくか、トヨタ自動車のお膝元である愛知の動向は、バロメーターとして注目度が高い。

　オリーブオイルは、風味特性に加えて、健康性が高く評価され、家庭用中心に続伸、食用油市場のけん引車になった。2013年度（4〜3月）は家庭用が3万5千〜3万6千ｔで、前年度比120％近い伸びと推計される。金額では320億円前後で120％強。5年連続で需給レコードを更新した。ただ、年度初めの4〜5月はＴＶの健康報道で大幅増、年度末の3月は消費税絡みの仮需が大量発生し、イレギュラーな展開があった。ことし4〜6月はそれらの反動に見舞われて苦戦の局面になっている。ことしはさらなる拡大への踊り場か、どうか予断を許さない見方もある。半面、普及率などからは伸び余地を残しているとみる向きもある。復調へ向けて、製油系、パスタ系など関係業界は消費喚起へパブリシティー＆インストアプロモーションなどの販促アクションを連動強化して盛り上げる。（…）