だしの素市場は和食のユネスコ無形文化遺産の認定の追い風のなか、春商戦を迎えた。実際に認定が決まった昨年12月あたりからご飯ものメニュー全般に喚起ムードが広がりつつあり、和食の基礎調味料ともいえる位置取りにあるだしの素製品にも徐々に盛り上がりの兆しが見えつつある。この流れを的確に捉え、改めて市場での存在感を高めていこうと、味の素を筆頭に有力各社では販促強化の姿勢で構えている。さらに4月には消費税増税のハードルが待ち受けるが、直前の仮需そしてあとの反動の回避も含めてこれから2〜3カ月は中・短期見通しでも最重要局面になってきそう。
　だしの素製品は高度成長期からデフレ不況時代を通して食生活を支えてきたベース調味料ともいえる存在。その間、各つゆ製品や専用調味料など多様化進展のな（…）

　飲料業界は成熟市場と言われながら昨年も出荷数量103％程度で4年連続して過去最高を更新した。天候要因に加えて各社の積極的なマーケティングにより炭酸が続伸、緑茶飲料市場も4000億円規模を回復、水分補給の重要性が認識されスポーツ機能性飲料も見直されている。競争激化と消費者の節約志向で価格は低下傾向が続き、今年は新たな価値の提案、好調なトクホ飲料の開発・育成にいちだんと注力してくる。消費税増税に伴い自販機の価格をどの分野で引き上げ、据え置くのか、競合をにらんだ対応が注目を集める。
　当面の注目は消費税増税に伴う自販機の価格設定の問題。全国清涼飲料工業会では特措法に基いて「価格転嫁・表示カルテル」を届け出ており、自販機は構造上（…）

　本格焼酎は、今年も安定期を占う重要な局面が続く。13年は2年連続の実績確保が途切れたが、今年にどの程度の実績を残せるか注目である。4月の消費税増税を控えて、主力ブランドや重点地域のフォローに力が入るところで、対応によってブランド格差が広がるとの見方もされている。芋焼酎トップの霧島酒造は増税をはさんで消費者キャンペーンを展開。増税後の新商品を計画するメーカーもある。話題性では、昨年初登場の夏向け芋焼酎への参入が今年は広がりそう。
　本格焼酎の13年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比1・7％減の47万2221ｋｌ（約262万3000石） となり、2年連続で実績確保していたのが続かなかった。11年が前年並みで4年ぶりに実績確保したのに続き、12年は0・（…）

　ワイン市場はデイリーワインの普及を背景とした日常消費の広がりにより、13年は数量で国産ワイン105％前後、輸入ワイン107％前後、市場トータルで106％前後伸ばしたとみられる。前年の2ケタ成長からさらに伸びたことで、業界では長期的な拡大局面が継続しているものと歓迎する。今年も5％程度の順調な伸びを期待するが、消費増税の影響や、円安による低価格ワインの行方など、今後の動向を左右する難問が山積し楽観視はできない。話題のわりに飲用経験が少なく、一人当たり消費量では年3ｌに過ぎないことも長らくの課題で、今年も需要拡大に向け地道な活動が必要だ。
　【続く円安基調】昨年は円高から円安への転換期となり、1月に1ドル84円、1ユーロ111円だったのが、ワインの値上げがはじまった9月で1ドル98円、1ユーロ131円、そし（…）

　即席麺市場は��生麺風〞のノンフライ袋麺の勢いが続き、昨秋からの和風も好調に推移している。後発組もフレーバーの追加と試食販売の積極化によりブランド訴求を強化してくる。カップ麺は主力ブランドのバリエーションメニューの展開で売り上げを稼いでいる。消費増税前の仮需や4月からの反動減、賞味期限延長の問題も加わり生産や流通現場での混乱も予想される。2段階の消費増税を控え、今まで以上に商品価値の向上が求められてくる。
　東洋水産の「マルちゃん正麺」をはじめ、「日清ラ王」（袋麺）は生産能力の拡充もあり勢いが止まらない。東洋水産は11年11月の発売から昨年末で出荷累計が6億食、13年度（3月期）だけでも年間4億食の出荷を目標としている。どちらも専用生産ラインを（…）

　今シーズンのめんつゆ新商品は、パウチ入りストレートへの参入メーカーが増加、売り場の争奪戦は激しくなっている。ボトル入りストレートは盛夏の天候次第だが、上位ブランドがしっかり売り場を確保。濃縮つゆは1ｌサイズの単価が下落傾向、麺メニューだけでなく、汎用用途で需要の拡大を目指す。栄養バランスも考慮して、野菜を中心とした生鮮連動のメニュー提案も活発で、買い上げ点数増加に貢献できることを主要メーカーは訴求する。
　パウチ入りストレートつゆに永谷園とにんべんが参入。永谷園は麺事業を強化しており「煮込みラーメン」だけでなく、「そうらーめん」や「そばらーめん」、つゆ付き乾麺「お鍋ひとつで！」など品揃えを拡充してきた。今回、そうめん専用の具入りつけつゆ「まん（…）

　新日本スーパーマーケット協会（横山清会長）は、スーパーマーケット業界の地位向上に尽力するとともに、疲弊する地域の活性化に向け、食を通したソリューションを提供してきた。食市場は、昨夏以降はアベノミクス効果か景況が回復傾向にあるものの、4月には消費増税が控えている。さらに、高齢者の増加やネットの台頭など、市場の構造変化への対応を迫られている。こうしたなか、同協会が主催する「スーパーマーケット・トレードショー2014」が12日から3日間にわたり都内の東京ビッグサイト東全館で開催される。
　目前に迫った消費増税や食品・流通業界の構造的な変化など、多くの課題を抱えるスーパーマーケット業界。この難局をいかにして乗り越えるのか、横山会長に聞いた。――明るさと厳しさが入り混じった年明けとなりました。 消費増税の問題もあり、希（…）

　パスタは、国産が復調ムードで、そのけん引力でマーケットのＶ字回復が期待される。消費環境は引き続き内食シフトで、国産は家庭用中心に活発な拡販施策で春需を盛り上げる。内食は多様化、様ざまなスタイル・シーンに合わせてパスタ食をプッシュする。メニュー提案は、プロモーションの大きな柱で、新商品、レシピなどで美味しくヘルシーなパスタ作りを時短・簡単調理で啓蒙、喚起する。昨年は円安の定着で、輸入品のコストを直撃、5％増のトルコを除けば主力のイタリアをはじめ軒並み入荷減で、2ケタ近いダウン。国産は上期が低迷、下期に巻き返して若干の伸び。トータル国内需給は、2013年1〜11月で25万8千ｔ弱、前年同期比3・4％減。12月は国産が2ケタ近い増産、輸入は下期のマイナス幅継続とみて、計2万2千ｔ強。年間では28万ｔ迄で2年連続のシュリ（…）

　チェーンストアの14年2月期3〜11月業績は、別表（11面）の通りとなった。昨夏以降市場は回復傾向で、年末商戦も順調に推移。年明け以降の販売状況も堅調だ。追い風が吹くなか、各チェーンは、高齢者の増加、ネットの台頭、食品原料の高騰といった食市場の変化に対応すべく、積極的に売り場改革を進めている。嗜好品や惣菜の強化、クロスMD の拡大などに取り組むとともに、実店舗とネットなどの融合を図るオムニチャネル戦略を推進している。一方、目前に迫った消費増税に向けては売価設定や販促などで、消費者の購買行動や競合の戦術に臨機応変に対応できる体制を整えようとしている。
　長期的な視点でみると、高齢者の増加やネット販売の増加など、食市場は構造的に大きく変化している。こうしたなかで、チェーンストアを支える食品メーカーは、海外展（…）

　コンビニ7社の13年3〜11月決算は、セブン‐イレブンのみが既存店の売上高と客数で前年を上回るなど、各チェーンは苦しい戦いを強いられている。とはいえ、セブン‐イレブンを追いかけるローソン・ファミリーマートは、客数こそ前年を割っているものの、付加価値訴求型の高品質な商材を開発・提供することで客単価アップに成功。併せてセブン‐イレブン・ローソン・ミニストップなどは粗利率を改善するなど、明るい兆しも見えている。
　■セブン好調、ローソン・ファミマも差別化攻勢　セブン‐イレブン・ローソンは増収営業増益、ファミリーマート・ミニストップは増収営業減益、サークルＫサンクスは減収営業減益で着地した。セブン‐イレブンは他チェーンが軒並み客数を減らす中、前年超えを続けている。一方で、追いかける2位以下のチェーンは客単価を増やすため高付加価値（…）

　家庭用のティーバッグなど包装紅茶市場は、11月単月で前年比99％（金額ベース）と春夏より持ち直す。ミルクティー等のインスタントティーが2ケタ増で推移し、構成比でも秋以降はインスタントティーがティーバッグを上回る。紅茶市場の拡大には、紅茶本来の味わいが楽しめるティーバッグ、リーフティーの活性化が必要で紅茶メーカーの取り組みが注目される。
　紅茶葉の13年1〜11月輸入量は、1万6142ｔ、前年同期比92・5％。製品輸入が主体の「3ｋｇ以下直接包装品」は円安で並行輸入品が減少し1742ｔ、76・1％。「バルク」茶葉が1万2785ｔ、98・4％。輸入金額は茶葉計115・6％で、円安による調達コストの上昇が顕著。「インスタントティー」は2354ｔ、123・3％で、韓国が2・3倍に拡大。。韓国はインスタン（…）

　今年の輸入酒市場は、年明け早々にサントリーホールディングスの米・ビーム社大型買収のビッグニュースが飛び込み、一気に話題を集める展開だ。「ジムビーム」と「ジャックダニエル」の2大銘柄の扱い変更で、昨年から取り組みの目立つバーボンウイスキーは今年も重点分野。今回の買収でサントリーは世界3位のスピリッツメーカーに躍進、拡販にも最大限の効果が望めそうだ。輸入酒の総市場は、前年に続き拡大基調と見られている。消費増税による個人消費への影響などが懸念されるものの、アベノミクス効果のいっそうの浸透により経済のデフレ環境からの脱却への期待などから、これまでの低価格一辺倒から高付加価値路線への転換も感じられるようになってきた。昨年の輸入酒類は通関統計では数量で101・4％、金額117・9％で金額面での伸びが目立つ。数（…）

　中四国主要リージョナルチェーンの施策を追った。イズミはゆめタウンにゆめマート、ゆめモールを加えた3業態を立地・商圏に合わせ出店、マックスバリュ西日本は環瀬戸内圏に店舗展開し既存店改装でも効果を発揮、フジは新規オープンの安城寺店で近隣住民の需要取り込みに成功、丸久は昨年3月オープンのアルク葵店が予算比2ケタ成長、天満屋ストアは原尾島店を全面改装し団塊ジュニアを中心とする若年層を吸引、エブリイは新業態2店を昨年後半にオープンした。中四国市場はこうしたリージョナルの積極展開に加え、ＣＶＳやＤＳ、ドラッグストアなど異業種との競争も激化。昨年末にはセブン＆アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂が天満屋ストアに出資。山陽マルナカ・マルナカを擁するイオンと合わせ、国内2大流通グループの動向にも注目が集まる。

　東北の清酒は、酒造りに適した寒冷な気候と、米の優良産地ということが原料酒米のイメージをアップし、日本酒に関心を持つ消費者から良い印象を持たれている。しかしその市場は、少子高齢化の進行や、アベノミクスもどこ吹く風の不況感で職を求める若い層の県外流出に歯止めがかからないなど厳しい情勢が続く。また、今年は3・11東日本大震災発生から4年目を迎え、復興の進展も期待がかかるところ。いずれの蔵でも、地元に根差した“いつものお酒をいつものままに届ける”堅実な展開で、日本酒文化の再興に臨んでいる。また、特定名称酒や地酒の注目度が上がり、県外へ提供する割合も年々増えてきている。
　東北６県の酒は、秋田、宮城、山形、福島が米どころということで原料酒米の良い（…）

　昨年の乳業界は、年初来の予想を超える円安進行、輸入原材料価格の上昇など原料高に見舞われた１年だった。市乳部門は飲用向け乳価の引き上げにより、10月に牛乳の値上げ（出荷価格の1〜4％アップ）を実施。その影響が懸念されたが、販売量は概ね想定内で推移しているようだ。ヨーグルトが上期に続き好調を持続、市乳分野をけん引しているが、腸内菌叢を改善し、宿主に有益な作用をもたらすプロバイオティクスヨーグルトの伸長、拡大が続いている。牛乳値上げを受けて白物乳飲料は全般に堅調。コンビニＦＦコーヒーの増勢に対し、ＮＢチルドカップコーヒーは前年水準を上回っており、安定したユーザー層を掴んでいる。下期（10〜3月）は牛乳値上げの浸透・定着、競争激化の乳飲料やヨーグルト部門での収益確保が焦点。