即席麺市場は昨年度（4〜3月）、価格改定の荒波を乗り越えカップ麺を中心に力強く成長、袋麺の減少をカバーし食数ベース56億4492万食（日本即席食品工業協会調べ）と過去最高を記録した。今年度もカップ麺を中心に主要メーカーは基幹ブランドの訴求を強化しながら、同時に新たな需要層の開拓につながる商品開発や、シニア向けは地道な育成活動を継続する。
　15年度（4〜3月）のＪＡＳ受検数量はカップ麺が30億食を突破し6・6％増。中でも焼そばは、まるか食品の生産再開もあり20・0％増の2ケタ伸長、一方で和風が伸び悩んだ。袋麺は2・0％減とマイナス幅は縮小、フライ麺の主要フレーバーが回復している。ノンフライ麺は減少しているものの、袋麺全体に占める構成比は約30％と一定のポジションを（…）

　飲料市場は1〜4月で前年比105％（販売箱数ベース）と好調だ。緑茶やウォーター類、缶コーヒーのボトル缶など大きな分野がけん引している。収益性向上をテーマに、新たな技術や素材を使った新商品、主力ブランドの強化策、機能性表示食品など、価値訴求型のマーケティング強化が拡販につながっている。弾みをつけ最需要期に向かう。
　飲料市場は近年、横ばい基調だが、この1〜4月は105％と高い伸びを見せた。4月は、熊本地震に対する支援物資や備蓄需要が数字を押し上げたが、1〜3月でも103％だった。長年の過当競争がメーカーの利益を圧迫し、一昨年の消費増税の影響も受けた。業界では収益性向上が課題となっており、今年は主力ブランド強化と、新たな技術や素材で明確に差別化した新商品が多い。価値訴求型のマーケティング投資が活発（…）

　セブン＆アイ・ホールディングスの鈴木敏文会長の退任が決まったことで、流通業界は新たな局面を迎えようとしている。鈴木会長の求心力は、グループ内のみならず、広く取引先メーカー、ベンダーにまで及んでいた。その経営手腕に対する絶大な信頼感から、取引先はヒト・モノ・カネを投じてセブン‐イレブンの成長を支えてきた。今後は新体制のもと、これまでのような取引先への強い影響力を維持できるかが問われることになる。イオンも経営体制を変更し、「事業会社」と「地域」を中心とした企業運営に移行しつつある。また、ユニーグループ・ホールディングスは、ファミリーマートとの経営統合により体制を大きく変えることになる。いま、総合スーパーを中核事業として発展してきた大手流通グループは、大きな岐路に立ち、その姿を変えようとしている。一方で、有力ス（…）

　コンビニエンスストアは15年度、上位3社とそれ以下の格差が一層進んだ。セブン‐イレブン・ジャパンは既存店の平均日販で大台の70万円を突破するなど好調に推移している。追いかける2位以下では、ローソンが4月にスリーエフとの資本業務提携契約を締結。ファミリーマートは16年1・2月とセブンを上回る既存店売り上げの伸びを達成した。上位3社は熊本地震でも緊急支援物資の提供などで存在感を示している。中堅では合従連衡がひと段落する中、ミニストップが強みのＦＦで一層の差別化を図っている。
　セブン＆アイ・ホールディングスでは鈴木敏文会長ＣＥＯが退任を決断した。これに伴い井阪隆一セブン‐イレブン社長がＨＤの社長に就任。また古屋一樹セブン‐イレブン取締役副社長は代表取締役社長に昇格する。同業他社からは「コンビニ業界を引っ（…）

　連続式蒸留しょうちゅう、いわゆる甲類焼酎の出荷数量は昨年で前年比1・4％減と減少を続けている。飲酒人口の減少や高齢化の影響が大きく、新たなユーザーの獲得が急務。メディア発信から火がついた“大衆居酒屋ブーム”は息長く、若者や女性からの注目を集めているが、この層が甲類焼酎まで手を伸ばしてくれるまでにはさらにもうひと押しが要りそうだ。缶チューハイなどＲＴＤの成長に続けと、各社は焼酎に果汁等を加えて注ぐだけで飲めるＲＴＳ（レディ・トゥ・サーヴ）商品を続々開発。新たなアプローチに期待がかかる。
　〈出荷量は減少続く〉日本蒸留酒酒造組合調べの15年ＦＹ（15年4月〜16年3月）ベースの甲類焼酎出荷数量は前年比1・4％減の34万4656klと減少。ＣＹ（15年1〜12月）（…）

　ゴールデンウイークの焼肉市場は、ライフコーポレーションでは「バーベキュー関連などが良く動いた」としており、比較的天候に恵まれたこともあり順調に推移した。精肉相場が高止まりするなか、牛肉では“赤身肉”の提案や、割安な鶏肉メニューの訴求などにより、市場の活性化が図られている。さらに、エバラ食品工業は小容量ポーション容器を、キッコーマンはディスペンパックを、それぞれ採用した商品を開発し、新型容器により個食対応を強化する。一方、モランボンでは関連販売の強みを活かせるチルド商品の「生パック製法」を訴求する方針だ。
　キッコーマン食品：「わが家は焼肉屋さん」を中心としたキッコーマン食品のたれ類前期（３月期）売上高は、同商品が堅調に推移したことから、前年を上回った。「わ（…）

　5月入りとともに、盛需期へ向けた乾麺商戦が本格スタートした。食ニーズが多様化するなかで、その存在感を発揮していくことが今、乾麺に求められている。そのためにも、商品の持つ「価値」を生活者に伝えていくことが求められよう。今年は全国規模のイベント「そうめんサミット」が今月開かれ、7月に入ってからは「夏越そうめん週間」も控える。今年を乾麺業界にとっての「飛躍」「飛翔」の年としたい。
　今年はじめ、食料需給研究センターのデータで、昨年1年間の乾麺生産量が、長く続いた20万tベースを割り込み、19万5000t強となったことが明らかとなった。「食の多様化が麺類にも波及」「他の麺類に比べ喫食機会が減っているのでは」とは、業界関係者。この状況を打開するためにも、乾麺の価値を一層強く押し出すことで消費者に再認識、(…)

　めんつゆ市場は今シーズン、濃縮タイプは引き続き適正価格での販売と収益改善が大きな課題。キッコーマン食品が従来品を一新した「濃いだし 本つゆ」を4 倍濃縮に変更、新容器を採用して価格も改定、価値訴求に舵を取る。用途拡大のため“炒め物”や“漬け込み”メニューの新たな提案も活発化している。減塩タイプは今後成長が期待できる領域。個食タイプのパウチ入りは簡便性だけでなく具入りや高付加価値化も進展、“ぶっかけ”の他、“混ぜる”タイプも増えている。
　15年度（4〜3月）のめんつゆ市場（消費者購入ベース）は金額で1％増とわずかに前年実績をクリアした。内容量別では大容量（1l以上）が前年並み、中容量（401〜900ml）は2％増と伸長。数量（容量）ベースでは4％増加しており、1lサイズを中心として（…）

　ウイスキー市場は、ハイボールブームなどを契機に拡大に転じている。さらにＴＶドラマ効果でエントリーユーザーを獲得し、その後も勢いを持続している。熟成に長期間を要する原酒事情などの懸念材料はあるものの、この人気を維持しつつ持続的な安定成長を目指したいところ。業務用市場の開拓や新メニュー提案などを通じた愛飲層の獲得に引き続き注力し、安定市場を作り上げる取り組みが続く。
　《市場規模》ウイスキーの昨年間（1〜12月）課税数量（国税庁調べ）では、合計で前年比118・0％の13万8305kl（1646万5000ケース、8・4l換算）で、うち国産ウイスキーは117・2％の11万6761kl（1390万ケース）、輸入ウイスキーは122・3％の2万1544kl（256万5000ケース）と、国産、輸入とも2ケタ成長した今年に入ってからは、酒税課税状況（国税（…）

　2015年（1〜12月）の包装惣菜市場は金額ベースで1ケタ台の伸長とみられる。近年は高齢化や単身世帯、有職女性の増加により食のライフスタイルの変化が著しく、調理時間の短縮傾向や手作り志向の低下が目立つ。すぐ食べられる惣菜は、こうした時代のニーズと合致。利便性だけでなく美味しさの評価も高まっているとみられる。フジッコやヤマザキなどのＮＢメーカー、大手ＣＶＳなどは、和から洋まで多彩な展開で消費者に紹介。具材の加工方法や食感、国産原料を使用するなどのこだわりが目立つ。
　日本惣菜協会は惣菜を「家庭外で調理・加工された食品を、家や職場・学校・屋外などに持ち帰り後、すぐに食べられる日持ちのしない調理済み食品」と定義。一般惣菜は「和・洋・中の惣菜、揚げ物、和え物、酢の物、サラダなど」。袋物惣菜は「容器包（…）

　はちみつ市場はここ数年、例を見ないほど好況に湧いている。テーブルハネーの動きが活発化しており、昨年後半から今年にかけての出荷は前年同期比120〜150％の伸びをみせている。特に小容量タイプの動きが良いとのこと。「生産が追い付かず、工場はフル稼働している」と話すメーカーも少なくない。その要因は“テレビで健康効果について取り上げられる回数が増えた”“ヨーグルト・グラノーラ市場拡大により使用頻度が上がった”“はちみつの効能に関する書籍が売れている”など諸説ある。テレビでは咳止め・疲労回復・抗菌・美肌効果といった効能の紹介や、はちみつと大根、ヨーグルトを組み合わせた便秘改善レシピなど多彩な活用術を紹介、広く消費者に浸透した様子。「ブームは今年いっぱい続くだろう」とみる向きもあり、今後の動きに注目が集まる。

　パスタは、2011年に国内需給30万t寸前に迫ったが、ここがピーク。それから4年が経過したが、取り巻く環境が大きく変わる中で冴えない状況が続いてきた。昨年の国内マーケットは約27万6000tで、ほぼ5年前のレベル。特に、国産は大手の海外シフトで約14万5000t、一気に15年前の水準に後退。スパゲッティは4年振りに年間で輸入が国産を上回った。しかし、輸入も円安進行などの影響があり、伸びなかった。ことしも為替は流動的だが、パスタトータルでも1〜2月は輸入が国内需給過半数で推移、この流れは先行き加速するとみられる。もっとも、需要面は家庭用、業務用、加工用のいずれの分野でも底堅く、根強い商材力をキープする。消費拡大は、消費人口、1食当たりの摂取量、摂食頻度を増やすことが3大テーマで局面打開へ全力投球。パスタ大手は内食盛（…）

　中四国地区チェーンストアは今期、客数増や既存店活性化などに一層注力。人口減や異業態の進出などといった市場環境の変化にも対応しながら、地域一番店を目指した取り組みを意欲的に推進している。
　中国経済産業局がまとめた2015年1〜12月の中国5県（ 広島・岡山・山口・島根・鳥取）のスーパーマーケット販売総額は約7145億24百万円。14年と比較して、全店ベースで1・5％増、既存店ベースでも0・2％増と、共に伸長。特に既存店ベースでは、統計にある1996年以降、初めて前年を上回ったもよう。15年の販売状況について中国経産局は「年間を通して相場高の影響により、精肉や野菜の売り上げが良く、話題商品となったエゴマ油などの高単価商品にも良い動きが見られたほか、バイキング形式の惣菜も（…）

　この1年、家庭用ジャム市場は概ね前年並みないし微減で推移、長期にわたる停滞からの脱却、市場活性化の方策が強く求められる。日本ジャム工業組合による「ジャムの日」（4月20日）制定を機に、業界を挙げてジャムの魅力を年間を通じ多面的に訴えていく。商品施策では低糖度ジャム主流は動かないが、一方では砂糖不使用の果実スプレッドが急成長をみせるなど、さらなる低糖度化という流れが進行しそうだ。
　総務省・家計調査によると、15年の一世帯当たりジャム購入量は1222g（前年比94・6％）、支出金額1275円（98・8％）。14年の消費増税前後の変動要素、支出金額には消費税が含まれている点を勘案しなければならないが、支出額でも前年を若干下回っている。上位メーカーでは15年の家庭用ジャム市場は前年と比べ、微減との見方が（…）

　アイスクリームの15年度メーカー出荷額（4〜3月）は4630億円前後、前年比106％と推計され、3年連続で過去最高を更新した。昨春の値上げにもかかわらず物量ベースで前年を上回り、旺盛な需要を示した。シニア層のアイス購入金額が伸びるなど、大人の嗜好を満足させる商品開発が市場拡大をけん引する。春夏はカップアイスや本格チョコレートアイスバーが激戦区となる。
　15年度（4〜3月）アイスクリーム市場は、春の値上げ対策として積極的な商品投入やプロモーション・広告宣伝など需要喚起に努めたことが奏功し、物量ベースで101〜102％と前年を上回った。値上げによる単価アップが加わり前年比106％となった。夏も8月初旬まで猛暑となり、12月にはテレビ番組で冬のアイスが取り上げられた（…）