だしの素市場は、いよいよ春需期本番を迎える。今年は和食のユネスコ無形文化遺産の認定から2年目を迎えるが、ここまで和食関連調味料に目立った活性作用は見られない。このあたりは難しいところで、とくにだしの素製品の場合、半世紀以上にわたる商品の歴史であるていど浸透しつくしている面があり、そこに“和食→市場の活性化”にはなかなか結びついていかない。これはだしの素がその折々の環境面でのプラス要因、マイナス要因に左右されないほどに家庭の常備型調味料としての存在感を確保している証しでもある。さらに、各種つゆ製品、メニュー専用調味料など調味料市場が醤油、塩、砂糖などベースカテゴリー以外に多様化しながらもボリューム拡大を見せる状況にあって、長い歴史をもつ顆粒、粉末のだしの素製品が確固たる消費層を維持し、しかも堅（…）

　飲料市場は昨年、夏の天候不順と消費増税の影響が響き前年比で約98％となった。成長に向けて今年は例年より早く1〜2月から商品リニューアルや新商品の投入、ＣＭなど仕掛けるメーカーもある。近年、低成長が続く中で低価格競争は激化しており、今年は収益性の向上へ新技術等で差別化を図り、新たな価値の提案に注力する。高付加価値商品への挑戦も増える。
　昨年4月の消費増税に伴い自販機での販売価格を切り上げたことでＣＶＳ等との価格差が拡大。節約志向が強まる中で自販機売り上げが前年を下回り、手売りチャネルはほぼ前年並みとみられる。ただ手売り市場での1品あたり単価の低下に歯止めがかかっていない。今年の飲料市場は前年並みか微増とメーカーでは想定。既存市場の（…）

　本格焼酎は、03年のブームから10年以上が経過する中で、堅調な動きをみせているが、本格焼酎のことを知らない世代が増えてきており、新たな感覚で情報発信していくことが重要。話題性の提供で、関心を向けさせることが欠かせない。芋焼酎の上位2社が、主力ブランドのリニューアルで激突しているのも、市場全体の活性化にどうつながるか注目である。赤芋系の人気に続いて、貯蔵焼酎や夏焼酎といったキーワードも出てきている。
　本格焼酎の2014年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比0・9％減の46万8157ｋｌ（約260万石）となり、微減だが2年連続で実績を割った。11年が前年並みで4年ぶりに実績確保したのに続き、12年は0・4％の微増、13年（…）

　即席麺市場は1月から価格改定したものの、上げ幅は小さく、総需要は堅調に推移していく見通し。主要各メーカーは新機軸の新商品開発や、既存主力ブランドでは価値向上策を積極化してくる。“生めん風”のノンフライ袋麺は一時のブーム化が沈静化、今後は中長期を睨んだ育成策が求められてくる。
　価格改定は1月中旬には流通段階に浸透、2月に入りほぼ新価格へ移行した。値頃感を打ち出しやすいオープン価格の非ＪＡＳ品が店頭では目立っているが、カップ麺のレギュラーサイズで10円、袋麺は1食当たり5円の上げ幅で、一部据え置いた商品もあるため、食数ベースでの落ち込みは小さいだろうと、多くの業界関係者は予測する。前回、17年ぶりに値上げした08年は、ＪＡＳ受検数量で前年比13・5％減、約6億食も減少（…）

　ワイン市場は日常消費の拡大を背景に、14年は数量ベースで国産ワインが前年比７％増、輸入ワイン5％増、市場トータルで5％増伸ばしたとみられている。15年ぶりに消費数量で過去最大を更新した13年をさらに上回り、本来なら第７次といわれる“ブーム”の枠を超え、日常飲用の酒として長期的な拡大局面が期待されている。今年も5％増前後の順調な伸びが見込まれ、多業態からのコラボ提案も増えるなど上り調子にあるが、円安や原料高による値上げなど懸念材料も少なくなく、関係者は気持ちを引き締める。
　【市場規模】　ワインの市場規模は、果実酒課税数量（国税庁調べ）でみて、昨年1〜10月（速報値）で国産が8万8319ｋｌ（前年同期比108・3％）、輸入は20万7598ｋｌ（同105・2％）で、合計で29万5917ｋｌ（同106・1％）と順調に推移。また消費数量データ（…）

　今年のめんつゆ市場も、2〜3倍濃縮タイプが成熟化しているため、ストレートのパウチ入り新商品の提案が多い。サブカテゴリーとして売り上げ規模はまだ小さいものの、売り場にとっては目新しさを訴求できることがメリット。主力の濃縮2〜3倍は昨年の天候不順を踏まえ、温・冷メニューの両面作戦と、麺以外の用途提案を引き続き強化していく。白だしは主要各社がメニュー訴求により、需要の拡大を図る。
　2〜3倍濃縮は各メーカーが主力として売り込む。トップシェアのＭｉｚｋａｎは「追いがつおつゆ2倍」を昨秋、“絹ぶし製法”を導入し一新、新商品として投入し下期（9〜2月）は売り上げもプラスに転じている。今春は同製法を用いた「ぶっかけ 追いがつおつゆ ゆずストレート」と「同昆布つゆストレート」を発売。ぶっかけ麺の食卓登場頻度は1シーズ（…）

　疲弊する地方経済・企業間格差の拡大・高齢者の増加・簡便ニーズの高まり・人手不足・ネット販売など、スーパーマーケット産業を取り巻く環境は大きく変化している。各企業は新たな売り場づくりや商品構成、サービスの付加などにより、この変化への対応を進める。新日本スーパーマーケット協会では、スーパーマーケット・トレードショー（ＳＭＴＳ）をはじめとした協会活動を通じて、そうしたスーパーマーケット企業の取り組みをサポートし続けてきた。食市場が激変するなか、来年にはＳＭＴＳをさらに発展させ、「フード・テーブル・イン・ジャパン2016」として開催し、市場の多様化にあわせ多様なソリューションを提供できる体制へと進化させる。
　食品・流通業界の今後の方向性をしめす羅針盤として、大きな役割を担う「第49回（…）

　パスタは、国産の値上げで幕開けだ。この反動対策も含め、春需へ拡販アクション強化である。国産は、家庭用を中心にこの先順次、新製品投入、販促施策が活発化することになる。需給スケールは、30万ｔの大台を目前に足踏みが続く。これは、国産・輸入トータルで2011年の29万4千ｔ強をピークに、12〜13年は28万ｔ台に後退した。昨年は3年振りに微増のもよう。しかし、潜在需要は大きなものがあるとみられる。もっとも、原料高、円安でコスト事情が厳しさを増している。国産は、主要メーカーが年明け5日から値上げを実施。新値移行後の消費面への反動対策が課題となるが、消費喚起へ時短、簡便、本格をテーマに新製品投入、メニュー提案などプロモーション展開である。輸入は昨年10月末からの円安急進行がコスト圧迫になってくる。一方で、ことしは輸入加速の（…）

　“値上げの年”が幕を開けた。為替やエネルギー価格の上昇など食品メーカーの厳しいコスト環境に対しては、多くのチェーンストア経営者が理解を示しており、業界には「値上げは比較的順調に進む」との見方もある。ただ、「売価引き上げの時期は競合の状況を見て判断」というバイヤーもいて予断を許さない状況となっている。こうした仕入原価の上昇などチェーンストアを取り巻く環境が厳しさを増すなか、懸念されるのが長期低迷が続く総合スーパーの将来だ。セブン＆アイ、イオンともに経営体制を見直し現場主義の徹底を図ることで再生を図る方針という。幾度となく繰り返されてきた総合スーパー改革も、いよいよ今年が正念場となりそうだ。一方、スーパーマーケットでは、イートイン機能の強化により外食ニーズを取り込むなど、新たな売り場を開発することで新市場を（…）

　コンビニエンスストア7社の14年3〜11月決算（単体）は上位4社がチェーン全店売上高で前年をクリアした。一方で営業利益はセブン‐イレブン・ジャパンとローソンの上位2社のみが上回った。上位5社の業績を見ると、各社が力を入れる高付加価値商材が奏功し、既存店客単価はおおむね前年をクリア。その半面、オーバーストア状態であることから客数は伸び悩んでいる。2位以下のチェーンは、これまで出ていなかった立地への出店に向け、新フォーマットの開発に注力する。
　セブンは29カ月連続で前年同月の既存店売り上げをクリアしており好調を維持。2位以下の各チェーンは前年を割ってはいるものの、「昨今の禁煙傾向のためタバコの落ち込みが1％程度あることから、それを除けば実質的には前年並みを維持している」（…）

　家庭用紅茶市場では、ティーバッグが昨年夏ごろから前年を上回って推移し復調している。この数年インスタントティーが大きく伸び、ティーバッグは微減傾向だったが、各社がティーバッグの活性化に注力し、外食で紅茶を差別化するなど注目度が高まっている。一方で原料茶葉の高値と円安によるコストアップから値上げを実施するところもある。好調なティーバッグを中心に積極的な販促・プロモーションを展開してくる。
　紅茶葉の14年1〜11月輸入量は1万4128ｔ、前年同期比97・2％。原料用の「バルク」での輸入が1万2297ｔ、96・2％、主に製品輸入の「3ｋｇ以下直接包装品」は1830ｔ、105・0％だった。輸入量は減少したが、輸入ＣＩＦ金額ベースでは107・6％で原料コストは上昇している。世界の紅茶生産量は増加基調にあるが、消費がこれを上回るペースで（…）

　今年の洋酒市場は引き続き堅調な伸びが期待されている。消費税の再増税は1年半の延期となる一方で、業界を取り巻く環境は引き続き厳しさが目立つが、伸長が期待される国産・輸入ウイスキー、バーボンウイスキーやＲＴＤ、ＲＴＳなどリキュール類、またワインなどで有力各社がブランド育成に取り組む。
　14年1〜10月の酒類課税状況（国税庁調べ）では、「ウイスキー」が前年同期比109・2％（9万2072ｋｌ）、「スピリッツ等」118・7％（35万6780ｋｌ）、「果実酒」106・1％（29万5917ｋｌ）と、リキュールの98・3％（181万4357ｋｌ）を除く主な洋酒類は総じて伸長。また1〜11月の国産の洋酒移出数量（日本洋酒酒造組合調べ）では総計で前年同期比101・0％の211万1630ｋｌと堅調。このうち「ウイスキー」は112・3％（8万7389ｋｌ）、「スピリッ（…）

　総務省のまとめによると、2013年10月1日現在、中国5県を合わせた人口は747万人、四国4県を合わせた人口は390万5000人。これを12年人口を分母とした増減率でみると、中国地区の広島県と岡山県が0・30％、山口県が0・77％、島根県が0・68％、鳥取県が0・71％のいずれもマイナス。一方の四国地区では、愛媛県が0・68％、香川県が0・36％、徳島県が0・75％、高知県が0・89％のいずれもマイナス。つまり中四国地区の人口は12〜13年にかけ全県で減少したこととなる。そのうち６県では、11〜12年より12〜13年の減少幅が拡大しており、こちらも心配な要素。「中四国は特に、全国のなかでも減少する速度が早いのでは」と話す流通業界関係者もいる。人口減少は勢い、消費の縮小を促す傾向になりがちで、それが中四国流通関係者の年来の懸念材料となって久し（…）

　東北地方（仙台国税局管内6県）における、昨年1〜10月の課税移出数量は約4万7600ｋｌで前年同期をわずかながらクリアした。全国平均が98・7％と昨年を下回る中で健闘している。「國酒」浸透を追い風に、通年での前年超えに期待がかかる。昨今の「プチ贅沢」「高価格で品質のよいものを少量」といった消費志向も相まって、特定名称酒が注目を集めている。「初搾りから特定名称酒だった蔵もある」（都内の酒類卸）。特定名称酒内でも特徴的な動きがみられる。本醸造酒の比率が減少する中で、吟醸系が存在感を増している。純米吟醸酒は数量で２ケタの伸びを示している。フルーティーな味わいへのニーズがあること、より高級な酒を求める傾向があることがうかがえる。地方の蔵元にとって最大の顧客は自県民であるが、県人口は減少の一途をたどっているのが現（…）

　マルコメ　　秋冬向け商品施策で同社の代表ブランドである“料亭の味”について生みそ、即席も含めた統一化施策推進が奏功、両部門ともに実績増の好調を堅持する。これに加えて「タニタ食堂」ブランドのヒットが即席はもちろん、生みそでも着々と成果を収めており、新年の視界も明るく、企業としての勢いにも一段の拍車がかかっていく形勢。料亭の味ブランドによる統一化推進は着実に成果を収めている。味噌はコア商材の「だし入り料亭の味」に無添加、さらに有機ＪＡＳ味噌も「料亭の味」ブランドで投入。これで液みそも含めて料亭の味によるマルチ商品施策が一巡した。さらにこの秋冬商品施策では即席でボリューム商材の徳用、そして従来のＭカップシリーズを「料亭の味」シリーズへと刷新。加えて即席生みそ汁の先駆けになった具材と味噌の練り込み式の即生商（…）