海外ブランドビールは、デフレ環境下にも関わらず、底堅い実績を維持している。国内のビール類がビールから発泡酒、新ジャンルへと価格軸を中心に動くなかで、しばらく前年割れが続いたが、独自の個性・スタイルを提案することで差別化が進み、拡大に転じるブランドも出てきた。今後もこうしたニーズを的確に捉え、着実に対応することが重要になってくる。東日本大震災ではライセンス生産に一時的な影響はあったものの、すでにほぼ復旧した。しかし、計画停電などで料飲市場を中心とした消費シーンへの影響が大きいと予想され、販売計画の見直しを進めているところだ。
　総市場は下げ止まり感を強めており、昨年の主要ブランド出荷量では、ほぼ前年並みと推定される。国内ライセンス生産に切り替えられているところも多いため（…）

　長期保存が可能でそのまま、またはお湯で温めるだけで食べられる缶詰・レトルト食品は、各自治体では災害時の非常用食品として備蓄している。東日本大震災で各メーカーは自社の缶詰・レトルト食品を救援物資として提供、避難所にいる被災者の支援に一役買った。流通からの発注も倍増、増産態勢で臨もうにも包装資材メーカーも被災、容器の調達が不安定要素として浮かび上がってきた。
　魚介類の総菜や、畜肉ではやきとり・大和煮、フルーツの缶詰などは、そのまま食べられることから需要が急増、本来増産により供給量を増やさなければならない。震災直後に静岡地区の缶詰各社には受注が急増、増産態勢で臨んでいるものの、製缶会社の北関東・東北にある工場自体が被災、復旧に時間がかかり（…）

　伝統食材の乾物は、内食化、健康志向を背景に根強い需要。とはいえ、原料問題が深刻化。調達先が限られる中、生産者の高齢化や天候の影響などにより生産量や相場が大きく影響を受ける。海外から大半を輸入するごまも同様で、内外問わず産地育成、開発が重要だ。
　千切り大根の生産だが、前年は雨など天候条件が悪るく、十分に乾燥できなかったことから、平年作（23万〜25万俵、１俵10キログラム）の80〜90％、20万俵（２２００〜２３００トン）にとどまった。加えて、持ち越しがなく、相場は高値。　小袋用の市中仲間相場は１万４５００円、10キログラムバラが１万５００円と平年作に比べ２０００〜３０００円高で推移した。一方、今年はスタート時から天候がよく、豊作見通しから相場は下がる（…）

　キャノーラ油などの食油と、天ぷら粉・から揚げ粉などのプレミックスをメーンにした揚げ物・炒め物関連商戦は、４月から量販店頭で大陳フェアや生鮮売り場連動プロモーションが順次活発化のシーズンである。ただ、今年は東日本大震災の余波が色濃く残っており、その影響で全国的にはまだら模様のプロモーションである。もっとも、このところの流れとしては食油・調味料、小麦粉加工品などは手作り・内食シフトで堅調。製販ともに基本的にはこれをプッシュするスタンスである。揚げ物・炒め物関連商戦は生鮮３品とのクロスマーチャンダイジングを主体に、主婦にアピールするメニュー提案型プロモーションが中心。商材面では健康、簡便性などのトレンドを訴求、から揚げでは揚げずに焼くだけタイプが台頭してきた。食油、揚げ物ミックスともに、原料事情などから（…）

　みそ業界は長期化する消費後退からの脱出をテーマに春需期を迎えた。ところが市場環境は未曾有の規模の大地震というまったくの想定外の事態に直面し、みそに限らず食品トータル、さらには国家規模による東北地区を中心とする生活基盤の建て直し状況に迫られた。こうしたなかで今年のみそ市場がどのように進展していくのか、まずは地震と被災地、そして電力消費との関連、さらには原発事故による放射能放出問題などを抜きにしては考えられない。同時にそれ以前にデフレ不況が払拭しきれない環境で原料大豆の高騰というコストアップ要因に迫られており、こうしたなかで折から消費後退の歯止め策をはたして打ち出していけるのかどうか、当面は我慢と試練のなかでの市場展開になりそうだ。（…）

　東日本大震災により、牛乳類・ヨーグルトなどを生産する関東地区市乳工場に大きな影響が出ている。地震による損壊、原資材の調達難に計画停電が加わり、製造ラインの連続運転が不可欠なヨーグルト生産は極めて困難な状況にある。先週の連休明けから乳業大手の市乳工場では牛乳類の生産を再開したケースもあるが、ヨーグルトについては計画停電の厚い壁が立ちはだかったままだ。さらに原発問題が波及し、サプライチェーン修復への道は険しさを増している。
　大震災の翌週、関東のあるチルド卸経営者は乳業企業からの牛乳供給状況について、普段の１割程度に過ぎず、それも割り当て制、お手上げ状態にあると憮然とした表情だった。「ガソリン不足でとにかく（メーカーの）車が来ない。大型車がないので（…）

　コンビニエンスストア業界は主要各社とも若年層主体から主婦層や高齢者を取り込む商品戦略の強化に大きく舵を切っている。少量パックの生鮮やＬＬ（ロングライフ）スタンドパウチ入り総菜などの品揃えを充実、さらにカウンターＦＦでは夕食のおかずや酒のつまみになる商材を拡充している。粗利益率の高いセルフコーヒーの導入店拡大、コンビニスイーツは開発競争も加熱している。
　上場コンビニの11年２月期業績は、上方修正した企業が多い。タバコ増税後の販売回復が早かったことや、中食が改善、カウンターＦＦの好調、オリジナルデザートは継続して伸長しておりセブン‐イレブンやローソン、ミニストップなどは既存店売上高が前年実績を上回ったもよう。セブン‐イレブンはＬＬパウチ入り総菜など、地域密着型ＭＤの（…）

　冷凍食品の家庭用市場は10年上期（４〜９月）が１％増、５月と猛暑により７〜８月が減少したが、残る３カ月は４〜５％の伸び率。下期に入り10〜１月は７％増、各社の新商品が好調だったほか、主要メーカーがテレビ番組で紹介され、販売も好調に推移している。今春も引き続き健康志向や新機軸、新しい食べ方を提案した新商品により、需要の拡大を目指していた。原材料の値上がりが今年最大の課題となっていたが、東日本大震災が発生、工場被害に加え、操業再開後も原資材の調達と商品供給に支障が出ている。
　家庭用はボリュームの大きな弁当用は需要が底堅く、ギョーザをはじめフライ類、ハンバーグ、丼の具など食卓向け総菜類が好調、スナック類も好調が続く麺類だけでなく、米飯が回復している。冷凍野菜は生鮮野菜の高騰が続いたことで（…）

　10年のコーヒー総輸入量は約44万５０００トン弱（生豆換算）、前年比４・５％増で過去３番目の高水準だ。しかし相場高騰が好調な国内消費に水を差すか。今年に入り相場が１年前の２倍にまで高騰し、メーカー各社は３月から値上げに取り組んでいる。一時的に消費量は後退を余儀なくされるが、新たな価値を持つ商品や、値上げ対象外の１杯抽出型レギュラーコーヒー、コーヒーミックス、ボトルコーヒーを中心に夏に向けアイス飲用を訴求し、需要喚起を図る。紅茶は茶葉輸入量が10年１万９７５７トン、13・６％増。過去最高の97年１万９７８３トンにほぼ並ぶ水準。この数年、紅茶ドリンクとインスタントティーミックスがけん引しており、今年は初の輸入量２万トン台を展望する。
　コーヒー業界は、家庭用のレギュラーコーヒー、インスタントコーヒー大手が（…）

　乾麺は季節商材の最たるものゆえ、天候が動きを大きく左右する。昨年は低気温で前半低調推移だったが、梅雨明け後の猛暑で盛り返した。今年も天候が左右することに変わりないが、天候頼みにも限界がある。メニュー提案や通年訴求など、食の機会増の提案が重要だ。また、今年は原料高騰による値上げ問題が横たわる。対応が注目されるところ。
　10年の乾麺商戦は低気温が響き４〜６月は10〜20％減の推移。業界ではあきらめムードが漂っていたが、梅雨明けの７月中旬以降は打って変わっての猛暑日が続き、プラスに転じた。７〜８月期間だけで見ると大半が２ケタ増、しかも、９月も残暑で伸びた。ただ、前半の落ち込みが大きく、通期で見ると、よくて２〜４％増（…）

　２０１０年、家庭用ドレッシングは概ね前年水準を維持したが、マヨネーズは値下げ以降、販促がレギュラーサイズに戻り、単価が下落、前年を下回った。量的拡大が大きく望めないだけに、「おいしさ」はもちろんだが、健康志向への対応、簡便性の追求、さらには新しいライフスタイルの提案など、ブランド間の競争はハイレベルかつスピードを加速。商品開発から流通・消費者への取り組みも見られ、春のマヨドレ商戦は華やかなスタートを切った。
　２０１０年の家庭用マヨネーズ市場は、消費者購入ベースで５〜６％減少、数量ベースでは微減に終わったもよう。原料油高騰により07、08年の２度にわたって値上げを余儀なくされ量的減少が続いたが（…）

　だしの素市場は、総スケールとして実績確保にはやや届かないものの、堅実な動きが注目されている。昨年は周知の通り、７、８月の猛暑、さらに９月の残暑という強い逆風下で需要後退が顕著に出たが、11、12月にかけて巻き返し、今年になって２月までほぼ前年並みの堅調な推移を見せている。４〜３月ベースでは昨年までの前年比で96〜97％が１、２ポイントほど押し上げて98〜99％の着地が見込まれている。引き続き内食化の流れが基調にあるのが消費促進をアシストしている一方、本来の経済性、使いやすさといったところが受け入れられ、顆粒・粉末調味料としての真骨頂を発揮している。価格訴求の場面は変わらず多いものの、数年前までの極端な目玉訴求の場面は減ってきており、今年の成長性はこの春商戦の成果如何という状況にある。（…）

　清涼飲料市場の見通しは、08年、09年とマイナスが続き、昨年の猛暑を考慮すると、今年は98％前後という厳しい見方が支配的だ。その中でメーカー各社は目標を前年並み以上に置く。目標達成には前半戦１〜６月でどれだけ貯金できるかが焦点で、好スタートを狙った結果、１月の飲料市場は１０５％前後の好発進をみせた。
　販売量が伸びない中でいかに利益を確保するか、収益基盤の確立が引き続き課題となる。前半戦で計画を下回る進捗のメーカーが、無理に数量を稼ぎにくるようなら、乱売に巻き込まれかねないと懸念される。一方で原料・資材コストの上昇もマイナス材料。砂糖やコーヒー豆が高騰し、飼料価格から国際的な乳原料市況も上昇気配にある。また原油や資源価格の高値は包装資材にも影響し、大手どころで20億円前後（…）

　11年のワイン市場は円高が続いて、景気も大崩れがなければかなりの活性化が期待できそうだ。10年のワイン市場で特徴的だったのは、円高を背景に輸入ワインの低価格化が一段と進む一方で、国産ブドウ１００％使用の国産ワインの直面している様々な課題に対する様々な取り組みが示し合わせたかのように成果を出し始めた。
　ワイン市場の活性化へ向けて、輸入の低価格ワインで市場の裾野が広がること以上に、日本ワインの様々な取り組みが消費者とワインの距離を近くしており、何らかのトレンドとして今年あたりあらわれてくるのではという期待を抱いている向きは少なくないだろう。　日の目を浴びた取り組み成果の好例としては、昨年５月に日本固有のブドウ品種「甲州種」がＯＩＶ（葡萄・ワイン国際機構、本部・パリ）で（…）

　本格焼酎は昨年で３年連続の実績割れとなったが、消費を活性化させ、減退基調に歯止めをかける取り組みが注目される。３月12日に全線開通する九州新幹線は好材料であり、記念商品や物産展などでＰＲ合戦の盛り上がりに期待したい。一方で、鳥インフルエンザや新燃岳の噴火と予期せぬ心配材料も発生。現時点では影響はとくにない（メーカー）とのことである。業界としては甲乙混和焼酎との誤認解消へ取り組みを強化、産地情報の表示が７月に施行される米トレサ法への対応を進める。
　10年１〜12月の本格焼酎課税数量は、日本酒造組合中央会まとめ（国税庁の１〜10月確数と中央会の11〜12月概数合計）で、前年の国税庁確数との対比が６・０％減の50万３１１４キロリットル（約２７９万５０００石）（…）