冷凍食品の家庭用マーケットは昨年12月から回復基調にあり、16年度は弁当用次第だが再び成長軌道に乗せるため、各メーカーとも新領域の商品などで新規需要の創出を狙う。引き続き炒飯カテゴリーは高い伸び率を見込み、パスタ類は品質向上や健康志向の提案で踊り場からの再浮上を目指す。ラーメン類では好調な汁なし麺が今シーズンも注目される。食卓向けは大人を対象にした高品質の商品提案で需要拡大を図る。
　冷凍食品の15年度家庭用市場は1月までほぼ前年並み（消費者購入ベース）。12〜1月は前年を上回り、2月もプラスと上昇傾向。4〜3月では約1％増が見込めそうだ。弁当用の伸び悩みで惣菜類が約1％減、米飯が好調なスナック類は2％増。惣菜のうち食卓向けは順調で餃子は6％増、メンチカツも好調。スナック類では米飯が18％増、その（…）

　国内の15年（1〜12月）コーヒー総需給は、生豆ベースで46万1892t、前年比2・7％増で3年連続して過去最高記録を更新した。CVSをはじめコーヒーサービスを導入するところが広がり、飲用者が増えている。家庭用にもレギュラーコーヒーを中心に波及し始めており、今年以降もコーヒーの消費拡大は続きそうだ。昨年、コーヒーが健康に良いとする研究結果の報道も追い風になった。今年は2ケタ増が続く1杯用の簡易抽出型レギュラーコーヒーに注力。夏に向けてはレギュラーアイスコーヒーの普及に各社とも意欲的だ。
　需給の内訳は「コーヒー生豆」輸入量が、カフェインレスを含め43万5261t（前年比106・3％）。国際相場が一時の高値を脱し安定して推移したことから買い進んだ。ただし輸入ＣＩＦ金額は、126・7％となっている。輸入までのタイムラグがあり昨年前（…）

　缶チューハイやプレミックスカクテルなどの低アルコールＲＴＤ市場は、8年連続のプラス成長で昨年は1億5000万ケース（250ml換算）規模となったと見られている。酒類総市場が縮小傾向にあるなか、引き続き成長路線が期待できる重要な市場と各社は位置づけ。ビール類ユーザーの流入もしくは併飲層の取り込みも重要視されており、多様化する消費志向にあわせた商品開発、コアブランドの強化、そして新市場創出と取り組む課題は多く、その分各社の熱意も高まっている。今年の総市場見込みは3〜7％増と振れ幅が大きいが、数量ベースで最大1億6000万ケース乗せもありうるところ。
　〈激戦必至の高アル〉アルコール度数換算で大きく3タイプに分かれるなか、アルコール分8％以上の「ストロング」の伸び率が最も高く、ビール類からの流入と見られる（…）

　2016年の乾麺シーズンが始まった。食へのニーズが多様化するなかにあって、乾麺には、その存在感発揮がますます求められるようになっている。そうしたなか、業界では商品開発への動きは依然盛んで、期待が一層高まる。夏のそうめん盛需期に向けては各種イベントも控えており、需要喚起へ大事にしていきたいところ。今年は業界初となる「そうめんサミット」も予定され、これを機に、産地間連携に一層拍車がかかることも予想される。三輪素麺では、業界の先駆けとなる「地理的表示」（ＧＩ）登録がまもなくのもよう。
　食品需給研究センターの統計によると、昨年の乾麺生産量は前年比8・5％減となる19万5105t。一昨年まで続いていた20万tの水準を割り込んだ。「外食で麺を食べる機会が増えたり、家庭内にあっては調理済み麺で済ませたり」（関係者）など、麺ニーズ（…）

　家庭用マヨネーズ・ドレッシングは春の需要期を迎え、店頭を中心に活発な販促施策が始まった。マヨネーズは昨年のキユーピーマヨネーズ発売90周年施策で市場活性化効果を生み、今春も各社活発なマーケティング活動を展開する。ドレッシング市場は拡大するカットサラダ需要と連動して順調な伸びを示しており、今年はディップソース、粉末ドレッシングなども躍進が期待される。サラダ素材、トッピングなど関連商材も含め、新たなサラダの世界で新規需要を生み出しそうだ。
　15年の家庭用マヨネーズはマーケットシェアで過半を占めるキユーピーがキユーピーマヨネーズ発売90周年プロモーションをロングランで展開し、同社家庭用マヨネーズ販売実績（国内）を前年比１％増（15年11月期）と伸ばした。同社では市場は98％程度（…）

　和風だしの素は「和食」のユネスコ無形文化遺産登録により、見直しの機運も高まり、手軽にだしが取れる調味料として安定した需要が続く。中長期的には漸減傾向にあるが、今冬は暖冬だったこともあり、鍋の出現頻度が減少、その分みそ汁が増えたという。今年も最大手である味の素社は「ほんだし」活用術による、ＣＭと店頭販促の連動により需要喚起を図っていく。
　だしの素はみそ汁用途が最も多い。今シーズンは1月初旬まで暖冬だったため、例年と比べ食卓で鍋を囲む機会が減少、一方で普通にごはんとみそ汁、主菜・副菜の献立となり、みそ汁の出現頻度はわずかに増えたもようだ。葉物野菜の価格が高くても、根菜に置き換えれば満足度の高いみそ汁になることもプラスに働いた。そのため市場も（…）

　飲料市場は今年に入り1月が前年比103〜104％（販売箱数ベース）と好スタートを切った。成熟化と同時に競争が激化しており、今年は収益性の向上をテーマに、事業基盤である主力ブランド強化、新たな価値の提供を重点方針に据えるメーカーが多い。市場活性化に向けてイノベーションを伴う新商品やトクホ、機能性表示食品の投入も注目される。
　2015年の飲料市場は販売数量ベースで前年比101％。フレーバーウォーターや炭酸の新商品が好調で、緑茶や麦茶、缶コーヒーのボトル缶が伸長した。この10年間で市場金額が103％ていどであるのに対し、１ケース当たり単価は83％に低下し、飲料業界の利益を圧迫してきた。規模の経済がものをいう業界とあってシェアの維持、拡大は（…）

　本格焼酎は、2003年のブームから10年以上が経過する中で、ジリ貧の展開に歯止めをかけていきたい局面。消費を刺激するのが難しい現状で、赤芋系の人気、樫樽貯蔵、炭酸割りなど関心が向いている訴求の切り口を広げていく取り組みが欠かせない。本格焼酎のことを知らない若い世代が増えていることや、消費量の地域格差が大きいことも開拓のチャンスにしたい。
　本格焼酎の15年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比1・7％減の46万172kl（約255万7000石）となり、3年連続で実績を割った。11年が前年並みで4年ぶりに実績確保したのに続き、12年は0・4％の微増、13年は1・7％減、14年は0・9％減という流れで、メーカーでは「話題性に乏しく、ジリ貧傾向が続いてい（…）

　即席麺市場は今年1月から売り上げ伸び率もアップ、主要各メーカーとも3月期末まで上積みを見込んでいる。4月からの新事業年度は主力ブランドの強化で大きな売り上げを稼ぎ、シニア層や若年女性など新規需要層開拓型の商品へのチャレンジを続ける。シニア向けではコーナー化など流通との協働により育成していく。
　即席麺各社が昨年1月に値上げしたものの、カップ麺は1〜12月ＪＡＳ受検数量で3・2％増と好調に推移、オープン価格商品が増加していることから非ＪＡＳを加えるとさらに伸び率は高くなっている。袋麺は減少しているが、フライ麺が復調、“生めん風”は過熱気味のブームが終息、下げ止まって一定シェアを確保し定着へと向かっている。年明け1月からは前年落ち込んだこともあり各メーカーとも伸び率が上昇、3月末まで新商（…）

　ワイン市場は、日常消費の広がりや若年層の飲用拡大などを背景に、2015年は数量ベースで前年比2％程度拡大したものと見られている。15年ぶりに過去最大を更新した2013年の消費数量を3年連続で更新。既にブームの域を超え、身近に親しまれる日常酒として新しい局面に突入したとも言えそうだ。今年も前年比2〜3％増の順調な伸びが見込まれ、持続的な拡大を目指す。国税庁による「果実酒等の製法品質表示基準」制定、日常的なワイン消費の拡大を象徴する「チリワインの国別輸入量1位」、日本市場を世界に開く「日本人ＭＷ（マスターオブワイン）の誕生」および「ソムリエ資格の規定変更」による世界有数のソムリエネットワークなど、ワインを取り巻く環境は大きく変化。後のワイン市場に大きな足跡を残しそうな事象が年初から揃い、動きの注目される年になりそうだ。

　新日本スーパーマーケット協会が主催する「スーパーマーケット・トレードショー」（ＳＭＴＳ）は、「セルフ・サービスフェア」として1964年に産声を上げた。その後、展示内容を充実させ、第50回を迎える今年は、食関連の五つの展示会を合同開催する「ＦＯＯＤ・ＴＡＢＬＥ・in・ＪＡＰＡＮ」として、小売り・中食・外食産業の垣根を越えた食品関連業界を包括する総合的な展示会へと飛躍した。来年は会場を千葉・幕張メッセへと移し、「フューチャー・ストア」をテーマに、近未来のスーパーマーケットの姿を提示する方針だ。
　記念すべき第50回を迎えるＳＭＴＳが、10日から12日まで都内の東京ビッグサイトで開催される。今回は、包括名称を「ＦＯＯＤ・ＴＡＢＬＥ・in・ＪＡＰＡＮ」として、食に関連する五つの展示会が合同で東京ビッグサイトの東・西全館を使用し、多様な視点からイ（…）

　めんつゆ市場は濃縮タイプが成熟、店頭では価格訴求も多く、収益の改善が課題となっている。汎用性の高い和風万能調味料として、品質の向上や使い勝手の良い容器の開発など主要メーカーはトライ＆エラーを繰り返しながら、収益構造の改善に取り組む。ストレートタイプはパウチ入りの1〜2人前が徐々に定着拡大、メニューのバラエティー化も進んでいる。白だしは成長が続き、100億円市場を目指す。
　昨年の市場は4〜12月でほぼ横ばいから微増。4〜5月は前年の消費増税の影響がプラスに働き伸長したが、6〜7月の天候不順により伸びを欠いた。9月以降はほぼ前年並みに推移している。濃縮つゆでは今春、キッコーマン食品が既存「本つゆ」を全面刷新、「濃いだし本つゆ」として発売する。既存の3倍から4倍濃縮に変更、より濃厚な味（…）

　パスタは、ことし改めて消費喚起策が課題になっている。昨年は内外製品ともにコストプッシュ、採算是正の値上げを余儀なくされて、消費面での反動に見舞われる厳しい展開。需給規模は、国産、輸入を合わせて2011年の29万t強がピークで、その後は28万t台での推移で、昨年は2年振りに、微減とみられる。昨年は国産の2回の値上げ、輸入も安値品が激減しており、この辺りの反動が大きそうだ。ただし、これまでも踊り場は何度かあったが、必ず復調してきた。大きな潜在需要があるのは間違いないところで、これをどのように顕在化させるか。春需に向けて、パスタ関係業界は、ドライ、チルド、冷凍の3温度帯で、家庭用をはじめ全方位で多面的に需要喚起に取り組んでいく。パスタと関連品では新商材の投入も活発化している。簡便訴求、パッケージング機能訴求、パスタ（…）

　セブン＆アイ・ホールディングス、イオンの大手流通グループは、大きな転換期を迎えようとしている。セブン＆アイは中核事業を総合スーパー事業からコンビニ事業、さらに実店舗とネット販売を融合したオムニチャネル事業へと移行させつつある。一方のイオンは、ディベロッパー事業のノウハウを活用して、総合スーパー事業の立て直しを図る。両グループとも、既存のチェーンストア理論から脱却し、市場の変化に対応した小売りの新たなビジネスモデルの構築を目指す。その実現に向け、各事業の経営体制も整えられつつある。今後は、将来的に巨大グループ全体の舵取りを誰が担うのか、世代交代を含め、どのようにグループ経営体制を構築していくのかが注目される。また、スーパーマーケット企業でも、既存のチェーンストア理論を乗り越え、新たな店づくりによって新た（…）

　コンビニエンスストア各社の15年3〜11月決算は、上位5社がチェーン全店売上高、営業総収入で前年を上回った。先頭を走るセブン‐イレブン・ジャパンは今期も快走を続けており、12月も既存店売上高が前年同月を上回り、41カ月連続のクリアとなった。追いかける2位以下は、ローソン・ファミリーマートが、14年に増税前の駆け込み需要があった3月を除き前年をクリアするなど、既存店の回復傾向が見られる。
　2回目の消費税率引き上げが来年4月に迫っている。昨年12月に税制改正大綱が閣議決定され、国会での論戦を経て軽減税率が導入されることとなる。酒類・外食サービスを除く飲食料品の税率は8％となる見込み。小売り側からは「顧客にとって分かりやすい形で決まってほしい」（ファミマ）「税率の引き下げの是非は景気の状況をふまえ慎重（…）