乾物需要が堅調推移している。ある卸の試算によると、購入金額が直近5カ年で109％の伸長。和食人気、健康志向、保存食需要などが背景にありそう。和食はユネスコ無形文化遺産登録以降、注目度が急上昇し、伝統食品の乾物にとって追い風。農・海産物由来の栄養素を含むことから、健康意識の高まりとともに、付加価値食材としても再認識されはじめている。東日本大震災以降、地震や大雨、台風といった大規模自然災害も毎年のように発生するなか、生活者の防災意識は高まる傾向にあり、保存性がある乾物に災害時の備蓄・非常食としての価値を見出す動きもある。一方、毎年のように発生する天候不順や産地での作り手不足などが影響し、原料となる農・海産物供給が不安定。そのため、乾物相場は（…）

　今春は、伝染病・新型コロナ肺炎の感染予防で巣籠りの局面。スーパーでは生鮮品の動きもよく、家庭内の調理増がみて取れる。手作り訴求の店頭プロモーション加速傾向だが、揚げ物関連の販促シーズンでもある。家庭での揚げ物調理は、惣菜に押され気味だが、やはり揚げ物の味わいは「揚げたて」に勝るものはない。店頭では通年での販促にとどまらず、春は旬の食材を使う揚げ物調理をプッシュするタイミング。クッキング用オイル、ころも用ミックスの出番である。オイルは、キャノーラ系などのサラダ油やオリーブ系、アマニ系など。ミックスは、から揚げ粉、天ぷら粉など。各種の調味料など関連品も含めて、大陳や生鮮とクロスマーチャンダイジングで盛り上げる。主婦に強力にアピールでき（…）

　下げ止まりが見られるみそ市場。昨年（1〜12月）の全国みそ出荷量は「全国合計」で40万4832t（前年比99・9％）と413t減。消費税増税後に落ち込みが見られたものの、前半の特需にも支えられて前年実績並みをキープした。今年は、イレギュラー要素として新型コロナウイルス問題が浮上。外食需要が減少する一方で、内食需要が高まりを見せており、家庭用の売上構成比が高い企業ほど堅調な状況にある。また、消費者の“健康に対する意識”は、従来以上に向上。感染予防対策のマスクや消毒薬はもちろんの事、食生活の見直しを図ろうという動きが活発化している。こうした局面だからこそ、今まで以上にみそが持つ特性を情報発信していきたいところ。一方、競争環境の激化から「大手メーカーの店（…）

　新型コロナウイルスの感染拡大などの影響で、1月中旬からヨーグルト消費が上向き、2月は閏年も加勢し2ケタ増をマーク、今月も高原状態にあり、2019年度（4〜3月）市場は、前年比99％ないし100％に届きそうな勢いで最終盤の追い込みが続く。
　ヨーグルト市場は2016年度をピークに17年度から漸減傾向にあったが、19年度下期から回復の兆しが出始めた。19年度上期は飲用向け乳価引き上げに伴う価格改定の影響もあり、96％と低調だった。下期（10〜3月）に入って前年水準に近付いたものの、“全快”とはいかず当初は下期99％で着地が大方の予想だった。ところが新型コロナ拡大で下期実績は99％を超え100〜101％が見えてきた（…）

　日本フランチャイズチェーン協会（JFA）のコンビニエンスストア統計調査では2月末の店舗数は5万5460店で前年同月比0・3％の減少だった。各社が出店を控えて整理を行っており、増加が続いていた店舗数が19年末から減少傾向へと転じた。全国一律の対応から、個店ごとに柔軟な対応へと変化しており、時短営業の契約も出現。6月にはファミリーマートが時短営業を開始し、すでに実施するセブン‐イレブン・ジャパン、ローソンと合わせ大手3社が契約に時短営業を含む。テクノロジーを利用して省人化に向けた実験が各社で進み、契約や食品ロスの負担見直しが行われるなど、19年度はCVS変革の年となった。
　経済産業省の「新たなコンビニのあり方検討会」は20年2月に報告書「令和の時代におけるコンビニの革新に向けて」を発表。CVS本部や加盟店へのアンケート、ヒヤリングを実施し、有識者による検討でCVSが抱える問題（…）

　家庭用の冷凍食品市場は今春、米飯や食卓惣菜で健康志向への対応やシニア向け和惣菜、米飯を中心としたトレー入り個食タイプの拡充なども目立っている。主力品とその関連商品の強化はもちろんだが、新カテゴリーへの挑戦も続く。新型コロナ禍により、家庭内食化が顕著となり2月下旬から3月上旬までの販売は異常値となったが、平常時に戻りつつある中、新規需要層の囲い込みが、これから重要になってくる。東京五輪や「冷凍食品100周年」など、冷凍食品市場にとってはプラス要因が多い年となりそうだ。
　2月の家庭用は単月で10％増、米飯と麺類、惣菜類も10％台の伸び率で、これまで低調だった弁当用もプラスになった。特に最終週は主食系が20％台〜（…）

　国内の19年コーヒー総消費量は生豆換算で45万2900t、前年比96・3％で2年ぶりの減少となった。消費税増税等で業務用が前年を下回ったもので、家庭用市場は前年比100％強と堅調だ。レギュラーコーヒー、インスタントコーヒーとも価格競争が激しい大容量サイズから、高品質な中容量や、個包装の1杯抽出型レギュラーおよびスティックコーヒーに消費拡大の軸が移っている。コーヒーブームによる量的拡大は一巡したが、飲用者は品質へのこだわりを強めており、メーカーは付加価値提案で市場拡大に取り組む。新型コロナウイルスの影響で業務用が厳しく、家庭用をどこまで伸ばせるか。
　19年消費量の内訳は「コーヒー生豆（カフェインレス含む）」が43・6万t、108・8％と高伸長し、生豆輸入量は13年（45・7万t）に次ぐ史上2位だった。18年は相場の先安感（…）

　低アルコールRTD市場は、今年も前年比112％程度の好調な市場拡大が見込まれ、13年連続成長へ各社、それぞれの強化ポイントを鮮明にして一層の積極策で取り組む。18年に2億492万ケース（前年比112％）と、初めて2億ケース（250ml×24本換算）を突破。19年は約2億3000万ケース（112％）規模と推定され、20年は見込み通りの推移となれば、2億6000万ケース近くの市場規模になる。今年は10月の酒税改正でビール類の新ジャンルが増税となり、節約志向も相まってRTDへのシフトが加速すると予測。新型コロナウイルスの感染拡大で“巣ごもり消費”を強いられていることも、家飲み需要主体のRTDにとって上振れ要因となるのかどうか、動向が注視される。
　20年10月の酒税改正で、ビール類の酒税は26年10月までの3段階で一本化され（…）

　3月入りし、8月にかけての春夏需要期は乾麺にとってのボリュームゾーン。今シーズンは価格改定が実施される年となる。新・食品表示法の適用開始やHACCPの施行など業界全体を取り巻く環境も今年から大きく変化しそう。今春の新商品だが引き続き健康志向をターゲットにした投入が目立つ。昨春夏需要期は最盛期の7月で失速したことが大きく響いたが、今年はどうか。秋冬需要をより喚起しようという取り組みも始められているようで注目していきたい。
　乾麺の2019年度生産量は前年比1・0％減となる約18万6022tでの着地となった（1〜12月、食品需給研究センター調べ）。構成比の高い手延素麺が需要の高まる7月上旬に天候不順の影響を受けるなどしたものの0・6％増となり、機械素麺も1・0％増と、素（…）

　2019年は、家庭用マヨネーズ・ドレッシング市場にとって大きな転換期となった。生活者の“油”に対する健康意識が変化したことで、ノンオイルドレッシングや低カロリーマヨネーズタイプから、レギュラーマヨネーズに需要がシフト。その結果、マヨネーズ市場が伸長した一方で、ノンオイルが低迷してドレッシング市場は前年割れとなった。今年は、マヨネーズでは各社が万能調味料としての提案強化や東京2020オリンピック・パラリンピックと連動した施策を展開。ドレッシングでは、汎用化提案を進めるとともに、油への健康意識の変化に対応し、ごま油やオリーブ油を使用した商品の提案を強化するなどして、市場の活性化を図る。
　全国マヨネーズ・ドレッシング類協会による2019年のマヨネーズ・ドレッシング類（…）

　和風だしの素市場は減少幅が目に見えて小さくなり、明るい兆しが見えてきた。医者が考案した「長生きみそ汁」や、味の素社の「うちのみそ汁応援プロジェクト」活動の効果が徐々に現れ、だしの素の主用途である手作りみそ汁の食卓出現率が向上した。この流れを大事に、20年度は若干ながらもプラス成長を目指し、「みそ汁」の価値を訴求していく。焼あごだしの人気は続いており、減塩タイプも徐々に拡大している。好調なだしパックは付加価値タイプの品揃えも増えてきた。
　昨年前半は書籍の「医者が考案した長生きみそ汁」がメディアで多く取り上げられた好影響があったり、7月の低温などもプラスに働き、10月頃まで市場は微増と復調し、4〜3月でも前年並みから微増を確保できる見通しだ。「長生きみそ汁」とは白みそ・赤（…）

　清涼飲料市場は今年、夏に東京五輪開催が見込まれ、天候不順だった前年から販売実箱ベース1〜2％程度の成長が期待される。炭酸、コーヒー、天然水など成熟した巨大カテゴリーの成長には、新たな価値提案が欠かせず、意欲的な新商品を投入してくる。一方、利益面では、物流コスト上昇への対応、無菌充填PETの製造ライン不足をはじめとした製造供給体制の効率化、自販機事業の収益改善に向けた改革など課題が多く、大型の設備投資も進めている。
　近年、無糖茶やフレーバーウォーターのPET製品が拡大し、コーヒーでも小型PETボトル入りが急速に広がるなど無菌充填のニーズが急速に高まり、製造ラインの不足が顕在化した。需要期の安定供給と自社製造比率向上によるコスト削減に向けて各（…）

　本格焼酎は、マイナストレンドが続く厳しい環境にはあるが、話題作りの仕掛けが広がり、消費喚起にメーカーは積極策で取り組む。商品展開では、香りを前面に打ち出したアイテムが増えており、造りのこだわりと合わせてアピール。炭酸割りの飲み方提案も浸透定着。料飲店でのメニュー化に加え、「〇〇ハイボール」のような炭酸割りの商品化も増えている。カクテルベースで本格焼酎の魅力を海外へ発信することにも、コラボによる新たな取り組みが出てきた。健康・機能面でも“抗老化物資”の特定という新しい話題があり、メーカーは今後の展開に期待を寄せている。
　本格焼酎の19年1〜12月課税移出数量（日本酒造組合中央会調べ）は、概数合計で前年比3・8％減の40万9023kl（約227万2000石）となり、7年連続で実績を割った。（…）

　即席麺市場は19年1〜12月のJAS受検数量が2・8％減、非JASを含めたドライ総需要でも2・5％減と食数で前年を下回った。6月からの値上げの影響が大きく、特に袋麺が厳しかった。10月は自然災害の特需もあり、暖冬や消費増税の影響度は良く分かっていない。新価格が定着してきた12月頃から、多くの主力品は回復傾向にあり、主要メーカーは基幹ブランドのバリエーションメニュー投入と、ターゲット別のマーケティング戦略強化で攻勢に出る。
　価格改定によりオープン価格商品と、建値を安価に設定した商品の店頭露出は大幅アップ、売り上げも2〜3倍に跳ね上がっている。トータルで食数は減少しているものの、値上げ効果もあって日清食品と明星食品、東洋水産は4〜12月の即席麺売上（…）

　今年のワイン市場は、前年並みから2％程度の減少が予測されているが、中長期的な市場拡大見込みに変わりはなく、消費喚起に一層の取り組みが注目される。輸入ワインの環境は、昨年2月発効の日欧EPA、今年1月発効の日米貿易協定など目まぐるしく変化しており、関税撤廃は追い風。スパークリングやロゼ、さらにはオーガニックワインに注目度が高まり、新たな需要につなげる期待がふくらむ。オリンピックイヤーで、日本ワインも海外へ発信するチャンスが広がる。今秋10月には酒税増税が控えるアゲンストもあるが、影響は限定的ともされ、どのように乗り切っていくかが焦点になってくる。
　19年のワイン市場は前年比3％程度の減少（国産4％減、輸入2％減）と推定されている。輸入ワインは昨年2月に発効した日欧EPAで、ワインの関税が即時撤廃され（…）