家庭用プレミックスは、2021年9月から24年8月にかけて、業界メーカーが、連続5回の値上げで採算是正してきた。マーケットは、全般的に物量面では反動に見舞われているのは否めない。一層の消費喚起が課題。無糖系のお好み焼粉・揚げ物用ミックスや、加糖系のホットケーキミックスなどでの手作りを強力にプッシュする必要がある。秋需向け商品施策は大手製粉系中心に活発で、美味しさをブラッシュアップ、従来からコスパ&タイパのトレンドも訴求。お好み焼系や揚げ物系では、日清製粉ウェルナ、日本製粉、昭和産業などが、店頭での生鮮連動のプロモーション展開。旬の食材を使うメニュー提案型の販促は定番。手作りは、出来立ての味わいが楽しめることが推し。加糖のケーキミックス類は、大手製粉3社と森永製菓などが手軽なホットケーキ中心に、付加価値型にシフト。

　家庭用の和風だしの素市場（消費者購入ベース）は味の素社によると24年度4〜8月は各社の値上げ影響は受けるものの、和風だしの素を使用する手作りみそ汁と、その他メニューの食卓出現が堅調なことで金額ベースでは前年並み。下期も物価高による節約志向は続くとみられるが、経済性の観点からも手作りの良さや、おかずの一品になる具だくさんみそ汁の価値は浸透しており、前年並みと底堅い需要を予想する。ただし、22年度以降は複数回値上げしたメーカーも多く、数量ベースでは前年を下回るもようだ。
　和風だしの素市場シェアで約5割を占有する味の素社は「ほんだし」の主用途である手作りみそ汁の提案を継続しながらも、みそ汁以外の用途を訴求（…）

　ヨーグルト市場の4〜8月は、金額ベースで前年比100％強と堅調だが、販売数量ベースでは97〜98％とみられる。生産統計では4〜7月で前年水準を上回っており、少量・高価格の機能性ヨーグルトが減少傾向にある一方、大容量ホームユースの経済的なプレーンや3連、4Pが伸びていることから生産量ベースでは健闘している。消費者の価格志向が強まる中、機能性や高たんぱくなどの高付加価値商品を再び成長軌道に乗せるべく取り組みを強化している。また酪農乳業界では過剰在庫が懸念される脱脂粉乳の消費拡大が喫緊の課題となっており、この面でも脱脂粉乳の主要な用途の一つであるヨーグルトの消費量拡大が求められている。

　全国の1〜7月みそ出荷量は19万9003t（前年比97.4％）と5303tのマイナス。半年で中堅みそメーカーが丸々消失した格好だ。中でも大きな落ち込みを見せるのが「愛知県」で、マルサンアイのみそ事業縮小に伴う影響が色濃く反映されてきた。また、首都圏・近畿圏の有力スーパーマーケットの上期みそ販売実績は、各社、金額ベースでは前年実績を確保出来ている。ところが、数量ベースを見てみると5％以上の落ち込み幅。値上げの影響で、数量が落ち込むのは各社織り込み済みではあったものの、想定以上の落ち込みに動揺も見られる。原料であるコメ価格の高騰や人手不足の深刻化など、みそ業界を取り巻く市場環境は厳しさを増している。そうした中でも、今年は大手だけでなく中堅メーカーからも（…）

　家庭用冷凍食品市場は大手メーカーによると24年度の下期、通期とも2〜3％増の見通し。食卓用がけん引し、弁当用は横ばい、上期同様に購入率は微増、購入者当たり個数を維持し単価の微増で市場規模は拡大する予想だ。この2〜3年で複数回の価格改定もあり、食数の伸び悩みが課題となってきたが、24年度に入ってからは大きく改善しプラスに転じているカテゴリーが増えてきた。節約志向からコスパも大切だが、利便性・タイパや1食完結型へのニーズは高まっている。原材料やエネルギー費、物流費などはまだ上昇が続いているため、今後も価格改定は必要になってきそうだ。
　冷凍餃子は参入メーカーと商品数の増加に伴い、カテゴリーの売上規模も拡大し活況続きだが、味の素冷凍食（…）

　外食市場はポストコロナ化を機に国内での人流や海外からの訪日外国人観光客などが需要を押し上げ、回復基調に転じた。今年に入り、日本フードサービス協会が発表した7月の外食売上高は前年比104.3％と伸長。昨年より土・日が1日ずつ少なく、記録的な猛暑で外出を控える傾向も見られたものの、首都圏では夕立に見舞われたターミナル駅の店舗では雨宿り需要もみられ、同月26日開幕のパリ五輪では一部業態の持ち帰り需要が伸びたとする。昨年5月から1年余りが経過し、コロナ禍からの回復需要も徐々に緩やかになりつつあるとの見方もあるが、足元の伸長率を見る限り、外食需要は、当初の回復基調から、足元では堅調推移にシフトしつつある様子も伺える。一方で、経営を取り巻く環境は厳しく、食材価格やエネルギー価格の上昇などによりコストがアップ。人手（…）

　ウイスキー市場は好調な拡大が続く。1〜8月の市場推定は、金額ベースで前年比111％、国産が110％、輸入が112％とみられている。23年1〜12月のウイスキー課税数量（国税庁）は、前年比109.0％。アフター・コロナの環境で業務用の回復が進み、19年対比は102.8％と、コロナ前の水準を上回った。24年1〜5月は105.1％で、19年対比108.0％。うち国産は106.6％（19年対比106.6％）、輸入は98.5％（同115.2％）で推移。値上げが続く環境下ではあるが、高単価商品を含めて需要は引き続き強く、重点ブランドのマーケティングをさらに強化。ウイスキーの魅力を発信する取り組みに、一段と力が入るところだ。
　ウイスキーの需要動向について、メーカー・インポーターの見（…）

　国内の1〜7月のコーヒー総消費量は、生豆ベースに換算して24.6万t、前年同期比105.5％と23年の前年割れから回復傾向にある。外食でのコーヒー消費が前年比で上向いており、家庭用は今春価格改定したインスタント（びん・袋）こそ減少したが、レギュラーコーヒーやスティックなどは順調だ。特にパーソナルサイズのスティックと簡易抽出型レギュラーコーヒーの1杯ドリップの成長が続く。1杯当たり単価はホームサイズの袋入りより高いものの、簡便性やいつも開封したての風味が楽しめる付加価値が支持されている形だ。ただ今年4月以降は再びコーヒー相場が上昇し、生豆輸入量も6月、7月は減少した。今秋もレギュラーコーヒーなどで価格改定（容量変更含む）が実施されたようにコスト上昇局面（…）

　コロナによるライフスタイルの変化。円安から円高に振れる為替。インバウンドの影響。経済の好循環かスタグフレーションか。さまざまな要因が交錯して食市場を取り巻く環境は複雑化し、その実態が極めて捉えにくくなっている。こうしたなかで全国スーパーマーケット協会は、来年2月に「スーパーマーケット・トレードショー」「デリカテッセン・トレードショー」を開催し、食市場の“今〞を探り、業界を“未来〞に導こうとしている。
　これからの食の流通はどうあるべきか。全国スーパーマーケット協会の横山清会長に聞いた。（…）

　物価高による生活防衛から節約志向は根強く、家庭内食の機会は多くなっていて、今シーズンも使用する食材が安価なスンドゥブやキムチ鍋の食卓登場頻度が増えそうだ。ただし、肉類の価格が高くなっていることが気掛かりで、鍋用野菜の相場はまだわからない。鍋メニューは肉・魚のたんぱく質と野菜を摂取できて、体も心も温まること、さらに調理が簡単なことが基本的価値。スーパーにとっても鍋つゆに加えて生鮮食品の売上拡大につながる冬場の重要なコンテンツ。あとは気温次第だが、寒くなる前からでも食べたくなる鍋メニューの提案も大事になってきそうだ。
　今年も昨年と同様に残暑が長引く予報のため、スーパー店頭の棚替え（…）

　秋冬商戦を迎えた乾麺市場。春夏までの堅調さを継続させたいところ。にゅうめんは喫食シーンが増加、そばは引き続き市場の牽引的な役割を期待、うどんは調理時間短縮がポイント、中華麺は鍋〆用途でも訴求。簡便性、保存性、経済性を持つのも乾麺の強み。9〜10月の残暑次第だが、そうめんの動きにも注目。
　今年度の乾麺市場は、4〜7月にかけ小売りベースで金額前年比100.7％、数量前年比96.7％と推計。
　春先からの温暖な天候に加え、価格改定等による大きな数量の落ち込みも見られなかったことなどから、メーカー・小売業各社は、そうめん・ひやむぎを軸に堅調な滑り出しだったもよう。梅雨が明け、最盛期の7月を迎えると、（…）

　乾物は、コロナ禍での内食化を契機に需要が伸長し、その収束後も引き続き堅調推移。業界では、栄養豊富で、トッピング用途にも使用でき、長期保存も可能など、乾物の持つ優れた機能を一層訴求。課題とされる若年世代への浸透や開拓などにも意欲的。一方で、跡継ぎ不足や廃業などに起因する生産者の減少傾向が年々顕著となり、原料となる農・海産物が慢性的に不足。このところの天候不順も追い打ちし、結果として、国産の海苔や千切大根、干瓢などの相場は軒並み高値で推移。人件費や物流費、光熱費などコストの上昇が加工の現場を圧迫し、製品価格への転嫁で吸収を図ろうとする動きも続いている。
　国産海苔は生産枚数が直近の2023年度において49億3600万枚となり（…）

　パスタは、グローバル化が加速、ジャパンパスタが海外飛躍へ動き出した。日清製粉ウェルナの海外戦略の一環で、国内売れ筋トップの同社“マ・マー早ゆでスパゲティ”が、今秋から「HAYAYUDE」として海外展開することになった。一方、国内市場は日清製粉ウェルナ、ニップンの大手をはじめ業界が秋需へ国産家庭用主体に拡販アクション強化。24年上半期（1〜6月）需給は、国産・輸入のトータルで14万2千t弱、前年同期比5.6％増。内外製品ともに5％台のプラス、構成比は国産が2年続きで過半数を維持。明るい状況での下半期入りだ。2021年からパスタ&パスタソースとも原料高騰・円安などのコストプッシュを背景に、複数回の製品値上げを実施。家庭用は末端価格も大幅な上昇だが、パスタ関（…）

　RTDコーヒー市場は1〜7月で数量ベースで前年を下回っており、金額で101％前後。ただ缶コーヒーの価格改定が一巡した5月以降は数量でも復調基調にあり、PETコーヒーは堅調な推移を見せる。ヘビーユーザーの維持を図りながら、若年層や女性をRTDコーヒーのユーザーに取り込むことで市場の活性化を図っており、今年はフルーツフレーバーのコーヒーなど新規性の高い商品提案が注目される。秋にはPET、ボトル缶の価格改定を控えており、さらに活発なマーケティング活動に取り組む。
　500ml前後のPETコーヒーは、若年層から中高年層まで幅広いユーザーを持ち、RTDコーヒーの成長カテゴリー。若者世代はPET飲料で少量ずつ飲む（…）

　食料品のインフレがやや沈静化傾向になったことで、スーパーマーケットの既存店売上高の伸びは鈍化傾向にある。折から企業間格差の拡大が加速するなか、前年割れに陥る企業も出てきて、業界は大きな岐路に立っている。こうした市場環境のなか、スーパーマーケット企業には、さらなる値上げを期待する声すらある。その背景には、思いのほか厳しい家計の実態がありそうだ。外食は“ぜいたく”との意識が強まり、“ハレの食”も“ケの食”も、内食や中食により家庭内で済ませたいという意識の高まりがみられる。コロナを経て、消費者のライフスタイルが大きく変化していると想定されるなか、食生活の実態や意識の変化をしっかりと捉えて、今後の商いに生かしていくことが大切になってくる。