コロナとの戦いが、1年以上も続く中、消費者の食を取り巻く環境は以前と比べ一変。感染防止の観点から外食を控える一方で、内食需要が拡大。特に、家庭内調理の機会が増え、今年もその傾向は続いている。外出が難しい状況下、家庭内で普段よりも“ちょっと良いもの”を求める傾向は強まってきた。こうした消費者の高付加価値意識の上昇は、こだわり食品群にとって追い風といえる。
　「こだわり食品」の定義に明確な決まりはないが、コモディティ商品と比較して、製法（特許技術、新技術、昔ながらの製法の採用）・素材（国産やエリア限定、地産地消）、容器（鮮度キープのパウチ、ボトル）などで付加価値をつけ、差異化を図った商品を「こだわり食品」と位置づけるのが一般的。スーパ（…）

　環境問題や社会課題の解決につながる商品を積極的に購入するエシカル消費が、若い生活者の間で次第に広がりつつある。スーパーマーケットでこうしたニーズを捉えているのがオーガニックスーパーマーケットを展開するビオセボン・ジャポンで、店舗展開を加速させており、既存店の売り上げも伸びている。サミットは、経営にSDGsの考え方を採り入れ、社員一人ひとりが自らの仕事のなかで食品ロス削減につなげる取り組みを進めることを促している。イオンは、繰り返し使用できる容器を使った「Loop」商品を積極的に取り扱うことでリサイクル、リデュースに比べ進捗が遅れていたリユースの推進を図る。各社でエシカル消費につながる取り組みが進みつつある。

　ハム・ソーセージは、内食化の中で昨年大きく伸長したウインナーやロースハム、ベーコンなどでの主力ブランドに引き続き注力。より需要が高まっている簡便品や電子レンジ対応品、常温品などの品揃えも一層拡充。量感があり買い置きにも便利なジッパー付き大袋ウインナーの需要もさらに高まりそう。食肉については、飼料価格高騰など不安要素が多く、国際的仕入れ競争もさらに激化しそうな市場環境にあって、一層の調達力と販売力の強化が求められる。差別化戦略のひとつとなるブランド食肉の育成や拡販も期待される。ハム・ソーセージ各社は大豆ミートをはじめとする植物タンパク食品にこれまでも注力してきたが、今年から一層展開を強める方針を打ち出している。今年春夏は特に夕食や家（…）

　即席麺市場は21年度、袋麺が高伸長した前年の高いハードルに挑むことになる。それでも基本価値が再認識されてニューノーマルの生活が続くため、新規流入層やライトユーザーの旺盛な消費は継続する見通しだ。それに19年度の実績と比べれば、はるかに高水準の需要が見込まれる。カップ麺は昨年、袋麺の供給に追われて伸び悩んだこともあり、主要メーカーは基幹ブランドで攻勢に打って出る。
　日本即席食品工業協会が公表した即席麺の20年度（4〜3月）ドライタイプ総需要（JAS受検数量＋非JAS）は、57億8690万食（前年比3・9％増）と過去最高を更新、袋麺が18億6451万食、16・6％増と2ケタ台で伸びたものの、（…）

　飲料市場は、新型コロナウイルスの影響が一巡した4月単月が前年同月比2割増となり1〜4月で前年並み近くまで戻した。前年より人の動きが増えたこともあるが、家庭内需要の拡大に向けた商品・容器展開、ECチャネルの強化といった取り組みが奏効した。今後も前年を上回る販売が期待され、一昨年水準に対してどこまで戻せるか。商品カテゴリーでは無糖炭酸水が引き続き好調。外食機会の減少でコーヒーや茶など嗜好飲料は本格的な味わいを打ち出す。一方、環境意識の高まりに対し、業界を挙げてPETボトルリサイクルの活動を加速している。
　3月下旬以降、飲料販売は前年を大きく上回る水準で推移している。前年の4〜5月が2割減となった分が戻った形。前年同時期は急な環境変化で新商品（…）

　ライフスタイルが一変し、様変わりした市場への対応を迫られるチェーンストア業界。イオン、セブン＆アイ・ホールディングスといった大手流通グループは、DX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させ、小売りの新たなビジネスモデル構築に取り組む。イオンリテールでは、店内カメラの映像データをAI（人工知能）で解析し、来店客の買い物行動を解析することで、店舗レイアウトの改善や買い物しやすい売り場づくりを進める。セブン‐イレブン・ジャパンでは、ネットコンビニ事業でリアルタイムの店在庫情報共有を実現している。今後は自動配車に向けて配達管理システムを強化する方針だ。一方で、スーパーマーケット企業は、グロサリー部門の改革やディスカウント店の展開、ラスト（…）

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で、昨年度のコンビニエンスストアは客数、売り上げが大きく落ち込んだ。これまで50年近く順調に成長してきた業界だったが、ニューノーマルの時代に突入し、難しい局面に立たされている。「近くて便利な」店舗の優位性はテレワークなどによる外出機会の減少という初めて経験する社会的な現象によって揺らぎが生じている。これまでの商品施策を転換する必要性が迫られている。
　日本フランチャイズチェーン協会によると、20年度のコンビニエンスストア正会員7社合計の店舗数は5万6000店超、年間売上高は10兆円を超えている。15年前の2005年時点で4万店超、年間売上高は7兆円であり、毎年順調に店舗（…）

　甲類焼酎は、家飲み需要を促進する施策に力が入っている。新型コロナ禍が続く中で、レモンサワーを牽引車に家庭で炭酸割りを楽しむ機会が拡大。ベーススピリッツとして、居酒屋などでレモンサワーを飲んでいた人が、家飲みで甲類焼酎に選択肢を広げている。市場全体では他酒類同様に業務用が厳しく、20年1〜12月の国税庁課税数量は前年比93・6％の33万3785klと、11年連続で実績割れ。日本蒸留酒酒造組合調べの令和2FY（令和2年4月〜令和3年3月）出荷数量は、同93・2％の28万9059kl。今年1〜3月は同89・6％で推移している。
　日本蒸留酒酒造組合は、家でも気軽に飲める焼酎甲類の魅力を広く訴求するため、新CM「焼酎甲類、歌ってみた篇」を4月5日から全国（BS‐TBS「吉田（…）

　この1年で市場が大きく変化した家庭用焼肉のたれ市場。前期（3月期）は肉関連調味料市場全体で前年比105％程度と拡大した。家庭内での焼肉需要が高まったほか、外食代替としてステーキ関連も好調に推移した。農畜産業振興機構の食肉販売動向調査によるとスーパーマーケットの食肉販売は今後も堅調に推移する見通し。焼肉のたれなど関連調味料では拡大した需要を、いかに定着させるかが課題となる。試食販売など店頭での訴求が難しいなかで、新商品やリニューアル品の味をどのように紹介していくのか、デジタルプロモーションなどの成果が期待される。いずれにしても適正な利益を確保しながら、拡大した市場を可能な限り維持していくことが求められる。

　乾麺春夏市場は、昨年来のコロナ禍で内食が引き続き拡大する消費局面にあって、食味があらためて認識されていることやリーズナブルでコストパフォーマンスに優れること、非常時の備蓄にも便利なことなどの要因で需要が堅調推移するなか、最盛期をにらんでいる。メーカーでは4月以降、大型連休のあった5月上旬にかけ、出荷を伸ばしたところもある。昨春のトライアルユーザーがそのままリピーターとして定着したことで買い上げ点数が倍増しているといった声も聞かれるなど、量販では3〜4月にかけ前々年比でプラスのところも見られる。一方で手延麺や蕎麦粉の需給逼迫など喫緊の課題もあり、対応が注目される。
　素麺・冷麦・うどんは家庭内消費が拡大し、蕎麦は健康志向や食味の（…）

　今シーズンのめんつゆ市場は前年実績のハードルが高すぎて、19年度と比較するのが妥当といえそうだ。コロナ下の新常態の中で、家庭内食の需要は高水準を維持しているため、主要メーカーは獲得した新規ユーザー層のライト・ヘビーユーザー化と、既存顧客層の使用頻度アップにつながるメニューや食シーンの提案と、店頭販促以外にもデジタル施策を積極的に活用して情報を発信し需要を喚起する。外食機会が減少しているため、高付加価値品や個食パウチ入りバラエティータイプも拡大のチャンスだ。
　今年も家庭内での調理機会は増加したままで、各メーカーはニューエントリー層である若年層や男性に対するメニュー提案や、ファミリー向けメニュー（…）

　ウイスキー市場は、家庭での炭酸割りによるハイボール需要が拡大、ハイボール缶も引き続き好調に推移する。料飲店でハイボールを飲んでいた人が、家庭の食卓で楽しむ機会が増えており、ハイボール缶を飲んだことがなかった人が、身近で気軽なイメージで選択することも増えている。新型コロナ感染拡大第4波、3度目の緊急事態宣言（4月25日〜5月11日）の5月31日までの延長、変異型ウイルスの猛威と、業務用市場への逆風は強まるばかりだが、「重要なマーケットである料飲店に寄り添った活動を常に考えながら、家庭需要促進のための施策を強化する」取り組みが続く。家でちょっといいもの、違うものを飲みたいという意識が高まっていることに合わせた提案強化も重要だ。

　消費者の生活様式が大きく変化し、コンビニ惣菜のオフィス需要が低下、外食の機会も減少した一方で内食需要が増加。スーパーマーケットの惣菜に新たなニーズが生じた。スーパーマーケット惣菜には、インストア加工商品、アウトパック商品、日配売り場で取り扱うLL（ロングライフ）惣菜などがあり、それぞれ商品特性や収益性が大きく異なる。今後スーパーマーケット惣菜に対する生活者の期待に応えるためには、どのような惣菜で、どんなニーズを満たしていくのか戦略的な対応が求められる。
　内食回帰によりスーパーマーケットの売り上げが拡大し、家庭内調理が増加したことで生鮮素材や調味料、加工食品の販売は大きく伸長したものの、（…）

　2020 年の蜂蜜の輸入量は、前年比2 ケタ増で着地。1 位は中国、2 位アルゼンチン、3 位カナダで、前年と同様の順位となった。4 位ミャンマーは1.3 倍、5 位ニュージーランドは1.6 倍と伸長した。家庭用市場はコロナ禍の影響で需要が跳ね上がり、健康ニーズの高まりを受けて高額品のマヌカハニーやプロポリスも活発化した。今年の各社の売上状況は昨年よりは落ち着いており、一昨年並みの実績で推移の模様。
　20年（1〜12月）の輸入量は、約4万9348t、前年比110・2％。国別では、第1位の中国産は約3万3821t（110・8％）で、全体の約7割を占める。構成比約10％の2位アルゼンチン産は約4907t（101・8％）、3位カナダ産は（…）

　パスタは、昨年需給レコードを大幅に更新、業界待望の30万t市場を初めて実現した。コロナ下のニューノーマルの生活環境で内食シフト加速、家庭用スパゲッティを主体に急伸した。最終的な国内需給は前年比約15％増の33万t近い着地であった。ことしもニューノーマルの生活環境下で引き続き内食シフトのトレンド。パスタに限らず家庭用の食品・食材は安定供給が重要視される。半面では急伸の反動対策も課題。30万tが顕在化したがSDGsなマーケット作りがテーマだ。かねて潜在需要は大きいとみられたが、長年にわたる多様な消費喚起の取り組みが、コロナを機に花開いた形である。常温、冷凍、チルドの3温度帯で消費喚起のシナジーを高めてきた。春秋の新商品投入等の市場活性化、CM、イベ（…）