即席麺市場は��生麺風〞のノンフライ袋麺の勢いが続き、昨秋からの和風も好調に推移している。後発組もフレーバーの追加と試食販売の積極化によりブランド訴求を強化してくる。カップ麺は主力ブランドのバリエーションメニューの展開で売り上げを稼いでいる。消費増税前の仮需や4月からの反動減、賞味期限延長の問題も加わり生産や流通現場での混乱も予想される。2段階の消費増税を控え、今まで以上に商品価値の向上が求められてくる。
　東洋水産の「マルちゃん正麺」をはじめ、「日清ラ王」（袋麺）は生産能力の拡充もあり勢いが止まらない。東洋水産は11年11月の発売から昨年末で出荷累計が6億食、13年度（3月期）だけでも年間4億食の出荷を目標としている。どちらも専用生産ラインを（…）

　今シーズンのめんつゆ新商品は、パウチ入りストレートへの参入メーカーが増加、売り場の争奪戦は激しくなっている。ボトル入りストレートは盛夏の天候次第だが、上位ブランドがしっかり売り場を確保。濃縮つゆは1ｌサイズの単価が下落傾向、麺メニューだけでなく、汎用用途で需要の拡大を目指す。栄養バランスも考慮して、野菜を中心とした生鮮連動のメニュー提案も活発で、買い上げ点数増加に貢献できることを主要メーカーは訴求する。
　パウチ入りストレートつゆに永谷園とにんべんが参入。永谷園は麺事業を強化しており「煮込みラーメン」だけでなく、「そうらーめん」や「そばらーめん」、つゆ付き乾麺「お鍋ひとつで！」など品揃えを拡充してきた。今回、そうめん専用の具入りつけつゆ「まん（…）

　新日本スーパーマーケット協会（横山清会長）は、スーパーマーケット業界の地位向上に尽力するとともに、疲弊する地域の活性化に向け、食を通したソリューションを提供してきた。食市場は、昨夏以降はアベノミクス効果か景況が回復傾向にあるものの、4月には消費増税が控えている。さらに、高齢者の増加やネットの台頭など、市場の構造変化への対応を迫られている。こうしたなか、同協会が主催する「スーパーマーケット・トレードショー2014」が12日から3日間にわたり都内の東京ビッグサイト東全館で開催される。
　目前に迫った消費増税や食品・流通業界の構造的な変化など、多くの課題を抱えるスーパーマーケット業界。この難局をいかにして乗り越えるのか、横山会長に聞いた。――明るさと厳しさが入り混じった年明けとなりました。 消費増税の問題もあり、希（…）

　パスタは、国産が復調ムードで、そのけん引力でマーケットのＶ字回復が期待される。消費環境は引き続き内食シフトで、国産は家庭用中心に活発な拡販施策で春需を盛り上げる。内食は多様化、様ざまなスタイル・シーンに合わせてパスタ食をプッシュする。メニュー提案は、プロモーションの大きな柱で、新商品、レシピなどで美味しくヘルシーなパスタ作りを時短・簡単調理で啓蒙、喚起する。昨年は円安の定着で、輸入品のコストを直撃、5％増のトルコを除けば主力のイタリアをはじめ軒並み入荷減で、2ケタ近いダウン。国産は上期が低迷、下期に巻き返して若干の伸び。トータル国内需給は、2013年1〜11月で25万8千ｔ弱、前年同期比3・4％減。12月は国産が2ケタ近い増産、輸入は下期のマイナス幅継続とみて、計2万2千ｔ強。年間では28万ｔ迄で2年連続のシュリ（…）

　チェーンストアの14年2月期3〜11月業績は、別表（11面）の通りとなった。昨夏以降市場は回復傾向で、年末商戦も順調に推移。年明け以降の販売状況も堅調だ。追い風が吹くなか、各チェーンは、高齢者の増加、ネットの台頭、食品原料の高騰といった食市場の変化に対応すべく、積極的に売り場改革を進めている。嗜好品や惣菜の強化、クロスMD の拡大などに取り組むとともに、実店舗とネットなどの融合を図るオムニチャネル戦略を推進している。一方、目前に迫った消費増税に向けては売価設定や販促などで、消費者の購買行動や競合の戦術に臨機応変に対応できる体制を整えようとしている。
　長期的な視点でみると、高齢者の増加やネット販売の増加など、食市場は構造的に大きく変化している。こうしたなかで、チェーンストアを支える食品メーカーは、海外展（…）

　コンビニ7社の13年3〜11月決算は、セブン‐イレブンのみが既存店の売上高と客数で前年を上回るなど、各チェーンは苦しい戦いを強いられている。とはいえ、セブン‐イレブンを追いかけるローソン・ファミリーマートは、客数こそ前年を割っているものの、付加価値訴求型の高品質な商材を開発・提供することで客単価アップに成功。併せてセブン‐イレブン・ローソン・ミニストップなどは粗利率を改善するなど、明るい兆しも見えている。
　■セブン好調、ローソン・ファミマも差別化攻勢　セブン‐イレブン・ローソンは増収営業増益、ファミリーマート・ミニストップは増収営業減益、サークルＫサンクスは減収営業減益で着地した。セブン‐イレブンは他チェーンが軒並み客数を減らす中、前年超えを続けている。一方で、追いかける2位以下のチェーンは客単価を増やすため高付加価値（…）

　家庭用のティーバッグなど包装紅茶市場は、11月単月で前年比99％（金額ベース）と春夏より持ち直す。ミルクティー等のインスタントティーが2ケタ増で推移し、構成比でも秋以降はインスタントティーがティーバッグを上回る。紅茶市場の拡大には、紅茶本来の味わいが楽しめるティーバッグ、リーフティーの活性化が必要で紅茶メーカーの取り組みが注目される。
　紅茶葉の13年1〜11月輸入量は、1万6142ｔ、前年同期比92・5％。製品輸入が主体の「3ｋｇ以下直接包装品」は円安で並行輸入品が減少し1742ｔ、76・1％。「バルク」茶葉が1万2785ｔ、98・4％。輸入金額は茶葉計115・6％で、円安による調達コストの上昇が顕著。「インスタントティー」は2354ｔ、123・3％で、韓国が2・3倍に拡大。。韓国はインスタン（…）

　今年の輸入酒市場は、年明け早々にサントリーホールディングスの米・ビーム社大型買収のビッグニュースが飛び込み、一気に話題を集める展開だ。「ジムビーム」と「ジャックダニエル」の2大銘柄の扱い変更で、昨年から取り組みの目立つバーボンウイスキーは今年も重点分野。今回の買収でサントリーは世界3位のスピリッツメーカーに躍進、拡販にも最大限の効果が望めそうだ。輸入酒の総市場は、前年に続き拡大基調と見られている。消費増税による個人消費への影響などが懸念されるものの、アベノミクス効果のいっそうの浸透により経済のデフレ環境からの脱却への期待などから、これまでの低価格一辺倒から高付加価値路線への転換も感じられるようになってきた。昨年の輸入酒類は通関統計では数量で101・4％、金額117・9％で金額面での伸びが目立つ。数（…）

　中四国主要リージョナルチェーンの施策を追った。イズミはゆめタウンにゆめマート、ゆめモールを加えた3業態を立地・商圏に合わせ出店、マックスバリュ西日本は環瀬戸内圏に店舗展開し既存店改装でも効果を発揮、フジは新規オープンの安城寺店で近隣住民の需要取り込みに成功、丸久は昨年3月オープンのアルク葵店が予算比2ケタ成長、天満屋ストアは原尾島店を全面改装し団塊ジュニアを中心とする若年層を吸引、エブリイは新業態2店を昨年後半にオープンした。中四国市場はこうしたリージョナルの積極展開に加え、ＣＶＳやＤＳ、ドラッグストアなど異業種との競争も激化。昨年末にはセブン＆アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂が天満屋ストアに出資。山陽マルナカ・マルナカを擁するイオンと合わせ、国内2大流通グループの動向にも注目が集まる。

　東北の清酒は、酒造りに適した寒冷な気候と、米の優良産地ということが原料酒米のイメージをアップし、日本酒に関心を持つ消費者から良い印象を持たれている。しかしその市場は、少子高齢化の進行や、アベノミクスもどこ吹く風の不況感で職を求める若い層の県外流出に歯止めがかからないなど厳しい情勢が続く。また、今年は3・11東日本大震災発生から4年目を迎え、復興の進展も期待がかかるところ。いずれの蔵でも、地元に根差した“いつものお酒をいつものままに届ける”堅実な展開で、日本酒文化の再興に臨んでいる。また、特定名称酒や地酒の注目度が上がり、県外へ提供する割合も年々増えてきている。
　東北６県の酒は、秋田、宮城、山形、福島が米どころということで原料酒米の良い（…）

　昨年の乳業界は、年初来の予想を超える円安進行、輸入原材料価格の上昇など原料高に見舞われた１年だった。市乳部門は飲用向け乳価の引き上げにより、10月に牛乳の値上げ（出荷価格の1〜4％アップ）を実施。その影響が懸念されたが、販売量は概ね想定内で推移しているようだ。ヨーグルトが上期に続き好調を持続、市乳分野をけん引しているが、腸内菌叢を改善し、宿主に有益な作用をもたらすプロバイオティクスヨーグルトの伸長、拡大が続いている。牛乳値上げを受けて白物乳飲料は全般に堅調。コンビニＦＦコーヒーの増勢に対し、ＮＢチルドカップコーヒーは前年水準を上回っており、安定したユーザー層を掴んでいる。下期（10〜3月）は牛乳値上げの浸透・定着、競争激化の乳飲料やヨーグルト部門での収益確保が焦点。

　信州のみそメーカーの好・不調は業界の出荷量の増減を大きく左右する。昨年の地区別出荷量の推移を見ても、信州・長野がプラスした月は全国ベースでも増加、マイナスした月は全国でも減少という経緯を見せる。新年の見通しとしては、高い米と大豆を使った商品が目先、出回っていくとあってむしろコスト事情に伴う販売施策といった面ではこれからが試金石となる厳しい局面にあり、信州地区の有力各社の当面の動きは、今年のみそ業界を見ていく上でも非常に重要。今月にも最大手のマルコメが新商品発表会を東西で行うが、これを受けて他社大手の動きにも目が離せない。同地区有力メーカーの新年を迎えた表情をレポートしてみると――。
　新年は近く新商品を発表するが基本姿勢は生みそ部門では料亭ブランドのいっ（…）

　凍り豆腐は、メーン消費層の高齢化を背景に需要減少傾向。原料大豆使用量は、アミノ酸ダイエットでブレークした2004年の2万5098ｔをピークに減少。13年は1〜9月で1万3965ｔ、96・0％とマイナス。市場が伸びない中、厳しい低価格競争が続くが、原料大豆の高値や燃料費、電力費等の高騰といった原価圧迫要因は目白押し。そのため、販売価格への転嫁と販促費の削減の動きも見られる一方、価格ではなく、消費拡大に向けた取り組みや商品開発が活発化。こうや豆腐普及委員会は啓蒙ツールとして冊子を作成。また、フォーラム開催を通し、健康効果の認知促進に注力。メーカーでは、旭松食品が凍り豆腐のレシピ本のプレゼントキャンペーンやテレビＣＭの投入で需要喚起を狙う。商品も、普段の料理に使いやすい3種のカットタイプを投入。みすずコーポレーションは（…）

　中部エリアの卸売業界では、地場有力卸が地域密着の強みを生かして、得意先のフォローにいっそう力を入れている。昨年11月には、秋田屋が新社屋に移転し、栄・錦など繁華街に近い好立地を生かして、業務用酒販店の物流拠点として活用してもらうなど取り組みを強化。各社とも価格以外の企画提案力で、高付加価値商品の売り上げアップを重視する。酒類系はとくに食品の拡充を課題とする。国分は豊田通商と昨年11月22日付で業務提携、豊田通商子会社の中部食糧（年商約168億円）を国分の子会社とし、業務用食材販売の強化に乗り出した。トヨタ自動車のお膝元である愛知は、景気回復への期待も大きく、それが酒・食品の日常消費にどれだけ回ってくるか、4月の消費税増税と絡めて注目される。

　関西地区総合卸各社は今年、業績面では増収も減益の基調。売上総利益率低下が主な要因で、販管費削減努力も追い着かない状況がある。14年は、引き続き販管費抑制に取り組むとともに、売上総利益増加へ新規事業などに注力。消費税増税の年でもあることから、小売業の動向も注視する。主要卸の幹部諸氏に参集いただき、覆面形式で、今年を振り返り、来年を展望していただいた（11月28日に収録）。
　――直近までの業績から。前期は増収の一方、売上総利益がダウンし、営業利益、経常利益ともに減益で終えました。今期についても、消費税絡みの問題とか原料高とかいったなかで、大変厳しくなるかな、大きな変化が出てくるかなというなかで、増収も減益というかたちで予算を出しています。10月については何とか予算通りの売り上げで（…）