コロナ禍を追い風にして前年大きく成長した家庭用の冷凍食品市場。今年4月以降、伸び率は小さくなっているものの、着実に前年実績を上回り、19年度と比べると2割強も成長している。今秋も好調な食卓向けの惣菜類としてから揚げや餃子、焼売など、主食系は個食の米飯・麺類の新商品投入により市場の活性化と拡大を目指す。原材料の高騰を背景に一部メーカーが値上げを発表、チキン加工品ではタイのコロナ感染拡大により供給体制に影響が出ている。
　コロナ禍による影響で内食需要が増大、家庭用の冷凍食品は昨年から既存ユーザーの購入金額増加（奥行）に加えて、新規ユーザーの広がり（間口）が続き、今年も市場が継続して拡大。特に単身層の購入率が増え、シニ（…）

　ウイスキーは、新型コロナ禍の中で家飲み需要の拡大が、業務用の厳しさを下支えている。その原動力となっているのが、家庭での炭酸割りによるハイボール需要で、ハイボール缶も引き続き好調に推移する。ハイボールを含めたウイスキー市場は、水面下にはあるものの堅調だ。また、節約意識もあって低価格志向に伴うエコノミークラス大容量が増加する一方、家飲みの上質化（プチ贅沢）によるプレミアムクラスの増加と言った消費の二極化も顕在化。普段家庭で飲んでいないブランドに対する意識も広がっている。秋から年末に向けても、現在のトレンドに沿った施策を継続強化する構えである。
　ウイスキー市場は、ハイボール人気を原動力に、2019年の課税数量（…）

　コロナ禍で、スーパーマーケットが、人々の命をつなぐ食のライフラインを担う、エッセンシャルな産業であることが再認識された。消費者は店頭で働く社員をエッセンシャルワーカーとして頼りにし、多くのワーカーがそれに応え、エッセンシャルな仕事に従事する意義を実感した。全国スーパーマーケット協会は、今年2月に「スーパーマーケット・トレードショー」をリアル開催し、食市場が激変するなか、最新のソリューションを提示するとともに、製配販のリーダーが直接交流できる場を創出した。今年11月には「第7回全国大会・長崎大会」を、来年2月には「スーパーマーケット・トレードショー」「デリカテッセン・トレードショー」をリアル開催。こうした場がコロナ以降の課題解決を図る機会となることが期待される。

　今シーズンの鍋用調味料市場は気温と野菜相場の影響はあっても、外食での鍋喫食機会は期待できそうになく、巣ごもり生活による家庭内食化は続くため、大きく底上げした需要は堅調に推移する見通し。鍋つゆNo.1のMizkanは新シリーズ「スープも味わうしゃぶしゃぶ」で味付しゃぶしゃぶ領域に参入、味の素社は独自技術を採用した「鍋キューブ おでん本舗」〈あごだし醤油〉を投入、これらのジャンルは盛り上がりそうだ。台風の目としてキッコーマン食品の「具鍋」は具入りという新機軸で流通から高評価、同社鍋つゆとして過去最高の配荷率を見込んでいて新領域の創出に繋がりそうだ。
　鍋メニューは野菜が多く摂取できて、食材の選択により経済的にも、（…）

　乾麺市場は秋冬需要期に突入し、にゅうめんやそばを軸とした商戦を展開。今年の春夏需要期については、主役のそうめんが特に7月下旬〜8月上旬にかけ、気温の上昇や内食率の高止まりなどを好機と捉え販売数量を伸ばした。家庭内調理頻度の増加を受け、そうめんでも様々なメニューや食べ方のバリエーションが試みられていることも需要を後押し。迎えた秋冬では、にゅうめんがここ数年来、市場を伸ばしており、引き続き期待。そばも、健康・プレミアム志向から数年にわたり需要を伸ばし続けており、月ごとで変動がなくコンスタントに売れ行きが見込めるカテゴリーとなっている。一方で、原料高騰や原麺逼迫などが喫緊に対応すべき市場課題となっている。

　内食率の高止まりと買い置き・まとめ買いニーズの継続で、乾物需要は引き続き堅調に推移している。内食率だが、昨年の外出自粛に伴い急激に高まり、一部調査で前年比4・9ポイント上昇。今年に入っても感染拡大が収まるようすが見えないことから、直近で前年比0・4ポイント上昇しており、まさに高止まりの状況。在宅時間が長くなることで、素材を使った料理機会も増えている。感染リスクもできるだけ避けたいという気持ちから、買い物頻度が減少し、その分、まとめ買いの増加や長く保存できる常温商品などへの需要が高まっている。このような背景のもと、使い勝手が良く、保存性も効く乾物への引き合いも継続。外出自粛で気になる運動不足などにも栄養機能性で訴求。一方で業務用のウエ（…）

　パスタは、ことし上半期（1〜6月）は、国産・輸入を合わせて需給14万t弱、前年同期比89％強、2ケタダウンで、下半期（7〜12月）へ折り返した。前年上期はコロナ下のニューノーマルの生活環境で内食シフト加速、家庭用スパゲッティを主体に冷凍向けなど加工用も好調で2ケタ増。ただし、前年はイレギュラーな要因であり、ことしは反動が予想されていた。下期の踏ん張りで少なくとも年間30万tの大台はキープしたいところ。ことしもコロナが猛威を振るうニューノーマルの生活環境下で、内食シフトのトレンド。ただし、下期も昨年の反動に加えて、9月からの国産の値上げがどう影響するか。昨年リードした輸入品は上期大失速、下期も厳しそうだ。パスタは常温、冷凍、チルドの3温度帯で消費（…）

　RTDコーヒー市場は、4〜5月が前年の裏返しで2ケタ増になったブランドもあり1〜3月の減少を挽回、1〜7月でほぼ前年並みに戻した。仕事の合間の飲用が多く、前年より人の動きが増えたことが背景にある。パーソナルサイズのPETコーヒーが前年比約103％とけん引し、様々な容量、味わいにラインナップが拡大。SOT缶は90％強、ボトル缶95％前後だが、缶を最重点で取り組んでいるブランドでは伸ばしたところもある。今秋はPET、缶とも強化しブランド全体の拡販に取り組む。
　小型PETコーヒーのカテゴリーは103％前後と好調。時間をかけて飲む形態で飲用機会を広げている。サントリー食品インターナショナル「クラフト（…）

　チェーンストアの8月上旬の販売状況は曜日まわりや天候の影響はあるものの、引き続き内食需要は旺盛で、消費マインドに大きな変化はない。ただ、新型コロナウイルス感染の第5波により、店舗やセンターの従業員に、これまでにない多くの感染者が発生。業界関係者からは、安定的に営業が継続できるか不安視する声も聞かれる。一方で、店舗では、消費者のライフスタイルの変化や、それに伴う食市場の変化に対応した施策が、次々と具現化されている。
　8月上旬の大手スーパーマーケット企業の既存店売上高は前年同月に比べ2％強の減少で推移した。別の首都圏スーパーマーケットでも前年を2％以上下回る状況となっている。ただ、これは曜日まわりの影響が大きく、消費動向として（…）

　スーパーマーケット各社の業績は、新型コロナウイルス感染症の発生以降、大きく様変わりしている。2月期上場スーパーの3〜5月期業績を見ると、昨年は、コロナ禍の影響で食品の買い溜め需要が発生。これを受けて、食品スーパーを主とする企業の業績は大きく向上。今年は、その反動減により落ち込む状況が見られる。一方、GMS系企業は対照的だ。昨年は、休業要請の影響もあって苦戦。今年は、そこからの回復もあって業績は上向いている。今後の見通しについては、各社厳しい。「個人所得、消費マインドの低下が続いており、今後、食品スーパー業界は、これらの影響を受けることは避けられない」など、消費マインドの低下が業界に影響を及ぼすという予測が目立つ。また、ライフスタイルの（…）

　即席麺市場はコロナ下2年目のシーズンイン。前年と比べると今年前半は厳しかったものの、19年度比で袋麺は2ケタ増と需要は高水準を維持している。カップ麺はビッグブランドの周年企画を中心にタテ型が盛り上がり、年末に向けては和風カップのプロモーション活動が活発化する。袋麺の場合、昨春のような買いだめ需要は確実に減少するが、ニュー＆再エントリー層の定着のため簡単アレンジレシピ提案の強化や、間口とオケージョン拡大を目的に新機軸とトレンドを捉えた商品投下などにより減少幅を最小限に抑える。
　大手メーカーによると、20年度下期の市場は前年比6％減と上期の反動もあり減少しているので、21年度下期はプラスを見込める。各社とも厳しかっ（…）

　新型コロナウイルス感染拡大に伴うリモートワークの浸透や外出自粛によって、近場での買い物や自宅での食事ニーズが高まっている。これに対応して、日常の食事に不可欠な日配食品や調味料、野菜を拡充するコンビニエンスストア（CVS）が増えている。一方で内食における調理疲れで中食へのニーズも高まっており、昨年低迷したデリカが復活している。家族でも異なる食事を摂る「食のパーソナライズ化」は以前にも増して進んできている。女性や高齢者の中には、ちょっとずつ自由に組み合わせて食べたいニーズがあり、セブン‐イレブンやローソンでは小容量の丼やサラダ、おかずを拡充し、買い合わせを提案する。健康志向も根強く、食物繊維の摂取や糖質制限、免疫力の向上が行える食品の（…）

　7月下旬の4連休は、東京五輪の家庭内観戦需要の高まりにより、スーパーマーケットの売り上げは大きく伸びた。なかには酒類の販売が2割程度拡大した企業もある。しかし、9月頃には消費行動が変化し、内食から外食への回帰が進むとの見方もあり、今後はディスカウント業態の勢いが増すと想定する業界関係者もいる。一方で、穀物相場の高騰など、かつてない原料高で食油やマヨネーズの値上げが進んでいる現状もある。節約志向の高まりや激化する業態間競争と原料高の狭間で、スーパーマーケットは難しい対応を迫られることになる。
　開催を巡って紆余曲折があった東京五輪。消費者の五輪に対する意識がつかみ難いなか、多くのスーパーマーケット企業が、どのような五輪商戦を展開（…）

　国内屈指のみそ生産地区である信州。大手から中小まで100社を超えるみそメーカーが存在する。みそ市場のけん引役を担うエリアといっても過言では無く、信州地区の動向がみそ市場に大きな影響を与える。「長野県」の1〜5月みそ出荷量は8万907t（前年比98・0％）と1646t減。全国合計が前年比96・3％である事を踏まえれば、健闘していると言える。昨年より続くコロナ下の影響を受けているものの、次の一手を打ち始めるメーカーの動きが活発化してきた。新商品の投入も見られ、アフター・コロナに向けて需要喚起を図っていきたい。
　マルコメ　総合食品メーカーとして全方位で成長戦略を推進。従来の発想に捉われない視点で商品開発を推進。「みそ」に次ぐ新たな事業の柱として（…）

　中部エリアの卸売業界では、地場有力卸が地域密着の強みを生かして地盤をより強固にするため、アフター・コロナに向けての取り組みを模索している。愛知県では、まん延防止等重点措置が11日で解除されたことを受け、県独自の「厳重警戒措置」を12日から8月11日まで実施。全県の飲食店に午後9時までの営業時間短縮を要請し、名古屋市などでは午後8時から1時間延長となった。酒類提供の時間制限も解除された。厳しさが続く業務用市場には客足が戻り始めているが、バーやスナックなどのナイトマーケットまでは及ばない。ワクチン接種が進み、業務用回復がどうなるかが焦点と見られている。家庭内消費への対応をさらに進めながら、業務用市場との両輪でアフター・コロナのビジネスモデル構築が（…）